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「あとで戻ります」。でも、今100万円ありますか?――義足から見える医療とお金の谷間

    回復期リハビリテーション病棟で、足を切断した患者さんに義足の話をするとき、医学とは別のところで言葉に詰まることがある。
    お金の話をしなければならないからだ。
    義足の金額は、切断した場所や使う部品によって大きく変わる。
    おおよそのイメージとして、下腿義足なら50万円、大腿義足なら100万円程度になることもある。
    もちろん、健康保険は使える。
    だから、こう思うかもしれない。
    「100万円かかっても、最終的に自己負担は30万円くらいでしょう」
    たしかに、最終的な負担だけを見れば、そう考えることもできる。
    でも、実際の問題はそこではない。
    その100万円を、まず今、用意できるか。
    治療のために作る義足では、原則として、患者さんがいったん費用を支払い、その後に療養費の払い戻しを受ける仕組みになっている。
    つまり、
    「最終的に30万円」と、「今100万円払う」は、まったく同じ話ではない。
    そして、義足が必要になるころには、患者さんはすでに何カ月も入院し、働けず、収入が減っていることもある。
    そこに、さらに100万円という支払いが重なる。
    「あとで戻ります」。でも、今100万円ありますか?
    私は、この問いに医療とお金の大きな谷間があると思っている。
    100万円は、日本の家庭にとってどれくらいのお金なのか
    ここで、日本の家庭のお金の状況を見てみたい。
    厚生労働省の「2025年 国民生活基礎調査」によると、2024年の1世帯当たり平均所得は575万2千円だった。
    しかし、平均という数字には注意が必要だ。
    所得の中央値は451万円で、実に61.5%の世帯が平均所得575万2千円を下回っている。
    つまり「普通の家庭」を考えるときには、575万円という平均値より、451万円という中央値の方が実感に近いかもしれない。
    単純に比較すれば、100万円という金額は、世帯所得の中央値451万円の2割を超える金額になる。
    しかも、それは病気になる前の年間所得である。
    足を切断して入院している間も、それまでと同じように収入が入ってくるとは限らない。
    では、貯蓄はどうだろう。
    同じ2025年調査では、1世帯当たりの平均貯蓄額は1414万8千円となっている。
    「それなら100万円くらい払える家庭が多いのでは」
    と思うかもしれない。
    しかし、ここにも平均値の落とし穴がある。
    同じ調査を見ると、**「貯蓄がない」世帯が10.7%**ある。さらに、貯蓄50万円未満が4.6%、50〜100万円未満が3.6%となっている。
    つまり、貯蓄がない世帯まで含めると、約5世帯に1世帯は貯蓄100万円未満である。
    300万円未満まで広げると、その割合は約3割になる。
    「平均貯蓄額1400万円」という数字だけを見て、
    「100万円くらいなら一時的に払えるでしょう」
    とは、とても言えない。
    そして何より、貯蓄があることと、その中から今すぐ100万円を現金として動かせることも同じではない。
    義足が必要になるころには、すでに何カ月も働けていないことがある
    もう一つ、義足の問題を考えるときに忘れてはいけないことがある。
    時間だ。
    足を切断した翌日に義足を作って、数日練習して仕事へ戻れるわけではない。
    もちろん経過には大きな個人差がある。
    切断部位、創の状態、感染の有無、全身状態、義足の種類などによっても変わる。
    ただ、臨床で一つの目安として考えてみる。
    切断後、創の治癒や断端の腫れが落ち着き、義足を作る段階まで進むのに、おおよそ2カ月程度かかることがある。
    そこから採型し、義足を作成して調整するまでに、さらに3週間程度。
    そして、義足が完成すればすぐ歩けるわけでもない。
    初めて義足に体重をかける患者さんにとって、それはかなり怖い。
    「本当にこの足に体重を乗せて大丈夫なのだろうか」
    そんな恐怖心を抱く人もいる。
    まず立つ。
    少しずつ義足へ体重を移す。
    平行棒の中で歩く。
    杖を使う。
    方向を変える。
    段差を越える。
    階段を練習する。
    そして、実際の生活で使える歩行へ近づけていく。
    そこに、さらに2カ月程度のリハビリテーションが必要になることもある。
    もちろん、これらの期間は患者さんによって異なり、一部は重なって進む。
    それでも、足を切断してから義足を使って生活できるようになるまでには、数カ月単位の時間が必要になることが珍しくない。
    100万円を払う前に、家計はすでに傷んでいる
    ここが大切だと思う。
    義足代100万円だけを切り取って、
    「あとで7割程度戻るから大丈夫」
    と考えることはできない。
    その100万円を支払うころには、患者さんはすでに長期間入院しているかもしれない。
    その間、仕事を休んでいる。
    収入が減っている。
    傷病手当金などを利用できる場合もあるが、誰もがそれまでの収入をそのまま維持できるわけではない。
    一方で、
    住宅ローンや家賃は待ってくれない。
    光熱費もかかる。
    子どもの学費もある。
    家族の生活費も必要だ。
    入院に伴う費用も発生する。
    そこに、
    「義足を作るので、まず100万円必要です」
    という話が加わる。
    元の生活を続けながら余った100万円を払うのではない。
    収入が減っている最中に100万円を用意しなければならない。
    ここが大きな違いだと思う。
    退院すれば、すぐ収入が元に戻るわけでもない
    さらに、退院すれば問題が解決するわけでもない。
    義足で歩けるようになった。
    退院できた。
    だから翌日から以前と同じ仕事に戻れる。
    そんなに単純ではない。
    通勤できるのか。
    駅の階段を使えるのか。
    長時間立っていられるのか。
    荷物を持てるのか。
    職場の環境は義足で働くことに対応しているのか。
    以前と同じ仕事を続けられるのか。
    仕事内容を変える必要があるのか。
    そこを一つずつ確認していく必要がある。
    退院しても、復職までさらに時間がかかることがある。
    場合によっては、以前と同じ仕事に戻れないこともある。
    つまり足を失うということは、
    義足代が100万円かかる
    というだけの話ではない。
    医療費が増える時期と、収入が減る時期が同時にやってくる。
    そこが、この問題の本当の厳しさなのだと思う。
    昨日まで普通に働いていた人が、突然足を失う
    足を切断する原因はいろいろある。
    糖尿病による壊疽や末梢動脈疾患などは代表的な原因だ。
    しかし、それだけではない。
    突然の重い感染症などによって、命を救うために足を切断しなければならなくなることもある。
    それまで普通に働いていた人が、突然入院する。
    急性期病院で治療を受ける。
    命が助かる。
    その後、回復期リハビリテーション病棟へ転院して、
    「これから義足を作って、歩く練習をしていきましょう」
    というところまで来る。
    そこで初めて義足の値段を聞いて驚かれる。
    長い入院で、すでに収入が減っている。
    今までと同じ仕事へ戻れるかも分からない。
    そんな状況で、
    「まず数十万円、場合によっては100万円程度用意してください」
    と言われても、簡単ではない。
    実際に、
    「そんなお金は、すぐには用意できません」
    と言われることがある。
    家族や親戚に相談する。
    お金を借りる。
    なんとか工面する。
    医学的には、義足を作って歩行訓練を進めたい。
    患者さん自身も、もう一度歩きたい。
    それなのに、そこでお金の問題が出てくる。
    私が気になるのは「制度の谷間」にいる人たち
    生活保護を受給している患者さんの場合には、一定の条件と手続きを満たせば、治療に必要な義肢・装具が給付対象となる仕組みがある。
    だからといって、
    「生活保護の人の方が得だ」
    と言いたいわけではない。
    生活に困窮した人が必要な医療を受けられる最後のセーフティネットは必要だ。
    私が気になるのは、その一つ手前にいる人たちだ。
    昨日まで働いていた。
    税金も払ってきた。
    社会保険料も払ってきた。
    生活保護を受ける状況にはない。
    けれど、突然病気になり収入が減った。
    50万円、100万円をすぐ用意できるほどの貯蓄もない。
    そういう人が、制度と制度の間で苦しくなることがある。
    私は臨床の中で、ときどきこの**「制度の谷間」**を感じる。
    「保険に入っている」だけで十分なのだろうか
    日本には国民皆保険制度がある。
    誰もが医療保険に加入し、必要な医療を受けられる。
    非常に大切な仕組みだと思う。
    けれど、
    「医療保険に入っている」ことと、「必要な医療を経済的な不安なく受けられる」ことは、必ずしも同じではない。
    あとでお金が戻ってくる。
    負担を軽くする制度もある。
    それでも、その前にまとまったお金が必要になることがある。
    しかも病気になったときには、同時に収入が減っていることもある。
    義足を作る患者さんと向き合うたび、ときどき私は考える。
    医学的には必要だと分かっている治療について、
    「義足を作成しましょう」
    だけではなく、
    「義足の代金これくらいかかりますが、大丈夫でしょうか」
    まで聞かなければならない。
    「あとで戻ります」。
    制度としては正しい。
    けれど、その前に、医療者として確認しなければならないことがある。
    義足を作る義肢装具士にとっても、代金を受け取れることは当然必要だ。
    だから患者さんに、こう聞かなければならない。
    「義足を作るために、まず100万円ほど必要になります。今、用意できますか?」
    本当は、こんな問いによって必要な医療をあきらめる人が出てはいけない。
    「あとで戻ります」。
    その制度だけでは埋められない、医療とお金の谷間があるのだと思う。


    ※この記事でいう義足は、主に治療過程で作成する「治療用義肢」を想定しています。症状固定後などに利用する障害者総合支援法の補装具費支給制度とは仕組みが異なります。また、義肢の価格、療養費として認められる額、実際の自己負担額などは、使用する部品、加入する保険、年齢などによって異なります。


    普段はリハビリテーション医として、医療と運転、回復期リハビリテーション、高次脳機能障害、嚥下障害、病気の予防や生活支援などについて発信しています。

    出かけたいと思える人生を、どこまで長く保てるか。
    現在は、一般書
    『歩けるだけでは足りない――寝たきりを防ぐ「外に出る力」の守り方』
    の構想をもとに、noteで記事を積み重ねています。
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    病気があっても暮らしを続けるために。回復期リハに関わる医師が、脳損傷後の社会参加、運転、嚥下、高次脳機能障害、就労支援を発信します。取材・執筆・講演等のご相談は、socialrehak@gmail.comまで。

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