
「勝てば官軍」は今も続いている ― 大国の残虐さと、裁かれない構造
はじめに
1945年3月10日の東京大空襲では、一晩で推定10万人以上の民間人が命を落とした。同年8月には広島・長崎に原爆が投下され、さらに多くの命が奪われた。戦争が終わり、日本の指導者たちは東京裁判で徹底的にその責任を追及された。
しかし、その裁判の場で、米軍側の民間人大量殺傷が裁かれることは一度もなかった。
このねじれは偶然ではない。戦争において「誰が裁かれ、誰が裁かれないか」を決めるのは、正義そのものではなく、結果としての勝敗である。そしてこの構造は、80年近く経った今も、形を変えながら続いている。
日本家屋を狙った焼夷弾戦略
米軍は日本本土爆撃にあたり、日本家屋の多くが木造・紙でできており、密集して建てられている点に着目した。当初試みられた高高度からの精密爆撃(軍需工場などへの攻撃)は天候不良や命中率の低さから効果が上がらず、1945年3月、指揮官カーチス・ルメイは戦術を転換する。低高度からの夜間焼夷弾攻撃への切り替えである。
木造密集地は、通常爆弾よりも焼夷弾の方が圧倒的に効率よく延焼・破壊できる。この判断のもと、東京だけでなく名古屋・大阪・横浜など60以上の都市が焼夷弾攻撃を受け、推定50万人以上の民間人が犠牲になったとされる。
軍需工場や兵站といった軍事目標ではなく、住宅密集地そのものを標的にした無差別爆撃であったことは、今日の国際人道法の基準に照らせば違法性が極めて高いと評価される行為だ。ルメイ自身も戦後、もし戦争に負けていたら自分は戦犯として裁かれていただろうという趣旨の発言を残しており、本人もその倫理的問題を自覚していたことがうかがえる。
裁かれたのは、負けた側だけだった
戦後の東京裁判(極東国際軍事裁判)では、日本の指導者の戦争責任が厳しく追及された一方、東京大空襲や原爆投下という連合国側の行為は審理の対象にすらならなかった。
このとき、インドから派遣されたパール判事は、この非対称性そのものに異議を唱え、全員無罪という少数意見を提出したことで知られている。「侵略戦争」「人道に対する罪」という概念自体、裁判のために事後的に整備された側面があり、法の不遡及原則との整合性は当時から議論の的だった。
同じ構図はドイツでも見られる。連合軍(特に英国)によるドレスデンなどへの都市無差別爆撃も、戦後ほとんど裁かれることなく不問に付された。ソ連が対日参戦後の満州・樺太で行った略奪や暴行も、戦勝国側だったために国際的な追及をほぼ免れている。
一方で敗戦国側の行為は徹底的に記録され、断罪された。歴史は勝者によって書かれる、という言葉がこれほど当てはまる場面も少ない。
「敗戦国だから」ではなく、混在していることが問題
この非対称性は、戦後80年経った今も別の形で続いている。象徴的なのが靖国神社をめぐる論争だ。
戦没者を弔うこと自体は、どの国でも当然の行為とされている。ドイツにも慰霊碑があり、韓国にも戦没者を追悼する施設がある。「敗戦国だから慰霊するな」という主張は、国際的にも一般的ではない。
では何が問題視されているのか。靖国神社が国際問題化する主な理由は、1978年にA級戦犯(東京裁判で有罪とされた指導者)が合祀されたことにある。つまり「戦没者全体への追悼」と「戦争を主導した指導者への追悼」が、同じ施設の中で混在してしまっているのだ。さらに併設の遊就館が、先の戦争を自衛戦争・アジア解放戦争として肯定的に描く展示内容であることも、単なる慰霊施設以上の政治的メッセージを持つとして批判を集めている。
日本国内でも受け止めは一様ではない。昭和天皇はA級戦犯合祀以降、靖国参拝を取りやめたとされ(富田メモ、2006年公開)、これは天皇自身が合祀に不快感を示したものと広く解釈されている。政治家の参拝についても、一国民・一政治家として戦没者を悼む権利を主張する立場と、公人の参拝は国家としての戦争責任を曖昧にするというメッセージになりかねないと懸念する立場が、国内にも併存している。
つまりここでも、「敗戦国だから批判される」というより「戦没者追悼」と「戦争指導者の顕彰・戦争の正当化」が同じ場所に同居していることが、批判の実質的な的になっている。勝者の行為が裁かれないまま歴史になっていく一方で、敗者の側は自らの追悼の作法までもが常に政治的な意味を問われ続ける ― これもまた、「勝てば官軍」の構造が生み出す非対称性のひとつの形といえる。
今の戦争でも、変わらない構造
この「勝てば官軍」の構造は、過去の話では終わっていない。
現在進行中の紛争でも、似た問題が繰り返し指摘されている。ロシアによるウクライナのインフラ・民間施設への攻撃、ウクライナ側からのロシア領内への攻撃、いずれも民間人被害の責任をめぐって国際的な議論がある。ガザでも、人口密集地への攻撃による多数の民間人犠牲と、民間人の近くに軍事拠点が置かれているという指摘の両方が報告されており、双方の行為の評価をめぐって国際世論は大きく割れている。
そして、国連安全保障理事会の常任理事国(米・英・仏・中・ロ)は拒否権を持ち、自国や同盟国の行為が国際刑事裁判所などで裁かれることを事実上防げる立場にある。大国が関与する紛争は国際的な追及が及びにくく、小さな国や弱い立場の当事者の行為ばかりが厳しく裁かれる非対称性は、80年前とほとんど変わっていない。
変わったのは、可視化の速さだけかもしれない
唯一大きく変わったのは、情報の届く速さだ。かつては戦後何年も経ってから史料が発掘され、ようやく実態が明らかになった。しかし今は、SNSやドローン映像を通じて、民間人被害がほぼリアルタイムで世界中に届く。
隠しきれない時代になったことは間違いない。ただし、それが紛争そのものを止める力になっているとは言い難い。可視化されても、大国は依然として裁かれにくい立場にあり、力のある側の理屈が優先される構図は、驚くほど変わっていない。
おわりに
歴史を振り返ると、「正義が勝者を決める」のではなく「勝者が正義を決める」という順序で物事が進んできたことがわかる。東京大空襲も原爆投下も、当時の勝者にとっては正当化可能な選択であり、敗者の行為だけが厳しく裁かれた。
そして今、同じ問いが形を変えて私たちの前にある。力のある国は、今日もなりふり構わない選択をし、その責任を問われないまま歴史が積み重なっていく。せめてこの構造そのものを知っておくことが、次の「勝てば官軍」を少しでも相対化する第一歩になるのではないだろうか。