【英語】外資系企業の職位（C-Suite / VP / Director / Manager / Individual Contributor）

今日ご紹介する英語は、外資系企業の役職員の職位（ポジション）に関する単語やフレーズだ。

一般的な日本企業の職位としては、取締役、執行役員、部門長、部長、課長、係長などの役職名が思い浮かぶだろう。しかし、外資系企業においては、CEO、CFO、VP、Director、Managerなど、一般的な日本企業ものとは全く異なる、さまざまな職位がある。

初めて外資系企業に就職や転職をされる方は、これらの職位について戸惑われるかもしれない。自分がオファーされるポジションがどういうものなのか。自分の上司となる人は、どれくらい偉い人なのか。その相場観が気になるだろう。私も、外資系企業に入社した当初はそうだった。そこで、一般的な外資系企業の職位についてまとめてみることにした。

なお、業種、本社のある国、法人形態などにより、外資系企業の役職名には多くのバリエーションがある。本記事の内容がすべての外資系企業にあてはまるわけではなく、全ての役職名を網羅しているわけでもないので、ご注意されたい。

全体像

まずは、全体像を図でお示ししよう。分かりやすいように、ピラミッド型で図示してみた。原則として、上から順に、権限の大きい役職となる。

CEOとC-Suite

まず、ピラミッドの最上位に来るのは、"CEO"（= Chief Executive Officer）（「シー・イー・オー」）という役職だ。日本語訳は、「最高執行責任者」だ。

そして、CEOの右腕となって共に会社を経営する経営陣メンバーを示す言葉として、"C-Suite"（「シー・スイート」）と呼ばれる複数の役職がある。

一般的には "Chief ●● Officer"（「チーフ ●● オフィサー」）という言葉が付く役職のことで、省略して"C●●O"と（「シー・●●・オー」）と表現される。日本語訳は「最高●●責任者」となる。

この「●●」の部分には、担当している業務や部署の名前が入る。代表的な役職には以下のようなものがある。

なお、会社によっては、上記の役職とは異なる C-Suite の役職を設けている場合もある。上記とよく似た "Chief ●● Officer" や "C●●O"、あるいは「最高 ●● 責任者」などの役職があれば、同様に、"CEO" の右腕となる経営メンバーであると考えてよいだろう。

ところで、日本人としてよく戸惑うのは、外資系企業の日本法人のトップの役職名だ。上記のとおり、欧米では、会社のトップは "CEO" という名称を使うのが一般的だが、日本の株式会社においては、「代表取締役」が業務執行の最高責任者である場合が多い。

この「代表取締役」は、通常、英語で　"Representative Director" と表記される（読みは、「レプリゼンタティブ・ディレクター」）。さらに、これに「社長」「会長」などの呼び名を付して "Representative Director and President"（代表取締役社長） とか、"Representative Director and Chairman"（代表取締役会長） などと呼ぶこともある。

しかし、欧米では「代表取締役」とか "Representative Director" という用語は使われない。そこで、欧米で経験を積んだビジネスマンが、外資系企業の日本法人である株式会社のトップに就任した場合に、法律上の役職名である「代表取締役」を使うのを嫌がることがある。その場合、日本語表記では「代表取締役」であるのに、名刺などの英語表記では、あえて "CEO" と名乗るといった場合もある。

また、多国籍な外資系企業のうち、一定の国または地域を任されているトップを、"General Manager" （「ジェネラル・マネージャー」）と呼ぶこともある。この役職は、"GM" （「ジー・エム」）と略されることもある。

以上のような、"CEO" 、"C-Suite" 、"General Manager" などの職位まで出世できるのは、ほんの一握りの、選ばれし人々だ。高度な英語力が必要となり、英語非ネイティブの日本人でこのレベルまで到達できる人は、非常に少ないという印象だ。

EVP / SVP / VP / AVP

C-Suiteの次に大きな権限を持つグループは、Vice President（「ヴァイス・プレジデント」）と呼ばれる人々だ。略して "VP" （「ヴィー・ピー」）と呼ぶ。

会社の規模が大きければ、この "VP" の中にも複数のバリエーションが生まれる。

"Vice President" というと、日本語では「副社長」だと思われる方も多いだろう。しかし、日本人のイメージする「副社長」と、外資系企業の "Vice President" は、大きく異なる。

日本で「副社長」というと、社長の次に巨大な権限を持つ、１人またはせいぜい数人のポジションをイメージするだろう。しかし、外資系企業においての "Vice President" は、色々な部門に、数多く存在する。イメージとしては部門長的なレベル感で、通常は、小さくない規模の部門の責任者だ。

そのため、外資系企業では、日本語でのやり取りにおいても、"Vice President" を「副社長」と訳すのではなく、「VP」「ヴァイス・プレジデント」とカタカナ読みして使用することが多い。

なお、"Executive Vice President" ("EVP") と "Senior Vice President" ("SVP") は、"Executive" とか "Senior" という形容詞が付いていることからもお分かりのとおり、"Vice President" のグループでも特に権限の大きいほんの一握りの人々だ。主に、"C-Suite" に直接報告する人々であることが多い。

それとは逆に、"Assistant Vice President" ("AVP") は、VPになる一歩手前のポジションだが、次に述べる "Director" よりは上位のポジションであることが多いようだ。

"Executive Vice President" や "Senior Vice President" は、"C-Suite" ほどではないが、かなり狭き門だ。これに対して、"Vice President" や "Assistant Vice President" レベルまでであれば、英語非ネイティブの日本人の中にも、ポジションをゲットできる社員はそこそこいる。ただし、その場合でも、ビジネスレベルの英語力が必須で、英語ネイティブの社員と対等にやり取りできることが求められる。

Director

"Vice President" の次に権限が大きいのは、"Director" （「ディレクター」）と呼ばれる人々だ。一般的な日本企業の感覚では、部長や課長のレベル感だろう。数人以上の部下を有することが多いが、部下がいなくても、優秀な社員であれば、 "Director" の地位が与えられることもある。

この "Director" の人々の中でも、差別化をしたいときは、より上級の "Director" を、"Senior Director" （「シニア・ディレクター」）と名付けることもある。

この "Senior Director" や "Director" レベルになると、欧米の外資系企業の日本法人においては、日本人が就任する割合がかなり増える。英語非ネイティブの日本人で、若干英語に苦手意識があったとしても、担当分野の知識や経験があればこのポジションに就くのは十分可能だ。

Manager

"Director" の次に権限が大きいのは、"Manager" （「マネージャー」）だ。比較的小さなチームを管理する管理職であることが多い。一般的な日本企業での課長や係長のレベル感だろう。数人以上の部下を有することが多いが、部下がいなくても、優秀な社員であれば、 "Director" の地位が与えられることもある。

また、"Director" の場合と同様、"Manager" のうち、上級職を "Senior Manager" （「シニア・マネージャー」）として区別することがある。

"Manager" レベルであれば、"Director" 以上のポジションと比べて、非ネイティブの日本人が就任する割合はぐっと増える。私の勤めたことのある外資系企業の日本法人では、大半が非ネイティブの日本人であった。

Individual Contributor

最後に、上記のいずれの役職でもない従業員を、まとめて、"Individual Contributor" （「インディビデュアル・コントリビューター」）と呼ぶことがある。直訳すると「個人で貢献する人」という意味になるが、部下のいない、管理職ではない一般社員の総称だ。

ただし、部下のいない "Individual Contributor" だからといって、必ずしも職位が低いとか、待遇が劣るとは限らない。"Individual Contributor" のなかにも、専門性の高い職種の社員もいるし、高度な業務を担当する社員もいる。そういった "Individual Contributor" に関しては、給与上司である "Manager" よりも高い場合もあり得る。

"Individual Contributor" の肩書は、担当業務により様々だ。たとえば、以下のようなものがある。

外資系企業の "Individual Contributor" の多くは、非ネイティブの日本人だ。しかし、最近は、たとえばIT部員などに関しては、外資系企業の日本法人のポジションであっても、日本人ではなく、中国、インド出身者など、アジア系の社員が雇用されることも増えてきていると感じる。

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以上、欧米系の外資系企業で使用されている役職について、私の知る範囲でまとめてみた。

会社のカルチャーにもよるが、このような役職ごとのヒエラルキーを理解しておくと、社内で出会う人々がどの程度の権限を持っているのかが分かり、普段の接し方や、根回しを行う際に役立つだろう。

ご参考になれば幸いです！

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