
売上が上がった。それは本当に施策の成果ですか?
新しい施策を始めた。
翌月、売上が上がった。
会議で報告すると、こんな言葉が出てきます。
「今回の取り組みが成果につながりました」
確かに、数字は上がっています。
担当者も頑張りました。
現場でも新しい行動が始まりました。
では、本当にその施策のおかげなのでしょうか。
ここで少し立ち止まってみたいと思います。
売上が上がったことは事実です。
しかし、売上が上がった原因が施策だったかどうかは、別の話です。
この二つを混同すると、効果のなかった施策を成功だと思い込み、反対に効果のあった施策を見逃すこともあります。
数字を見ることと、数字の理由を理解することは違います。
施策を実施した後に、数字が上がった
例えば、ある店舗で新しい接客方法を導入したとします。
導入前の売上は100万円。
導入後は120万円になりました。
20万円の増加です。
これだけを見ると、施策は成功したように見えます。
ただ、同じ時期に別の店舗でも売上が伸びていたらどうでしょうか。
比較のため、条件が近く、新しい施策を実施していない店舗を見てみます。
こちらも導入前は100万円でしたが、導入後は108万円になっていました。
どちらも売上は伸びています。
施策を実施した店舗は20万円の増加。
実施していない店舗も8万円の増加です。
この場合、施策を実施した店舗の増加分20万円を、そのまま施策の成果と考えることはできません。
市場全体の需要が増えたのかもしれません。
季節的な要因があったのかもしれません。
単純な前後比較だけでは、施策によって増えた部分と、それ以外の理由で増えた部分を区別できないのです。
二つの変化の差は12万円です。
比較する店舗の条件が十分に近く、施策がなかった場合の変化も似ていたと考えられるなら、この12万円を施策による追加的な変化の目安にできます。
ただし、これも無条件に施策の効果と断定できる数字ではありません。
大切なのは、難しい計算をすることではありません。
自分たちの取り組み以外にも、数字を動かす要因があると考えることです。
効果を判断する前に確認したい3つのこと
1.数字以外に何が変わったか
施策を始めた時期に、別の変更はなかったでしょうか。
例えば、
・人員が増えた、または減った
・価格や料金体系が変わった
・広告や集客方法を変更した
・顧客や案件の構成が変わった
・競合や市場の状況が変わった
・営業日数や稼働時間が変わった
数字が変わったときには、施策だけでなく、その時期に起きた変化を一度並べてみます。
ここを確認しないまま原因を決めてしまうと、たまたま同時に起きた変化を施策の成果だと思い込む可能性があります。
2.比較できる対象があるか
可能であれば、施策を実施した場所や人と、実施していない場所や人を比較します。
ただし、単純に別の店舗や部署を並べればよいわけではありません。
もともとの売上が違う。
顧客層が違う。
担当者の経験が違う。
扱っている仕事の難易度が違う。
こうした条件が違えば、結果の差をそのまま施策の効果とは考えられません。
比較するなら、できるだけ条件の近い対象を選ぶ必要があります。
同じ条件の対象を用意できない場合は、前年同月や複数期間の推移なども参考になります。
ただし、前年と今年では市場や人員構成が違う可能性があります。
比較対象がないなら、無理に効果を断定せず、前後で確認できた変化として報告する方が正確です。
3.施策によって現場の行動が本当に変わったか
ここが特に重要だと考えています。
例えば、新しい接客方法を導入したとします。
売上が上がったかどうかだけを確認しても、施策の中身が機能したかは分かりません。
実際に接客方法は変わったのか。
顧客への説明内容は変わったのか。
顧客の反応は変わったのか。
こうした途中の変化を確認する必要があります。
売上という最終結果だけでなく、そこに至るまでの行動や状態も見ておくのです。
もし行動が変わっていないなら、施策が十分に実行されていない可能性があります。
行動が変わったのに結果が変わらないなら、最初の仮説が間違っていた可能性もあります。
原因によって、次に取るべき行動は変わります。
報告の言葉を少し変えるだけでも、判断は変わる
例えば、次の二つの報告を比べてみます。
「新しい接客方法を導入した結果、売上が20万円増加しました。施策の効果が出ています」
「新しい接客方法を導入した店舗では売上が20万円増加しました。同時期に比較店舗でも8万円増加しています。施策による追加的な変化があった可能性はありますが、接客行動の変化と顧客反応を引き続き確認します」
どちらも同じ数字を使っています。
しかし、二つ目の報告では、事実と解釈が分かれています。
数字を良く見せることよりも、何が確認できていて、何がまだ分かっていないのかを明確にしています。
この違いは、次の判断に影響します。
一つ目の報告では、成功したのだから全店舗に展開しよう、という話になりやすいでしょう。
二つ目なら、もう少し検証してから展開する、あるいは特定の条件に限って展開するという判断もできます。
良い報告とは、数字を説明するだけでなく、次の判断ができる状態をつくるものです。
すべてを厳密に証明する必要はない
ここまで読むと、毎回比較対象を用意して、細かな分析をしなければならないように感じるかもしれません。
しかし、すべての施策に高度な統計分析が必要なわけではありません。
小さな改善なら、まずは実施前の状態を記録し、実施後に何が変わったかを確認するだけでも意味があります。
重要なのは、確認できた事実以上のことを断定しないことです。
施策を実施した後に数字が上がったなら、それは確認できた変化です。
ただし、その変化が施策によって起きたと説明するには、もう一段階の検証が必要になります。
安全や法令に関わる改善など、比較のために施策を実施しない対象を作れない場合もあります。
その場合は、時系列の推移や実施前後の行動変化など、可能な範囲で根拠を積み上げます。
検証には限界があります。
だからといって、検証をしなくてよい理由にはなりません。
改善活動で本当に残したいもの
施策を実施する。
数字を確認する。
結果を報告する。
これだけなら、どの会社でも行っています。
しかし、その数字がなぜ変わったのかを考え、仮説を見直し、次の行動につなげられる組織は、また違う力を持ちます。
成果が出たときに、何が効いたのかを理解できれば、再現できる可能性が高まります。
成果が出なかったときに、何が違ったのかを理解できれば、同じ失敗を繰り返しにくくなります。
成功したか失敗したかだけで終わらせず、そこから何を学べたかを残すことが大切です。
次に施策の結果を報告するときは、一つだけ問いを加えてみてください。
「この施策を実施していなかったとしても、同じ結果になっていた可能性はないだろうか」
この問いを持つだけで、数字の見方は変わります。
改善とは、施策を実施することでも、数字を上げることだけでもありません。
変化の理由を理解し、次に同じ成果を生み出せる状態をつくることです。