線状降水帯・台風にどう備える？ 自宅の浸水対策と「アンダーパス」の危険を整理
台風や線状降水帯による大雨で、河川の氾濫、住宅への浸水、土砂災害、道路の冠水などが各地で発生しています。
河川や山の近くに住んでいなければ、水害とは無関係なのでしょうか。
実際には、下水道の排水能力を超えた雨による「内水氾濫」もあります。都市部でも道路や地下駐車場、住宅の低い場所へ短時間で水が集まる可能性があります。
すべての水害を個人の備えだけで防ぐことはできません。
それでも、住んでいる場所の危険性を事前に把握し、避難のタイミングを決め、止水板や非常用品を用意しておくことで、命や家財への被害を減らせる可能性があります。
本記事では、いま危険が迫っているときの行動と、雨が降る前にできる備えを分けて整理します。
本記事は一般的な備えをまとめたものです。現在、避難情報や警報が発表されている地域では、記事を読み進めるよりも、自治体、気象庁、消防、警察などの最新情報を確認し、安全確保を優先してください。
先に結論
ハザードマップで洪水、内水氾濫、高潮、土砂災害を確認する
警戒レベル5を待たず、危険な場所にいる人はレベル4までに避難する
高齢者など避難に時間がかかる人と、その支援者はレベル3で避難を始める
自宅の2階へ移動すれば必ず安全、というわけではない
土のう、吸水性土のう、止水板は、浅い浸水の初期に被害を抑えるもの
水がたまったアンダーパスには、車でも徒歩でも入らない
非常用品だけでなく、避難先、経路、連絡方法、保険も確認する
浸水が始まってから対策品を設置するのではなく、安全なうちに避難する
水害への備えは、防災用品を買うことだけではありません。
「いつ逃げるか」「どこへ逃げるか」「どの道を使わないか」を決めておくことも、重要な備えです。
線状降水帯とは？
線状降水帯は、発達した雨雲が次々と発生し、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで生じる、線状の強い雨域です。
同じ地域へ大量の雨が降り続けるため、河川の増水や氾濫、道路冠水、土砂災害の危険性が急激に高まります。
気象庁は2026年5月から、今後3時間以内に線状降水帯が発生する危険性が高まった場合に、「気象防災速報（線状降水帯直前予測）」を発表しています。
ただし、発表されてから線状降水帯が発生するまで、必ず2～3時間の余裕があるわけではありません。情報が発表された場合は、周囲の状況や自治体の避難情報を確認し、動けるうちに適切な行動を取ることが重要です。
ただし、線状降水帯の発生場所や雨量を完全に予測できるわけではありません。「線状降水帯」という言葉が発表されていなくても、大雨災害が起きることはあります。
線状降水帯の情報だけを待つのではなく、自治体の避難情報、気象庁の「キキクル」、河川の水位、周辺道路の状況なども確認する必要があります。
警戒レベル5まで待ってはいけない
自治体から発令される主な避難情報は、次のように整理されています。
警戒レベル避難情報基本的な行動レベル3高齢者等避難高齢者、障害のある人、乳幼児がいる家庭など、避難に時間がかかる人と、その避難を支援する人は避難を始める。それ以外の人も必要に応じて自主的に避難するレベル4避難指示危険な場所にいる人は全員避難するレベル5緊急安全確保すでに災害が発生・切迫している可能性があり、直ちに少しでも安全な場所を確保する
重要なのは、レベル5が通常の避難開始を知らせる情報ではないことです。
レベル5の段階では、道路が冠水している、河川が氾濫している、土砂災害が迫っているなど、指定された避難場所へ移動すること自体が危険になっている可能性があります。また、レベル5は必ず発令されるわけでもありません。
危険な場所にいる人は、レベル4までに避難を完了させることが基本です。
なお、気象庁が発表する警報や「警戒レベル相当情報」と、市区町村が発令する避難情報は同じものではありません。自治体から避難指示が出ていなくても、自宅周辺で水位が上がっているなど危険を感じた場合は、早めに行動する必要があります。
「今」災害の危険が迫っている場合
すでに大雨となっている場合は、自宅を守る作業よりも、自分と家族の安全を優先します。
川や用水路の様子を見に行かない
田畑や屋外の設備を確認しに行かない
冠水した道路へ車で入らない
地下室や地下駐車場へ物を取りに行かない
浸水してから土のうや止水板を設置しない
自治体の避難情報と気象庁の情報を確認する
安全な経路を使えるうちに避難する
避難先は、必ずしも指定避難所だけではありません。
安全な地域にある親戚や知人の家、ホテルなども事前に検討できます。ただし、そこへ向かう経路に浸水や土砂災害の危険がないか確認する必要があります。
「屋内安全確保」と「緊急安全確保」は意味が異なる
上階へ移動する行動には、ハザードマップなどで安全性を事前に確認したうえで自宅にとどまる「屋内安全確保」と、すでに外へ避難する方が危険な状況で、少しでも安全な場所へ移る「緊急安全確保」があります。
同じ2階への移動でも意味は異なります。
緊急安全確保は、立ち退き避難が間に合わなかったときの最後の手段であり、安全を保証する行動ではありません。
また、屋内安全確保を選択できるかどうかは、次の条件を事前に確認したうえで判断します。
自宅が家屋倒壊等氾濫想定区域に入っていない
土砂災害の危険がない
想定浸水深より高い場所に部屋がある
浸水が解消するまで、水、食料、薬、携帯トイレなどを確保できる
次のような場合は、雨が強くなる前の立ち退き避難が必要です。
想定される浸水の深さが2階に達する
洪水で建物が流されたり壊れたりする危険がある
土砂災害警戒区域に入っている
崖や急斜面が自宅の近くにある
平屋で高い場所へ移動できない
「自宅の2階へ移動すれば必ず安全」とは限りません。ハザードマップで想定浸水深や家屋倒壊等氾濫想定区域を確認しておくことが重要です。
「アンダーパス」とは？
アンダーパスとは、鉄道や別の道路の下を通過するため、前後の道路より低く造られた道路です。
踏切や交差点を避けて通行できる便利な道路ですが、低くなった区間に雨水が集まりやすいという特徴があります。
大雨のニュースでは「アンダーパスが冠水した」と表現されることもあります。これは、アンダーパスに水がたまり、路面が水に覆われた状態を意味します。
「アンダーパス」は道路行政では以前から使われてきた言葉ですが、近年は豪雨や冠水に関する報道でも見聞きする機会が増えています。
なぜアンダーパスには水がたまりやすいのか
アンダーパスは前後の道路より低いため、周囲から雨水が流れ込みやすくなっています。
通常は排水ポンプなどで水を排出していますが、短時間に大量の雨が降って排水能力を超えると、道路が急速に冠水する場合があります。
冠水した道路では、濁った水によって深さを判断できません。さらに、水の下で次のような危険が発生している可能性もあります。
マンホールのふたが外れている
側溝や段差が見えない
路面が崩れている
車が停止して動けなくなる
水圧でドアが開きにくくなる
電装品の故障で窓が開かなくなる
「前の車が通れたから、自分の車も通れる」とは限りません。車高や吸気口の位置が違うほか、その数分間で水位が上昇している可能性があります。
SUV、電気自動車、ハイブリッド車であっても、安全に通過できる保証はありません。
国土交通省も、アンダーパスを前後の区間より道路の高さが低くなっている区間と説明し、道路が冠水している場合は無理に進入しないよう呼びかけています。
アンダーパスに水がたまっていたら
アンダーパスに水がたまっている場合や、その先の路面を確認できない場合は、進入せずに引き返すか迂回します。
これは自動車だけでなく、歩行者、自転車、バイクも同じです。
水深が浅く見えても、足元の側溝やマンホールが見えないため危険です。
冠水によって車が停止し、自力で移動できなくなった場合は、車内にとどまり続けず、水位が低いうちに脱出することが重要です。JAFの検証でも、水位が高くなるとドアや窓が開きにくくなる可能性が示されています。
車載用の脱出ハンマーやシートベルトカッターを備える場合は、トランクではなく、運転席から手が届く場所へ固定しておきます。車種によっては窓に割れにくい合わせガラスが使われているため、購入前に自分の車へ対応するか確認する必要があります。
雨が降る前に、ハザードマップを確認する
水害への備えで最初に確認したいのが、自宅や職場、家族が住む地域のハザードマップです。
国土交通省の「重ねるハザードマップ」では、住所から次のような危険性を確認できます。
河川の氾濫による洪水
下水道などから水があふれる内水氾濫
高潮
津波
土砂災害
想定される浸水の深さ
浸水が続く可能性のある時間
道路や土地の特徴
自宅だけでなく、職場、学校、よく利用する駅、高齢の親が住む家なども確認しておくと安心です。
さらに、避難先までの経路に次の場所がないかも確認します。
アンダーパスの区間
地下道
河川や用水路
崖や急斜面
低い道路
冠水しやすい交差点
増水時に危険となる橋
避難経路はひとつに限定せず、できれば複数考えておきます。
ハザードマップは重要な判断材料ですが、色が付いていない場所の安全を保証するものではありません。想定を超える雨や、地図へ反映されていない小規模な地形によって被害が発生する可能性もあります。
確認した内容をもとに、「いつ、誰が、何を持って、どこへ避難するか」を時系列で決める「マイ・タイムライン」を作っておくと、雨が強まったときに判断しやすくなります。
自宅への浸水に備えるもの
住宅の場所や構造、想定浸水深によって、必要な対策は変わります。
「これを買えば大丈夫」と言い切れる製品はありませんが、浸水の初期に被害を減らすため、次のようなものを用意できます。
土のう・吸水性土のう
玄関、勝手口、ガレージなどから入る水を抑えるために使います。
一般的な土のうは保管場所や重量が問題になります。水を吸う前は薄くて軽い吸水性土のうであれば、家庭でも保管しやすくなります。
ただし、吸水後は非常に重くなり、使用後の乾燥や廃棄方法にも注意が必要です。自治体によって処分方法が異なる場合がありますので、その点もご注意（もしくはご確認）ください。
止水板
玄関やガレージの出入口へ取り付け、水の流入を抑えます。
繰り返し使える製品もありますが、出入口の幅、床面の段差、壁との密着性によって効果が変わります。購入前に設置場所を測り、実際に設置する練習をしておくことが大切です。
※ 止水版は自宅のどこから浸水しやすいか様々です。下記のようなものもありますが、あくまでも参考の一部です。ご自身の自宅にあったものを調べる必要があります。
簡易水のう
大きめのごみ袋を二重にし、水を入れて口を閉じると、土のうの代用品として使える場合があります。
段ボール箱へ入れたり、レジャーシートで包んだりして出入口へ並べる方法も国土交通省から紹介されています。
ただし、土のう、吸水性土のう、簡易水のう、止水板は、小規模で水深が浅い浸水の初期に被害を抑えるためのものです。激しい水流や大規模な洪水を防げるものではありません。（※大規模な洪水の場合、「水のう」は浮いてしまう可能性が高いので、浸水を防ぐことが難しくなります）
設置作業によって避難が遅れては意味がありません。
防水バッグ・密閉袋
次のものは、防水バッグやチャック付きの袋へまとめておくと持ち出しやすくなります。
身分証明書の控え
保険証券や契約番号
通帳などの情報
印鑑
常用薬とお薬手帳
モバイルバッテリー
充電ケーブル
現金
家や車の予備鍵
原本をすべて持ち歩くのではなく、必要な書類を撮影または電子化し、安全に管理されたクラウドなどへ保管する方法もあります。
停電と断水への備え
水害では、停電や断水が同時に起きる可能性があります。
飲料水
調理せず食べられる食品
携帯トイレ
懐中電灯
乾電池
モバイルバッテリー
携帯ラジオ
常用薬
衛生用品
乳幼児や介護に必要な用品
ペット用品
これらも家庭の人数や事情に合わせて用意します。
以前、地震、台風、豪雨などへ備える用品を別の記事にまとめました。
家の中で、雨が強くなる前にできること
大雨が予想されていても、まだ雨や風が強まっておらず、安全に作業できる段階であれば、次の対応を行います。
側溝や排水口の落ち葉、ごみを取り除く
ベランダの排水口を掃除する
風で飛びそうな物を屋内へ入れる
コンセント付近や床に置いた電源タップを高い場所へ移す
パソコン、家電、貴重品、薬を上階へ移す
雨が強まる前に限り、車を浸水リスクの低い場所へ移動する
スマートフォンとモバイルバッテリーを充電する
浴室、洗面所、トイレなどの逆流対策を確認する
家族と避難先、連絡方法を共有する
道路冠水が始まった後や、雨や風がすでに強くなった後は、車の移動や屋外の掃除を行わないでください。
地下室、地下駐車場、半地下の部屋は、外の状況が見えにくいうえ、水が流れ込むと水圧で扉が開かなくなる危険があります。
大雨や洪水の警報・注意報が発表され、周辺で雨が強まっているときは、地下へ荷物や車を取りに行かないことも重要です。
また、下水の逆流が繰り返し起きる地域では、排水設備への逆止弁や止水弁の設置について、管理会社や専門業者へ相談する方法もあります。
土砂災害は、家の設備だけでは防ぎにくい
崖崩れ、地すべり、土石流などの土砂災害は、個人が土のうや止水板を設置して防げるものではありません。
最も重要なのは、危険が高まる前にその場所から離れることです。
自宅が次のような場所にある場合は、土砂災害ハザードマップを確認します。
崖や急斜面の近く
山の谷筋
沢や渓流の近く
土砂災害警戒区域
過去に崖崩れや土石流が起きた地域
土砂災害には、斜面から小石が落ちる、地鳴りがする、湧き水が濁る、崖に亀裂が入るなどの前兆が現れることがあります。
ただし、前兆が確認できないまま発生することもあります。「異変が見えたら逃げよう」ではなく、気象情報と避難情報をもとに早めに避難することが基本です。
すでに外へ出ることが危険で、立ち退き避難ができない場合は、次善の行動として、自宅の上階かつ斜面から最も離れた部屋へ移動します。
高齢の家族が離れて暮らしている場合
一人で避難することが難しい高齢者や障害のある人と、その避難を支援する人は、警戒レベル3の「高齢者等避難」で行動を始めます。
遠方に住む家族の場合、大雨が始まってから現地へ迎えに行くことは困難です。
平時に次の点を確認しておく必要があります。
自治体の防災情報を家族も受信できるようにする
避難先と移動方法を決める
近隣で連絡できる人を確認する
ケアマネジャーや福祉関係者へ相談する
自治体の避難行動要支援者名簿や個別避難計画について確認する
薬、補聴器、眼鏡、介護用品をまとめておく
市区町村には、避難が難しい人を対象とした個別避難計画の制度があります。作成状況や対象条件は自治体で異なるため、本人が住む自治体へ相談してください。
火災保険の「水災補償」も確認する
水害への備えは、防災用品だけではありません。
加入している火災保険に、水災補償が含まれているか確認しておくことも重要です。
火災保険という名前でも、契約内容によっては次の被害が補償対象になる場合があります。
河川の氾濫
内水氾濫
高潮
土砂崩れ
床上浸水
ただし、水災補償が付いていない契約や、免責金額、支払条件が設定されている契約もあります。
自動車の冠水についても、車両保険の契約内容によって補償の有無が変わります。保険会社や代理店へ確認し、契約番号や連絡先をすぐ取り出せるようにしておくと安心です。
浸水後、すぐに片付ける前に
自宅が浸水した場合は、自治体などから安全に関する情報を確認し、無理に建物へ戻らないようにします。
浸水した家電やコンセントへ通電すると、感電や火災につながる危険があります。水にぬれた電気製品はそのまま使用せず、メーカー、販売店、電気工事業者などへ相談してください。
また、片付けを始める前に、建物の外観、各部屋の全体、壊れた場所、浸水した高さが分かる写真を撮っておきます。罹災証明書の申請や保険金の請求で役立つ場合があります。
建物を可能であれば複数の方向から撮影する
部屋全体と被害箇所の両方を撮影する
浸水した高さが分かるように撮影する
廃棄する家財も、処分する前に記録する
自治体と保険会社へ連絡する
撮影や確認も、安全が確保されてから行います。水が残っている場所や、建物の倒壊、感電の危険がある場所へ無理に入ってはいけません。
住まいが被害を受けたとき、最初にすること｜政府広報オンライン
日本では地域によって水害の種類が違う
日本は山地が多く、勾配の急な河川も多いため、台風や前線による大雨で、河川の氾濫や土砂災害が発生しやすい地域があります。
一方、都市部では地面が舗装され、雨水が地中へしみ込みにくくなっています。下水道の排水能力を超える雨が降ると、河川から離れた場所でも内水氾濫が起こります。
海や河口に近い地域では、高潮も考える必要があります。
つまり、水害対策は全国一律ではありません。
河川近くでは洪水
山や崖の近くでは土砂災害
都市部では内水氾濫や地下浸水
海岸や河口付近では高潮
周囲より低い道路やアンダーパスでは冠水
自分が住んでいる場所では、どの災害が起きやすいのかを知ることが備えの出発点です。
まず10分で確認したいこと
すべての備えを一度にそろえるのが難しい場合は、まず次の項目を確認してみてください。
自宅をハザードマップで検索する
想定浸水深を確認する
土砂災害警戒区域に入っていないか確認する
最寄りの避難先を確認する
避難経路にアンダーパスの区間や河川がないか確認する
家族と連絡方法を決める
常用薬とモバイルバッテリーの場所を確認する
火災保険に水災補償があるか確認する
防災用品の購入は、その結果を見てからでも構いません。
自宅にどの危険があるのか分からないまま、土のうだけを買っても十分な対策にはならないためです。
まとめ
台風や線状降水帯による水害は、河川や山の近くだけで起きるものではありません。
都市部でも内水氾濫、地下への浸水、道路冠水が起こる可能性があります。特に、周囲より低いアンダーパスには雨水が集まりやすいため注意が必要です。
土のう、吸水性土のう、止水板などは、浅い浸水の初期に被害を抑えるためには役立ちます。しかし、大規模な洪水や土砂災害から命を守るものではありません。
最も重要なのは、事前に自宅の危険性を把握し、安全な避難先と経路を決め、危険になる前に行動することです。
特に覚えておきたいのは、次の3点です。
警戒レベル5を待たず、レベル4までに危険な場所から避難する
水がたまったアンダーパスには入らない
上階への移動が安全かどうかは、浸水深、建物の位置や構造、土砂災害の危険性によって変わる
住んでいる地域や住宅によって必要な対策は異なります。
だからこそ、「自分の家では何が起こり得るのか」を平時に確認し、ケースに合った備えを進めておくことが大切です。
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