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2015年の「8時59分60秒」から11年――世界はなぜ、うるう秒をやめるのか

    コンピューターを混乱させた1秒。独自の対策を続けた企業。そして2027年、世界共通の時刻が変わる

    2015年7月1日、午前8時59分59秒。

    次に訪れたのは、午前9時00分00秒ではありませんでした。

    「8時59分60秒」。

    普段は存在しない、60秒という時刻が挿入されたのです。

    東京都小金井市の情報通信研究機構(NICT)本部では、この瞬間を一般の人にも見てもらうため、特別なイベントが企画されていました。

    研究本館に設置された大型の日本標準時表示装置で、60秒という珍しい表示を見ることができるようにしたのです。

    NICTが6月24日に出した案内には、「午前8時59分60秒を見てみませんか?」というタイトルが付けられていました。

    この1秒は「うるう秒」と呼ばれるものです。

    1972年に制度が始まって以来、26回目の実施でした。

    地球の自転と原子時計が刻む時刻のずれを、できるだけ小さくするために加えられた1秒です。

    それから11年後の2026年10月15日。

    フランスのベルサイユで開かれた第28回国際度量衡総会は、世界共通の時刻の運用方法を大きく変更する決議を採択しました。

    2027年5月20日から、協定世界時(UTC)を連続して進める方式へ移行するというものです。

    地球の自転に合わせて1秒を追加したり、取り除いたりする調整は、実質的に終了することになります。

    なぜ世界は、長年使ってきた1秒の調整をやめるのでしょうか。

    その理由をたどると、コンピューターの内部で起きた障害と、世界中の企業がそれぞれ違う方法で時刻を扱ってきた事情が見えてきます。


    地球は、時計どおりには回転しない

    私たちは、1日を24時間、1時間を60分、1分を60秒として暮らしています。

    1日が86,400秒という長さであることに、普段は疑問を持ちません。

    しかし、地球が1回転する時間は、厳密には一定ではありません。

    地球の自転は、大気や海洋、地球内部の運動などによって、わずかに速くなったり遅くなったりしています。

    長期的には、月の引力による潮汐作用などの影響で、自転が遅くなる傾向もあります。

    一方、現代の時計が刻む1秒の長さは、地球の自転から直接決められているわけではありません。

    原子時計をもとに、一定の長さの1秒が定められています。

    そこで、二つの異なる時刻が存在することになります。

    地球の自転に基づく時刻が「UT1」。

    原子時計をもとにした国際的な基準時刻が「UTC」です。

    従来のUTCは、UT1との差が0.9秒を超えないように運用されてきました。

    その差が大きくなりそうになると、UTCに1秒を追加する。逆に必要があれば1秒を取り除く。

    それが、うるう秒の仕組みです。

    最初のうるう秒は1972年6月30日の終わりに実施されました。

    以後、地球の自転の観測結果に応じて、不定期に1秒が加えられてきました。

    2015年7月1日の日本時間午前8時59分60秒も、その一つでした。

    ただし、全国の時計が一斉に60秒を表示したわけではありません。

    一般的な時計には60秒という表示が用意されていない場合が多く、電波時計などは次の時刻合わせで調整することもあります。

    NICTが特別な表示装置の観覧を案内したのも、普段は目にできない1秒を見てもらうためでした。

    人間の生活にとっては、ほとんど気づかないほど小さな調整です。

    ところが、コンピューターの世界では、その1秒が問題になっていました。

    コンピューターにとって、同じ時刻が2回現れる

    コンピューターは、時刻をさまざまな処理に使っています。

    データを受け取った時刻。取引が成立した時刻。サーバーが処理を開始し、終了した時刻。

    複数の機器が同じ時刻を参照することで、記録を順番に並べたり、処理にかかった時間を計算したりしています。

    ここで、うるう秒が挿入される瞬間を考えてみます。

    2015年のうるう秒では、世界共通の時刻で次のように進みました。

    23時59分59秒。

    23時59分60秒。

    00時00分00秒。

    ところが、コンピューターで広く使われている時刻の表現方法には、60秒という特別な時刻をそのまま扱わないものがあります。

    NICTが2015年に公開した技術資料には、その具体例が残っています。

    同資料では、うるう秒の「8時59分60秒」と、その直後の「9時00分00秒」が、NTP時刻や一般的なUNIX時刻では同じ積算秒数として表現されていました。

    現実には別々の1秒なのに、時刻の数字としては同じ値になるのです。

    あるいは、時刻の調整方法によっては、時計が一時的に前へ進まず、同じ秒を繰り返したり、後ろへ戻ったりすることがあります。

    そのような動きを想定していないプログラムには、問題が生じます。

    例えば、処理の開始時刻が10秒、終了時刻が9秒だったとします。

    単純に引き算すれば、処理時間はマイナス1秒です。

    実際には、処理を始めてから終えるまでに時間が経過しているのに、コンピューター上では時間が逆行したように見えてしまいます。

    もちろん、すべてのコンピューターが同じ問題を起こすわけではありません。

    どの時計を使い、どのような方法で時刻を調整しているかによって挙動は異なります。

    それでも、こうした問題は机上の想定だけで終わりませんでした。

    2012年、Linuxのタイマー処理に異常が起きた

    2012年6月30日の終わり、UTCにうるう秒が追加されました。

    その際、Linuxを利用する一部のシステムで問題が発生しました。

    Linuxは、サーバーやさまざまな情報機器に使われる基本ソフトウェアです。

    Red Hatが公開している技術資料には、うるう秒の処理に関連してタイマーの動作に不具合が生じ、CPU使用率が異常に高くなる現象が記録されています。

    Linuxの開発者たちは、その後、タイマーやfutexと呼ばれる待機処理に関する修正を進めました。

    うるう秒が引き起こした問題は、画面に60秒を表示できるかどうかという話にとどまりませんでした。

    コンピューターが内部で時間を管理する仕組みそのものに影響したのです。

    そして2015年、米国の国立標準技術研究所(NIST)は、別の種類の機器でも問題が起きることを確認しました。

    調査の対象となったのは、PMUと呼ばれる電力系統の計測機器です。

    PMUは、電圧や電流の状態を正確な時刻と結びつけて測定します。

    異なる場所の測定結果を比較するため、時刻の一致が重要になります。

    NISTは2015年6月30日のうるう秒前後に、8台のPMUの動作を調べました。

    結果は、8台すべてが、うるう秒の間にUTCとの同期を正しく維持できなかったというものでした。

    中には、UTCより1秒進んだ状態が17秒間続いた機器もあり、別の機器では47秒間続いていました。

    NISTは、このような時刻情報の誤りが、測定データの欠落や位相の計算誤差につながり得ると指摘しています。

    この実験によって示されたのは、高精度な時刻を必要とする機器にも、うるう秒への対応が十分でないものが存在したという事実でした。

    そして翌2016年の終わり、インターネット上で、さらに具体的な障害が起こります。

    時計が戻り、DNSの処理時間がマイナスになった

    2016年12月31日。

    UTCの年末に、27回目のうるう秒が挿入されました。

    日本では2017年1月1日、午前9時の直前にあたります。

    このうるう秒の直後、インターネットの基盤サービスを提供する米国のCloudflareで障害が発生しました。

    同社は翌1月1日、原因と復旧までの経過を技術ブログで詳しく説明しています。

    問題が起きたのは、DNSと呼ばれる仕組みの一部でした。

    DNSは、ウェブサイトの名前から、通信先のサーバーを探すために使われています。

    Cloudflareのシステムでは、複数のDNSサーバーの応答速度を測り、その結果を使って問い合わせ先を選んでいました。

    ここに、うるう秒が影響しました。

    同社のプログラムは、処理の開始時刻と終了時刻の差を計算していました。

    ところが、うるう秒の調整に伴って時計が戻り、終了時刻が開始時刻より前になる場合が生じました。

    処理時間はマイナスの値になりました。

    本来、応答速度はゼロ以上の数値として扱われることが前提でした。

    しかし、負の値が応答時間の平滑化処理にも入り込み、DNSサーバーを選択する際の計算でエラーが発生しました。

    Cloudflareの事後報告では、このエラーは「panic」と呼ばれるものです。

    panicはプログラムが通常どおり処理を続けられなくなった際に発生するエラーですが、同社のシステムでは回復処理(recover)によって捕捉されていました。

    つまり、エラーが発生するたびにプログラム全体が停止したわけではありません。

    ただし、回復処理でエラーを捕捉しても、正常なDNS応答を返せない場合があり、一部の名前解決が失敗しました。

    Cloudflareの報告によれば、障害のピーク時には同社へのDNS問い合わせの約0.2%に影響があり、HTTPリクエストでも1%未満にエラーが生じました。

    すべての利用者やサーバーが停止したわけではありません。

    それでも、世界規模のインターネットサービスの一部が、1秒の時刻調整をきっかけに正常に動作しなくなったのです。

    同社は、負の処理時間を後続の計算に渡さないように修正しました。

    UTCの午前0時に影響が始まり、午前0時34分に問題を確認。修正を順次展開し、午前6時45分に影響が終了したと記録しています。

    原因は、うるう秒そのものだけではありません。

    時計が必ず前へ進むことを前提としていたプログラムが、その前提と異なる時刻の動きに遭遇したことでした。

    これは、うるう秒を扱ううえでの難しさを、具体的に示す出来事になりました。

    Googleは、1秒を24時間に分ける方法を採用した

    うるう秒への対応方法は、すべての企業で同じだったわけではありません。

    Googleは2008年から、うるう秒を一瞬で挿入する代わりに、一定の時間をかけて時計の進み方を少しずつ変える方法を採用していました。

    「Leap Smear」と呼ばれる方式です。

    例えば、1秒を24時間に分散する場合、1日かけて時計の進む速さをほんの少し変えます。

    調整が終われば、通常のUTCと再び一致します。

    1秒を突然追加する必要がなく、時計を不連続に動かすことも避けられます。

    Googleは2012年、2015年、2016年のうるう秒では20時間に分散する方式を使い、その後、24時間に分散する方式へ変更したと説明しています。

    Metaも同様に、うるう秒を一度に処理しない方法を使っていました。

    ただし、Metaが2022年に公表した技術説明では、調整時間は17時間でした。

    Amazon Web Services(AWS)も、サービスや時期に応じた独自の対応を行い、その後、Amazon Time Sync Serviceでは24時間に分散する方式を提供しています。

    ここで新たな問題が生じます。

    同じ1秒を調整するために、企業ごとに時計の進め方が違っていたのです。

    ある企業のサーバーは24時間かけて調整し、別の企業のサーバーは17時間かけて調整する。

    さらに、従来のUTCどおりにうるう秒を挿入するシステムも存在します。

    この場合、同じ瞬間を記録していても、使っている時刻同期方式によって、時計が示す数字が一時的に一致しないことがあります。

    Googleは、24時間の分散調整では通常のUTCとの差が最大で約0.5秒になると説明しています。

    一つの企業の内部で方式を統一していれば、管理しやすいかもしれません。

    しかし、世界の通信網は、異なる企業や機関のシステムがつながって動いています。

    個々の企業が障害を避けるために採用した方法が、世界全体で共通の時刻を使うという点では、新たな問題になっていたのです。

    2022年11月18日、国際度量衡総会(CGPM)は、協定世界時の将来に関する決議4を採択しました。

    その中では、ネットワークや衛星測位システムの運用者が、それぞれ異なる方法でうるう秒を処理していることが問題として挙げられています。

    統一されていない方法が混在すれば、重要な情報インフラを支える時刻同期の信頼性に影響する。

    CGPMはそのように認識し、2035年までにUTCと地球自転時刻との差の許容範囲を拡大する方針を決めました。

    時刻を正しく共有するために、これまでの時刻調整の方法を改めようとする決定でした。

    今度は、1秒を削るかもしれない

    うるう秒をめぐる議論には、もう一つの変化がありました。

    これまでに実施された27回のうるう秒は、すべて「正のうるう秒」でした。

    つまり、1秒を追加する調整です。

    しかし近年、地球の自転速度に変化が見られ、今度は1秒を取り除く「負のうるう秒」が必要になる可能性が指摘されるようになりました。

    正のうるう秒では、23時59分59秒の次に、23時59分60秒を挿入します。

    一方、負のうるう秒では、23時59分58秒の次が、00時00分00秒となります。

    通常なら存在する59秒を飛ばすのです。

    この調整が実施されたことは、これまで一度もありません。

    2026年10月15日のCGPM決議5には、負のうるう秒に関する重要な数値が記されています。

    2025年3月の国際専門家会合で、2035年までに負のうるう秒が必要となる確率が約30%に達するという推計が示されたのです。

    30%という数字は、専門家による将来予測です。

    2035年に負のうるう秒を実施する日程が決まっていたわけではありません。

    しかし、これまで経験したことのない時刻の調整に備える必要があるという問題が、具体的なリスクとして浮上しました。

    CGPMの決議では、重要インフラの多くが負のうるう秒に十分備えておらず、対応のための費用が、かつての2000年問題への準備に匹敵する規模になる可能性も挙げられています。

    通信、電力、交通、衛星測位など、高精度な時刻を必要とするシステムは、1972年にうるう秒が導入された当時よりもはるかに広く利用されています。

    2015年には、1秒を追加するための対応が必要でした。

    その後の議論では、初めて1秒を削るために、さらに大きな準備が必要になる可能性も問題となりました。

    そして2026年、国際社会は、2035年までとしていた変更方針を前倒しすることになります。

    2035年ではなく、2027年5月20日

    2026年10月13日から15日まで、フランスのベルサイユで第28回国際度量衡総会が開催されました。

    15日に採択された決議5には、UTCの新しい運用方法が明記されています。

    連続したUTCの適用を、2027年5月20日から開始する。

    そして、地球の自転に基づくUT1とUTCの差について、許容する最大値を3,600秒とする。

    従来、その差は0.9秒以内に保たれてきました。

    それを最大3,600秒、つまり1時間まで広げるという決定です。

    ただし、2027年5月20日に、世界の時計を一斉に1時間進めたり、遅らせたりするわけではありません。

    3,600秒というのは、将来、UTCと地球の自転に基づく時刻の間に許容する差の上限です。

    その範囲に収まっている限り、従来のような1秒単位の不連続な調整を行う必要がなくなります。

    CGPMと英国国立物理学研究所(NPL)は、この変更によって、今後数世紀にわたりUTCの不連続な調整を避けられると説明しています。

    今回の決議が挙げた理由は、負のうるう秒のリスクだけではありません。

    デジタル機器の増加、通信・電力などの重要インフラでの時刻同期の必要性、企業ごとに異なるうるう秒対応方式、そしてUTCを国際共通の時刻として使い続けることの重要性。

    複数の問題を踏まえて、連続したUTCを早期に導入する判断が行われました。

    2016年末を最後に、うるう秒の追加は行われていません。

    国際地球回転・基準系事業(IERS)は、2026年7月6日の通知でも、同年12月末にうるう秒を実施しないと発表しました。

    そのため、2026年11月時点では、国際原子時(TAI)とUTCの差は37秒のままです。

    そして2027年5月20日から、UTCの運用が変わります。

    長年議論されてきた、うるう秒の実質的な廃止が、具体的な日付を持ったのです。

    地球の自転は、これからも測り続ける

    うるう秒が実質的に廃止された後も、地球の自転は変化し続けます。

    これまでUTCに1秒を加えてきた原因が、なくなるわけではありません。

    地球の自転に基づくUT1の観測も続きます。

    天文学や天測航法、地球観測などでは、地球が実際にどのような向きで回転しているのかを把握することが重要だからです。

    IERSは現在も、UT1とUTCの差について観測値や予測値を提供しています。

    2026年のCGPM決議でも、その差を今後も継続して観測し、必要な利用者に情報を提供することが明記されています。

    つまり、地球の自転とUTCの関係が分からなくなるわけではありません。

    必要な分野では、その差を利用して時刻を扱うことになります。

    一方、世界中の時刻配信装置やソフトウェアが、2027年5月20日までにすべて新しい方式へ対応するとは限りません。

    NICTは2026年10月23日の発表で、現行のうるう秒運用を規定するITU-R勧告TF.460-6について、今回の決議を受けて改定が進められる見込みだと説明しています。

    また、無線でUT1とUTCの差を伝える仕組みには、古い設備の更新に時間がかかる場合を想定した移行期間も検討されています。

    連続したUTCの適用開始日が決まったことと、すべての機器の更新が完了したことは別です。

    制度変更によって、どれだけのシステム障害が防がれるのかについても、実施後の結果を待つ必要があります。

    それでも、国際的な時刻制度の運用方針は、2026年に大きく変わりました。

    あの1秒は、何を合わせていたのか

    2015年7月1日、午前8時59分60秒。

    小金井市のNICT本部では、その珍しい1秒を見てもらうため、大型の日本標準時表示装置の観覧が案内されていました。

    あの1秒は、地球の自転を基準とする時刻と、原子時計をもとにした世界共通の時刻を近づけるためのものでした。

    しかし、コンピューターの中では、時刻が繰り返されたり、後ろへ戻ったりすることで問題が生じていました。

    2012年にはLinuxのタイマー処理に不具合が起き、2015年にはNISTが電力計測機器の同期異常を確認しました。

    2016年末には、CloudflareのDNSサービスで、負の処理時間をきっかけに一部の名前解決が失敗しました。

    企業は独自の方法で問題を回避しようとしましたが、その方法が異なることで、同じ瞬間に違う時刻が示されるという問題も生まれました。

    そして、これまで一度も経験していない、1秒を削る調整が必要になる可能性も浮上しました。

    2022年、世界はUTCの運用を変える方針を決めました。

    2026年、その変更を2027年5月20日から適用することを決定しました。

    世界が1秒の正確さを必要としなくなったわけではありません。

    むしろ、通信、電力、金融、衛星測位など、社会のさまざまな仕組みが正確な時刻を共有するようになったからこそ、時刻が連続して進むことの重要性が高まりました。

    地球は、これからも一定の速さでは回転しません。

    原子時計は、これからも一定の長さで1秒を刻み続けます。

    その二つの間に生まれるずれを、世界共通の時計へ直接反映させる必要があるのか。

    長く続いた議論の末、世界はその方法を変えることにしました。

    2015年、観覧が呼びかけられた特別な1秒、「8時59分60秒」。

    その11年後、世界は、あのような1秒を時計に挿入し続ける仕組みそのものを改めると決めたのです。


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    出典

    調査基準日:2026年11月19日

    国際度量衡総会の決議原文、NICT・IERS・NISTの公式資料、システム運営企業自身の技術報告を優先した。

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