
店舗AIOで考える、標準化の落とし穴
こんにちは!ソウルドアウト株式会社 ローカルマーケティングソリューション本部の光山です。私たちは、Googleマップや店舗AIOを中心とした店舗集客支援に加え、お客様の声を店舗やスタッフの価値につなげる独自プロダクト「スタッフバリュー」を運営しています。
多店舗企業のWebサイトを見ると、各店舗のページがほとんど同じ構成になっていることがあります。
店舗名、住所、営業時間、電話番号、取り扱いサービス。これらを共通のテンプレートで管理するのは合理的です。
ブランドとしての統一感を保てますし、数百店舗の情報を効率的に管理できます。
ただ、AI検索が普及する中で、少し気になることがあります。
地域によって競合もお客様のニーズも異なるのに、Web上ではどの店舗も同じように見えていないでしょうか。
今回は、多店舗企業の標準化と、AI検索時代の店舗情報のあり方について考えてみます。
Webサイトの標準化が、地域の専門性を見えにくくする
2026年10月13日、Search Engine Landに、国際SEOの専門家Motoko Hunt氏による「The global consistency paradox: Building local E-E-A-T for AI search」という論考が掲載されました。
テーマは、グローバル企業のWebサイト標準化と、地域ごとの専門性の関係です。
グローバル企業では、国や地域ごとに異なるWebサイトを管理するため、デザインやコンテンツの統一が進められます。
しかし、標準化を進める過程で、その地域の専門スタッフや実績、顧客事例といった情報が見えにくくなる可能性があります。
例えば、日本市場に専門知識を持つ社員や豊富な導入実績があったとしても、それらがWebサイトに掲載されていなければ、AIは専門性を判断する材料として利用しにくくなります。
同氏は、ブランド情報や技術基盤は統一しながらも、地域の専門性、顧客事例、レビューなどは地域ごとに残すべきだと提言しています。
これは標準化によってAIの推薦率が下がることを証明した研究ではありません。企業の情報管理に関する実務的な提言です。
私はこの記事を読んで、日本の多店舗企業でも似た問題が起きているのではないかと感じました。
同じブランドでも、地域によって選ばれる理由は違う
例えば、全国に店舗を展開する家電量販店があったとします。
どの店舗でも同じブランドの商品を取り扱い、共通のサービスを提供しています。
しかし、都心の駅前店と郊外のロードサイド店では、来店するお客様の生活や目的が異なります。
一人暮らしを始める学生や社会人が多い地域では、新生活に必要な家電をまとめて購入したいというニーズがあるかもしれません。
ファミリー層が多い地域では、大型家電の買い替えや、配送・設置について相談したいというニーズが強いかもしれません。
さらに、地域によって競合する家電量販店も変わります。
ところが、公式サイトの店舗紹介文には、
「豊富な品揃えと丁寧な接客で、お客様の快適な暮らしをサポートします」
と、全店舗で同じ文章が掲載されている。
この文章自体は間違っていません。ただ、どんな人が、どんな目的で、その店舗を選ぶべきなのかまでは分かりません。
AI検索では、ユーザーはより具体的な条件で店舗を探せます。
「引っ越しで家電を一式揃えたい。まとめて相談できる店は?」
「洗濯機を買い替えたいけれど、設置まで相談できる店は?」
こうした相談に対しては、ブランド全体の特徴だけでなく、その地域、その店舗についての具体的な情報が必要になります。
独自調査でも、地域によってAIが比較する競合が違った
私たちは、ある量販チェーンの2店舗を対象に、Google AIモードで店舗の掲載状況を調査しました。
関東のロードサイド型店舗と関西の商業施設内店舗に対し、地域名を入れ替えた同じ質問設計で、それぞれ20問ずつ調査しています。
AI回答に対象店舗が登場した割合は、関東が65%、関西が55%でした。
この10ポイントの差よりも興味深かったのは、地域によってAIが比較対象として挙げる競合が大きく異なっていたことです。
※各エリア20問のAI回答における競合ブランドの言及率。複数ブランドが同時に登場するため、合計は100%になりません。
同じ家電量販チェーンであっても、AI上で比較される相手は地域によって入れ替わっていたのです。
店舗を選ぶ生活者にとって、全国共通の競合比較よりも、実際に利用できる地域の店舗との比較が重要になるのは自然なことです。
さらに、利用目的によっても違いが見られました。
店舗名を指定した質問では、どちらの店舗も2問とも登場しています。
一方、「新生活・引越し」に関する質問では関西店舗のみが登場し、「接客・相談」に関する質問では関東店舗のみが登場しました。
つまり、ブランドとして認識されていることと、その地域で特定の目的に合う店舗として選ばれることは別なのです。
もちろん、今回の調査は2店舗、各テーマ2問という限定的なものです。地域差だけでなく、店舗の立地や競合環境、Web上の情報量なども結果に影響します。店舗紹介文の標準化が原因だと断定できるものではありません。
ただ、ここで考えたいことがあります。
地域によって比較される競合も、AIに登場する質問のテーマも異なるのに、店舗の紹介文は全国一律でよいのでしょうか。
ブランドとして共通する価値を伝えることは重要です。
そのうえで、地域ごとの競争環境や顧客ニーズに合わせて、どの価値を具体的に伝えるべきかを考える必要があると思います。
店舗の価値がないのではなく、本部が知らないのかもしれない
多店舗企業では、Webサイトの管理やマーケティングを本部が担当し、日々の接客やサービス提供を各店舗が担当することが一般的です。
しかし、本部の担当者が、すべての店舗でどんな接客が行われ、何がお客様から評価されているのかを把握するのは簡単ではありません。
例えば、お客様から、
「初めての大型家電購入で不安だったけれど、担当の方が設置場所や搬入経路まで確認してくれたので安心できました」
という声が届いたとします。
この声には、単に「接客が丁寧」という評価だけでなく、大型家電の購入に不安を感じている人への具体的な対応が表れています。
しかし、こうした声が担当スタッフや店舗の中だけにとどまっていれば、本部のマーケティング担当者は知ることができません。
結果として、店舗ページは本部が把握できる共通情報だけで構成されます。
Webサイトの文章が似ていることだけが問題なのではありません。
店舗で生まれている価値を、本部が把握できていないことが根本的な課題なのではないでしょうか。
この問題はAI検索が登場する前から存在していたものです。
AI検索によって、ユーザーがより具体的な条件で店舗を比較できるようになったことで、これまで見過ごされていた情報の不足が表面化しているのだと思います。
標準化すべきなのは、店舗の紹介文ではなく、情報を集める仕組み
では、店舗ごとの独自性を伝えるために、各店舗へ自由に情報発信してもらえばよいのでしょうか。
私は、必ずしもそうではないと考えています。
店舗スタッフの本業は、接客やサービスの提供です。
本部から「自店舗ならではの強みを考えて、紹介文を作成してください」と依頼しても、日々の業務の中で継続するのは難しいでしょう。
文章の品質にもばらつきが生まれますし、更新が止まってしまう可能性もあります。
だからこそ、本部が標準化すべきものと、店舗ごとに異なる情報を分けて考えることが重要です。

店舗スタッフに完成したコンテンツを作ってもらう必要はありません。
日々の接客で聞かれたこと、お客様から届いた感謝の声、店舗ならではのサービスや設備など、現場にしかない情報を提供してもらう。
それを本部が整理し、事実確認を行ったうえで、店舗ページやGoogleビジネスプロフィール、FAQなどに活用する。
ページの構造や情報収集のルールは統一し、伝える内容は店舗ごとの事実に基づいて変える。
この役割分担なら、運営効率を維持しながら店舗ごとの違いを伝えられます。
まずは数店舗から、現場の情報を集めてみる
いきなり全店舗で新しい運用を始める必要はありません。
例えば、まずは3店舗を選び、月に一度、現場から次の情報を集めてみます。
「最近、お客様からよく相談されたことは?」
「お客様から喜ばれた対応や、印象に残った言葉は?」
「自店舗ならではの設備やサービス、得意な対応は?」
これだけでも、店舗ページに掲載されていない情報が見つかるかもしれません。
集まった情報を既存のクチコミと照らし合わせ、事実を確認したうえで、店舗紹介やFAQに反映する。
さらに、その地域でAIがどの店舗を比較対象に挙げているか、どんな質問で自店舗が登場するかを確認する。
そうすることで、本部が考える店舗の強みと、実際にお客様が評価していること、AIが認識していることの違いが見えてきます。
店舗ごとに文章を増やす前に、まずはこうした情報を把握することが大切だと思います。
AIで100店舗分の文章を作る前に、100店舗の情報を集めたい
生成AIを使えば、店舗ごとに異なる紹介文を作ること自体は難しくありません。
しかし、元になる情報が住所や営業時間、共通サービスしかなければ、表現を変えても本質的な違いは生まれません。
「地域の皆様に愛される店舗を目指しています」
「お客様に寄り添った丁寧なサービスを提供します」
こうした紹介文が100種類あっても、顧客が自分に合った店舗を選ぶための情報は増えていないのです。
大切なのは、AIによって文章のバリエーションを増やすことではなく、文章の根拠となる店舗ごとの事実や顧客体験を増やすことだと思います。
私たちが取り組んでいる「スタッフバリュー」も、こうした考え方を大切にしています。
お客様からスタッフへのメッセージを集めるのは、クチコミの獲得だけが目的ではありません。
どんな対応が喜ばれているのか、どんな不安が解消されたのか、何がその店舗を選ぶ理由になっているのか。
そうした情報を現場から継続的に集め、次のお客様に届けることを目指しています。
AIによる文章作成や情報整理は、その後に活用すればよいのです。
多店舗企業の強みは、店舗がたくさんあることだけではない
多店舗企業の標準化には、大きな価値があります。
共通のサービス品質を保ち、ブランドへの信頼を築き、安定した店舗運営を実現するために欠かせないものです。
その一方で、各店舗には異なる商圏があり、異なる競合がいて、異なるお客様がいます。
同じ商品やサービスを提供していても、お客様が評価している理由は必ずしも同じではありません。
その違いを消してしまうのではなく、ブランドの信頼を土台にして、それぞれの店舗の価値を伝えていく。
多店舗企業が標準化すべきなのは、店舗の価値そのものではなく、その価値を発見し、伝え続ける仕組みなのだと思います。
参考記事
執筆者:光山誠一
ソウルドアウト株式会社 ローカルマーケティングソリューション本部 本部長/「スタッフバリュー」事業責任者。Web広告、CRM、新規事業開発を経て、2021年からGoogleマップを中心とした店舗集客支援に従事。Googleマップ活用セミナーに累計200回以上登壇。現在は、多店舗企業におけるクチコミ・顧客体験の資産化と、AIに選ばれる店舗づくりをテーマに「店舗AIO」の研究・実践に取り組む。