
店舗AIOは「総合戦」になる!AIは部署の壁を越えてお店を探す!
こんにちは!ソウルドアウト株式会社 ローカルマーケティングソリューション本部の光山です。私たちは、Googleマップや店舗AIOを中心とした店舗集客支援に加え、お客様の声を店舗やスタッフの価値につなげる独自プロダクト「スタッフバリュー」を運営しています。
店舗AIOについて考えていると、従来のSEOやMEO以上に、社内の部署をまたいだ取り組みが必要になると感じています。
なぜなら、AIはお客様の相談に答えるために、企業がさまざまな場所で発信している情報を組み合わせるからです。
AIは、企業の部署の事情を知りません。
この変化は、特に多店舗企業のマーケティングや店舗運営に大きな影響を与えるのではないでしょうか。
AIは「1つの相談」に、さまざまな情報を使って答える
例えば、眼鏡店を探している人が、AIにこんな相談をしたとします。
〇〇駅の近くで、子どもの初めてのメガネを作りたい。土曜の夕方に行って、その日のうちに受け取れる?
従来の検索なら、「〇〇駅 眼鏡店」「子ども メガネ 当日受け取り」など、検索を分けて情報を探していたかもしれません。
しかし、GoogleのAIモードなどでは、こうした複雑な相談を複数の論点に分け、関連する情報を調べる仕組みが採用されています。
Googleはこれを「クエリファンアウト」と呼んでいます。
参考:Google Search Central:生成AI検索機能の最適化ガイド
先ほどの相談なら、確認したいのは次のような情報です。
土曜の夕方も営業しているか
子どものメガネに対応しているか
当日受け取りができるか
初めてでも安心して相談できるか
これらの情報は、Googleビジネスプロフィール(GBP)だけで完結するものではありません。
営業時間はGBP、サービス内容は公式サイト、実際の対応についてはクチコミなど、情報が分散しています。
実際、当社が理容チェーン10店舗を対象に、20種類の質問を用いてGoogle AIモードを調査したところ、引用された情報源の内訳は、GBPなどGoogle系が50.9%、一般のWebが49.0%でした。
質問の種類によっても傾向は異なります。
「技術が安定しているか」といった評価に関する質問ではWeb情報の引用が多く、「今日行けるか」「駐車場はあるか」といった利用条件の質問ではGBPが多く参照されていました。
限定的な条件での調査ですが、質問によって参照される情報源が変わることがわかります。
つまり、GBP担当だけ、Webサイト担当だけでは、お客様の相談に十分に答えられない可能性があるのです。
お客様の相談は1つ。でも、担当部署はバラバラ
先ほどの眼鏡店の例を、企業側から見てみましょう。

お客様にとっては、たった1つの相談です。
しかし、営業時間は店舗運営部門、サービス内容はWeb担当、スタッフの対応は教育部門、商品情報は販売促進部門など、さまざまな担当者が関わっています。
しかも、情報の元になるのは店舗であっても、実際に発信するのは本部の別部署ということも少なくありません。
当社が支援しているある自動車ディーラーのご担当者からも、こんな声をいただきました。
ホームページ、SNS、GBP、広告、オフラインが部署ごとに分かれていて、連動しにくい。一貫した施策が取りにくい。
同じ企業では、クチコミを集める取り組みについても、店舗への依頼が多く、なかなか進まないという課題がありました。
各部署がそれぞれ施策を考え、店舗に依頼する。その結果、店舗の負担が増え、優先順位もつけにくくなっています。
こうした課題は海外でも見られます。
オーストラリアのマーケティング・広報責任者150人を対象としたSefianiの2026年の調査では、84%がAI上でのブランドの見え方をどの部署が担当するべきかについて、意見が分かれていると報告されています。
また、UberallとDialogによる米国のフランチャイズ調査では、本部と加盟店が共同でマーケティングを運用する体制を採っているのは、本部側で25%、加盟店側で20%でした。
いずれも日本の多店舗企業を直接調べたものではありませんが、組織をまたいだ連携の難しさがうかがえます。
さらに厄介なのが、商業施設のサイトや外部ポータルなど、自社で直接管理していない情報です。
公式サイトとGBPを正しく更新していても、外部サイトに古い営業時間が残っていれば、AIがそれを参照する可能性があります。
こうした情報は、社内で担当が決まっていないこともあります。
AI検索での情報不足や誤案内は、部署と部署の隙間から生まれることもあるのです。
総合戦の中心にいるのは、店舗とスタッフ
では、すべての情報を本部で管理すればよいのでしょうか。
私は、それだけでは不十分だと考えています。
特に、他店との違いや実際の顧客体験については、店舗で起きていることを知らなければ発信できません。
当社の理容チェーンの調査では、GBPが引用され、店舗が推奨された16件のうち14件で、質問のテーマに合った好意的なクチコミが確認できました。
もちろん、クチコミが推奨の原因だったとは断定できません。
ただ、「技術が安定している」「安心して任せられる」といったお客様の具体的な体験が、AI検索でも重要な情報になっている可能性があります。
ここで考えたいのが、「良い体験がないのか、それとも良い体験が伝わっていないのか」という違いです。
例えば、眼鏡店が「子どもの初めてのメガネでも安心して相談できる」と伝えたいとします。
実際に丁寧な説明や対応をしているのに、Webサイトやクチコミに情報がなければ、情報発信の問題です。
一方で、そもそもスタッフによって対応にばらつきがあるなら、接客や教育の改善が必要になります。
前者はマーケティング部門の仕事ですが、後者は店舗運営や教育部門の仕事です。

つまり店舗AIOは、情報を発信するだけでなく、その情報の元になる顧客体験をつくることとも関係しています。
ただし、店舗スタッフにマーケティングの仕事まで求める必要はありません。
店舗が提供するのは、お客様からよく聞かれる質問や、喜ばれたこと、実際の接客エピソードなどの一次情報です。
その情報を整理し、WebサイトやGBP、SNSなどに展開するのが本部の役割です。
店舗は情報の材料を出す。本部はその価値を伝わる形にする。
この役割分担が大切だと思っています。
部署ではなく「お客様の質問」で取り組みを束ねる
では、部署をまたいだ店舗AIOをどう進めるのか。
私が重要だと考えているのは、施策を「チャネル単位」ではなく「お客様の質問単位」で考えることです。
従来の進め方では、GBP担当は情報の充実度を高め、SNS担当は投稿を増やし、Web担当はアクセス数を伸ばそうとします。
それぞれ正しい取り組みですが、お客様が知りたいことに十分答えられているかは、別の問題です。
そこで、まず店舗ごとに**「誰の、どんな相談で選ばれたいのか」**を決めます。
眼鏡店なら「初めて子どものメガネを作る保護者に選ばれたい」という方針を置く。
そのうえで、その人が知りたい情報がそろっているか、どの部署が何を整えるべきかを考えます。
大切なのは、全部署が同じ施策に取り組むことではありません。
1つのお客様の相談に対して、必要な部署が連携することです。
効果測定も同様です。
GBPの表示回数やWebサイトのアクセス数だけでは、AIにどのように紹介されているかはわかりません。
そこで、想定質問に対して自社店舗が候補に入った割合を「店舗別の推奨率」として定点観測する方法が考えられます。
同時に、引用された情報源や誤案内の有無を確認します。
ただし、AIの回答は質問や日時、利用環境によって変化します。推奨率は絶対的な順位ではなく、改善の方向を確かめるための指標です。
最終的には、予約や電話、来店といった成果とあわせて判断する必要があります。
最初から全社で取り組む必要はない
総合戦といっても、すべての部署を一斉に動かす必要はありません。
むしろ、最初は店舗を絞った方が進めやすいと思います。
例えば、次のような進め方です。
重点店舗を1〜3店舗選ぶ。 伸ばしたい商圏や、店長が協力的な店舗から始める。
選ばれたい相談を5つ決める。 AIの回答を調べ、推薦状況や情報不足、誤案内を確認する。
質問ごとに担当を決める。 店舗が持つ情報と、Web・GBP・SNSなどの発信先を整理する。
2〜3か月取り組み、変化を見る。 同じ条件で定点観測し、情報整備と推奨状況、来店につながる行動を確認する。
得られた知見を他店舗に展開する。 うまくいった役割分担や情報収集の方法を横展開する。
全社を横断する事務局は、マーケティング部門が担うのが現実的かもしれません。
ただし、店舗運営部門との連携や、経営層の後押しは欠かせません。
各部署のKPIや店舗への依頼内容を調整するには、担当者同士の努力だけでは限界があるからです。
経営層に対しても、AI検索という新しい施策の説明だけではなく、「店舗情報の管理が分散している」「良い顧客体験が情報として残っていない」といった経営課題として共有することが有効だと思います。
まずは小さく取り組み、実際に何が変わったかを示す。
それが、他部門を巻き込む材料になります。
AIは部署の事情を知らない
これまでの店舗マーケティングは、GBP、Webサイト、広告、SNSなど、チャネルごとに施策を考えることが中心でした。
もちろん、これからも各チャネルの専門性は必要です。
ただ、AIにお店を相談するお客様は、どの部署が情報を管理しているかを気にしていません。
知りたいのは、自分の希望に合ったお店がどこなのか、その理由は何なのかということです。
企業側も、チャネルを整えることだけでなく、お客様の相談に対して必要な情報がそろっているかを考える必要があります。
そして、他店との違いを生むのは、最終的には店舗で提供しているサービスや接客体験です。
店舗で生まれた価値を、お客様の声などを通じて把握し、各チャネルへ届けていく。
店舗AIOは、マーケティング部門だけでは完結しません。
だからこそ、部署の壁を越えて「お客様がなぜその店舗を選ぶのか」を考える、会社全体の取り組みになっていくのだと思います。
執筆者:光山誠一
ソウルドアウト株式会社 ローカルマーケティングソリューション本部 本部長/「スタッフバリュー」事業責任者。Web広告、CRM、新規事業開発を経て、2021年からGoogleマップを中心とした店舗集客支援に従事。Googleマップ活用セミナーに累計200回以上登壇。現在は、多店舗企業におけるクチコミ・顧客体験の資産化と、AIに選ばれる店舗づくりをテーマに「店舗AIO」の研究・実践に取り組む。
参考資料
ソウルドアウト自社調査:理容チェーン10店舗を対象としたGoogle AIモード調査