【管理会社が教える】部屋探しで確認したい「建物の過去」10選

部屋探しをするとき、多くの人はまず家賃・間取り・駅距離・築年数・設備を見ます。

もちろん、それは大事なことです。

家賃が高すぎれば生活が苦しくなりますし、駅から遠すぎれば毎日の通勤がしんどくなります。
築年数や設備も、暮らしやすさに直結します。

ただ、不動産管理の現場で10年以上働いていると、もう一つ見ておいた方がいいものがあります。

それが、「その建物で過去に何があったか」です。

「過去に漏水があった」
「騒音相談が多い」
「ゴキブリやネズミの相談が多い」
「排水トラブルが繰り返されている」
「共用部の使い方で揉めやすい」
「過去に人が亡くなったことがある」

こういった情報は、ポータルサイトや募集図面には基本的に書かれていません。

そしてややこしいのが、すべての過去の出来事を、不動産会社や管理会社が必ず説明してくれるわけではないという点です。

法律上、説明されやすいこともあれば、個人情報やプライバシーの関係で詳しく言えないこともあります。

そもそも管理会社が途中で変わっていて、過去の細かい履歴を把握していないなんてこともあります。

でも、だからといって何も聞かずに決めるのは後悔に繋がるかもしれません。

聞き方を少し工夫すれば、建物全体の傾向や、入居前に知っておいた方がいい注意点を確認できることがあるかもしれません。

今回は、部屋探しのときに確認しておきたい「建物の過去」について、管理会社目線で解説します。

大前提「説明義務があること」と「聞いた方がいいこと」は違う

部屋探しで確認したい情報には、不動産会社側から説明されやすい情報と、こちらから聞かないと出てこない情報があります。

たとえば、人の死に関する告知については、国土交通省が「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」を公表しています。

自然死や日常生活の中での不慮の死で、特殊清掃が行われていないようなケースは、原則として告げなくてもよいとされています。

一方で、自然死・日常生活上の不慮の死以外の死や、特殊清掃が行われた事案などは、賃貸借ではおおむね3年を目安に、借主の判断に重要な影響を及ぼす場合は告げる必要があるとされています。

また、水害リスクについては、2020年8月28日から、不動産取引時に水害ハザードマップ上の対象物件の所在地を説明することが義務化されています。

一方で、過去の騒音相談、ゴミ置場の荒れ具合、害虫相談の多さ、排水臭の相談履歴などは、必ず重要事項説明で細かく説明されるとは限りません。

つまり、部屋探しでは、「説明されるのを待つ情報」だけで判断しないことが大事です。

もちろん、全部を教えてもらえるわけではありません。

でも、質問しないより、質問した方が情報は出てきます。

そして質問するときは、ただ「何か問題ありますか？」と聞くよりも、「この建物で、入居前に知っておいた方がいい注意点はありますか？」と聞いた方が、担当者も答えやすかったりします。