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戦時下のイランでFIREを考えてみた

    「安い国」は存在しない──戦時下のイランで考えた、為替と移動の自由

    旅をしていると、「この国はめちゃくちゃ安いな」と思うことがある。

    自分もこれまで世界中を旅してきて、何度もそう感じてきた。

    しかし、戦時下のイランを旅行していたとき、その「安い」という言葉に少し違和感を覚えた。

    5ドルの部屋で考えたFIRE

    2026年現在のイランは、自分にとって異常なほど物価が安い。

    数ドルもあれば十分な食事ができる。10ドル程度出せば個室に泊まれる。国内の交通費も安い。

    特に印象に残っているのが、マシュハドで泊まった宿だ。

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    一泊わずか5ドルほど。それなのに、小さなキッチンとエアコンまで付いていた。

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    その部屋にいるとき、半分冗談でこう思った。

    「俺、ここならFIREできるじゃん」

    1日10ドルあれば、生活できそうだった。

    単純計算すると、

    • 1日:10ドル

    • 1か月:約300ドル

    • 1年間:3,600ドル

    自分の金融資産を考えれば、数字上は相当長い期間暮らせる。

    もちろん、実際の長期滞在にはビザや医療費、インフレなど、さまざまな問題がある。

    それでも、目の前にある生活費の安さには驚かされた。

    ただ、そのとき一つの疑問が浮かんだ。

    「そもそもイランって、本当に安い国なのか?」

    自分にとって安いことは間違いない。

    しかし、現地で働き、現地通貨で給料を受け取り、そのお金で家族を養っているイラン人にとっても、同じように安いのだろうか。

    おそらく、全く違う景色が見えている

    実際の戦時下イランの様子を映像でも紹介しています。

    この記事の背景にあるのは、実際にイランを旅して見てきた光景です。

    現地の街並みや人々の暮らしは、YouTubeでも記録しています。文章だけでは伝わらない現地の空気感もあるので、興味があればぜひ見てみてください。

    ※動画は英語ですが、現地の様子は映像だけでも楽しめます。。

    「安い」は誰の視点なのか

    そもそも、ある国の物価が安いかどうかは、その国の価格だけでは決まらない。

    重要なのは、その価格に対して、自分がどれだけの購買力を持っているかだ。

    例えば、同じ5ドルの食事でも、月収3,000ドルの人と300ドルの人では、その意味が全く違う。

    そして国境を越えると、ここに為替レートという要素が加わる。

    自国通貨が大きく下落した国では、ドルなどの外貨を持つ外国人にとって、現地の商品やサービスが極端に安く感じられることがある。

    戦時下のイランでは、この現象が非常に分かりやすかった。

    イランの通貨リアルは大きく下落していた。

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    ドルなどの外貨を持って入国する自分にとっては、宿泊費も食費も非常に安い。

    ところが、現地通貨で生活するイラン人にとって、通貨下落は必ずしも歓迎すべきことではない。

    輸入品の価格は上昇しやすくなる。輸入原材料を使う製品にも影響が及ぶ。海外の商品やサービスにアクセスすることも難しくなる。

    さらに、物価の上昇に賃金が追いつかなければ、実質的な所得は減少する。

    経済学でいう実質所得は、簡単に言えば「名目所得を物価水準で割ったもの」だ。

    給料が増えていても、それ以上に物価が上がれば、買えるものは減ってしまう。

    つまり、同じ通貨下落によって、

    外貨を持つ外国人の購買力は上がり、現地通貨で生活する人の購買力は下がる。

    そんなことが同時に起こり得る。

    もちろん、為替下落がすべての商品を同じ割合で値上がりさせるわけではない。輸出産業など、通貨安の恩恵を受ける人もいる。

    それでも、自分が「こんなに安く暮らせるのか」と驚いている一方で、現地の人は「生活がますます苦しくなっている」と感じているかもしれない。

    自分にとっての安さと、現地の人にとっての生活苦が、同じ経済現象の表裏になっている可能性がある。

    そう考えると、「安い国」という表現がずいぶん一面的なものに思えてきた。

    地理的アービトラージという仕組み

    ここで思い浮かぶのが、「地理的アービトラージ(Geographic Arbitrage)」という考え方だ。

    これは簡単に言えば、国や地域による所得・物価の違いを利用して、購買力を高めることだ。

    例えば、日本の企業から日本円で給料を受け取りながら、東南アジアで暮らす。

    アメリカの企業からドルで報酬を受け取りながら、物価の低い国で生活する。

    あるいは、先進国で蓄積した金融資産を持ったまま、生活費の低い国へ移住する。

    これらに共通しているのは、「お金を稼ぐ場所」と「お金を使う場所」を切り離していることだ。

    以前は、多くの人にとって、働く場所と暮らす場所はほぼ同じだった。

    東京で働くなら、東京の生活費を負担する。

    しかし、リモートワークや国際的な金融サービスの発達によって、その制約から離れられる人が増えてきた。

    所得は高所得国の水準を維持しながら、支出には低物価国の水準を適用できる。

    この差額が、地理的アービトラージの利益になる。

    ただし、ここで重要なことがある。

    この仕組みは、誰にでも利用できるわけではない。

    国境を越えられるという特権

    地理的アービトラージを実践するには、単に物価の安い国を知っているだけでは不十分だ。

    海外へ移動する資金が必要になる。渡航先に入国できるパスポートやビザも必要だ。海外で利用できる金融サービスや、外貨へのアクセスも重要になる。

    そして何より、国境を越えても維持できる所得や資産が必要だ。

    自分は日本で生まれ、日本のパスポートを持ち、日本で働いて金融資産を蓄積した。

    その資産を持って海外へ移動できる。

    だから、イランの5ドルの部屋を見て、「ここならFIREできる」と考えることができた。

    でも、現地で生まれ育った人が同じことを考えられるとは限らない。

    彼らが国外へ移動し、外国で働き、外貨で資産を形成するには、自分とは全く異なる障壁がある。

    つまり、地理的アービトラージの恩恵は、単に国同士の物価差から生まれているわけではない。

    その物価差を、自分だけが比較的自由に跨げることから生まれている。

    これは非常に大きな違いだと思う。

    本当に価値があるのは「移動できること」

    さらに考えてみると、地理的アービトラージで最も価値があるのは、物価の安さそのものではないのかもしれない。

    それは、いつでも別の場所を選べるという選択肢だ。

    例えば、日本人がタイに移住したとする。

    タイの物価が上がれば、ベトナムへ移ることを検討できる。ベトナムが合わなければ、マレーシアという選択肢もある。

    もちろん、ビザや仕事などの制約はある。それでも、最終的には日本へ帰るという選択肢も残されている。

    しかし、そこで生まれ育った人にとって、その国は単なる「選択可能な消費市場」ではない。

    家族がいて、仕事があり、人間関係があり、生活基盤がある。

    国外へ出ようにも、渡航資金やビザ、外国語、就労資格などの問題がある。

    住む国を変えること自体が、非常に高いハードルになり得る。

    ここには、同じ場所に暮らしていても、明確な非対称性が存在する。

    金融の世界には「オプション価値」という考え方がある。

    ある行動を取る権利を持っていること自体に価値がある、という考え方だ。

    移動の自由も、これに少し似ている。

    日本に残ってもいい。海外へ出てもいい。物価が上がれば移動してもいい。情勢が悪化すれば帰国するという選択肢もある。

    もちろん、実際に安全に脱出できるとは限らない。

    それでも、複数の選択肢を持つこと自体が、生活のリスクを下げる。

    逆に、資金もビザも外貨もなく、国境を越えることが難しい人は、その選択肢が極めて限られている。

    本当の豊かさとは、単に所得が多いことだけでなく、選べる未来が多いことなのかもしれない。

    FIREのために「安い国」を探すという矛盾

    ここでもう一度、マシュハドの5ドルの部屋で考えたFIREの話に戻りたい。

    FIREとは、経済的自立を達成し、仕事に縛られずに生活できる状態を目指す考え方だ。

    生活費が低いほど、必要な金融資産も少なくなる。

    だから、物価の安い国への移住は、FIREを実現するための有効な手段になり得る。

    しかし、ここには二つの全く異なる問いが混ざっている気がする。

    「その国で安く暮らせるか?」

    そして、

    「安くなかったとしても、その国に住みたいか?」

    この二つだ。

    例えば、イランの文化や人々、生活環境が好きで、イランに暮らしたいと思っている。

    そのうえで、生活費まで安いのであれば、理想的な組み合わせだろう。

    しかし、FIREを成立させるために、自分が本来住みたい場所ではなく、ひたすら生活費の安い国を探し続けるとしたらどうだろうか。

    経済的自由を得るためにFIREしたはずなのに、今度は生活費によって居住地を制限される。

    自由になるためにお金の制約から逃れたのに、その自由を維持するために住む場所を制約されてしまう。

    これは少し皮肉な話だ。

    もちろん、生活費が安いことを理由に移住するのが悪いわけではない。

    自分自身、地理的アービトラージの恩恵を大いに受けている。

    むしろ、この仕組みをうまく活用すれば、限られた資産でも人生の自由度を大きく高められると思っている。

    ただし、生活費の安さと、そこで暮らすことの幸福度は、必ずしも一致しない。

    そして経済的自由を考えるなら、単純に「何年間暮らせるか」だけでなく、「どこに住むことを選べるか」も重要なのだと思う。

    「安さ」は国の属性ではない

    世界には、確かに物価水準の低い国が存在する。

    しかし、「安い国」という言葉だけでは、本当は大切な情報が抜け落ちている。

    誰にとって安いのか。

    その人はどこの国で所得を得ているのか。どの通貨で資産を持っているのか。国境を自由に越えられるのか。

    それによって、同じ国、同じ町、同じ商品を見ていても、その価格が持つ意味は全く変わってくる。

    自分はこれまで、外貨を使いながら世界中を安く旅してきた。

    だから地理的アービトラージを否定したいわけではない。むしろ、自分自身がその恩恵を受けていることを強く自覚している。

    ただ、マシュハドの5ドルの部屋で「ここならFIREできる」と考えたとき、その5ドルという数字は、イランという国に固定された絶対的な「安さ」ではなかった。

    それは、日本で生まれ、金融資産を築き、国外へ移動でき、外貨を持ってイランへ入った自分と、その瞬間のイラン経済との関係から生まれた価格だった。

    同じ部屋を見て、自分は「安い」と感じる。

    しかし、その隣にいる人は、「以前より生活が苦しくなった」と感じているかもしれない。

    見ている価格は同じなのに、見えている世界は違う。

    そして、自分はその国を離れることができる。

    その人は、簡単には離れられないかもしれない。

    旅を続けるほど、「物価の安い国はどこか」という問いよりも、別の問いの方が気になるようになった。

    「誰にとって安いのか。そして、なぜその人にとって安いのか。」

    その答えを考えると、世界の物価差だけでなく、所得、通貨、国境、そして人間が持つ自由の格差まで見えてくる気がする。

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