
なぜ、どんな組織にも「働かない人」が生まれるのか
どんな会社にも、
「めちゃくちゃ仕事をする人」
と
「ほとんど仕事をしない人」
がいる。
これは、
あなたの会社だけではない。
そして、もっと厄介なのは、
仕事をする人が増えるとは限らない
ということだ。
よく「2:6:2の法則」と言われる。
組織には、
• よく働く人が2割
• 普通に働く人が6割
• あまり働かない人が2割
いる、という話だ。
ただし、
最初に断っておくと、
「必ず2:6:2になる」という
科学的な法則が存在するわけではない。
では、
この話は単なる都市伝説なのか。
そうでもない。
むしろ研究から見えてくるのは、
もっと面白い現実だ。
人間の成果は、
そもそも均等ではない
約63万人を対象にした研究では、
研究者、
芸能人、
政治家、
スポーツ選手
などの
パフォーマンスを分析した結果、
一部の人が
非常に大きな成果を出す
「偏った分布」
が確認されている。
つまり、
「ほとんどの人は同じくらい仕事ができる」
という前提そのものが、
現実とは少し違う。
仕事のできる人は、
思っている以上に大きな成果を出す。
逆に、
成果が極端に低い人も存在する。
組織の成果は、
均等に分配されない。
これが重要だ。
さらに、
人は「集団」になると変わる
心理学には、
社会的手抜き(Social Loafing)
という有名な現象がある。
簡単に言えば、
「自分一人でやるときより、
みんなでやるときのほうが
努力しなくなることがある」
というものだ。
もちろん、
集団になれば必ずサボるわけではない。
自分の貢献が見えるか。
評価されるか。
仕事に意味を感じているか。
チームを大切に思っているか。
そうした環境によって変わる。
だから、
「あいつは怠け者だから仕事をしない」
だけでは説明できない。
だから、
「じゃあ仕事をしない2割を辞めさせればいい」
という話でもない。
本当の問題は
「仕事をしない人」ではない
ここからが、
組織を運営する側にとって重要な話だ。
仕事をしない人がいる。
それ自体は、ある意味で仕方がない。
問題は、