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No.2 火葬は日本の伝統文化なのか

    厚生労働省の統計をみると、令和2(2020)年度の火葬率は99.9%となっている。
    現在の数字だけをみると、日本は火葬を行う国であるといえる。そのために、日本では昔から火葬を葬法とする国と考えられている。ただし、法的に土葬が禁止されているわけではない。

    日本は歴史的にみて、火葬を文化として行ってきたものではない。
    次の表は、大正2(1913)年から昭和11(1936)年までが『内務省衛生局年報』から昭和12年から平成25年までは文化庁の『宗教関連統計に関する資料集』から作成した、火葬率・土葬率の推移を表にしたものである。


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    グラフをみると、土葬率が下がり、火葬率が上がっていることが わかる。なお、昭和21 (1946)年に突如逆転し、グラフが途切れているのは、 昭和20(1945)年の数値が記されていないためである。その理由は第二次世界大戦 の影響であると思われる。

    昭和9(1934)年に火葬率が土葬率を逆転
    グラフが示す通り、1910年から1930年前半までは、明らかに土葬率の方が火葬率よりも高い。両者が逆転するのは、昭和9(1934)年である。昭和8年には49.8%であったが火葬率が、昭和9年になると、51.6%へと上昇する。

    この事実は、日本では火葬が「伝統的な葬法」ではなかったことを示している。とはいえ、記録がある大正2年の段階でも火葬率は30%を越えており、当時は土葬と火葬が混在していたことがうかがえる。ちなみに、火葬率が99%を越えるのは平成11(1999)年である。

    地域ごとに異なる火葬率。「高火葬率県」と「土葬優勢県」
    非常に興味深いのは、都道府県別の割合である。全体平均が31.49%だった大正3(1914)年の段階で、すでに火葬率が90%を越える県と、ほぼ100%が土葬である県の「二極化」をみることができる。史料とした『内務省衛生局年報』には火葬率が高い県と低い県が記されている。

    〇大正3年の火葬率が高い県は以下の通りである。
      富山 99.5%
      石川 98.1%
      大阪 77.6%
      新潟 75.3%
     これらの県は全国水準をはるかに超えている。一方で、火葬率が極めて低い県は以下のようになっていた。
      鹿児島 0.23%
      沖縄  0.57%
      宮崎  1.23%
      高知  1.42%
      埼玉  2.95%
      山梨  3.21%
      茨城  4.48%
     火葬率が非常に高い県と、ほとんどが土葬である県が両極端になっており、それらを平均した結果が31.49%という数字なのである。

     全体が逆転した昭和9年においても、この傾向は続く。
      富山 99.9%
      石川 98.9%
      大阪 91.9%
      東京 80.5% であるのに対し、
      鹿児島 3.2%
      宮崎  7.0%
      埼玉  7.6%
      高知  10.2%
      山梨  11.4%
      茨城  12.4%
      千葉  14.6%
      島根  15.9% となっている。

     10%以下の県が3県、また10%以上16%以下の県が8県もある。
    逆転したとはいえ、それは全国で一様に火葬が広がったわけではない
    ことを示している。旧来より火葬率の高かった地域がさらに高くなり、
    大都市東京での火葬率が上がったためである。
    では、もともと火葬率が高かった地域、また東京の火葬率が急激に
    上昇した理由は何であろうか。

    なぜ北陸と大阪が早くから「火葬」だったのか。
    大正3年の段階ですでに火葬率が90%を越えていた地域は富山・石川・新潟
    といった北陸地方や大阪である。これは何を意味するのだろうか。

     幕末、幕府の役人である屋代弘賢によって、全国の習俗についてのアンケート調査が行われた。
    それに寄せられた答えが『諸国風俗問状答』として残っている。『諸国風俗問状』は131の項目があるが、その中に、葬法として土葬なのか火葬なのかを問うものがある。 いくつかみてみよう。
     
      「陸奥国信夫郡伊達郡(福島県中通り北部)」
     火葬は万人に一人。亡くなった人の望による。
     「陸奥国白川領(福島県中通り南部)」
       多くは土葬であり、亡くなった人の遺言で火葬にすることもある。
       また、一向宗は火葬が多い。
     「常陸国水戸領」
       火葬するのは一向宗。
     「越後国長岡領」
       浄土真宗はみな火葬であり、土葬をすることはほとんどない。

     江戸時代末に火葬を行うのは浄土真宗(一向宗)であり、他宗派は土葬が中心であったことがわかる。一向宗は北陸・大坂(阪:大阪は江戸時代までは大坂)で大きな勢力をもっていた。
    つまり、大正時代の火葬率の高さは、近世以来の一向宗という、宗教的背景によるものといえる。

    東京の火葬率を押し上げたのは何か
    昭和9年の全体的な火葬率と土葬率の割合が逆転は、東京の火葬率が急激に
    上がったことによる影響が大きいだろう。大都市圏であり人口も多い東京の数値の上昇は、全国の平均値を大きく押し上げることになる。

     では、東京が上昇した理由は何か。それは政策的問題が大きい。
    日本には法律として、葬法の規定はなく、自治体が条例で定めている。東京では明治6(1873)年に「朱引地内」への土葬が禁止された(「朱引地」とは江戸幕府が定めた江戸の範囲であり、概ね現在の東京の中心部から東部にあたる)。これ以降、土葬禁止区域は少しずつ拡大されていくことになる。

     理由は衛生観念に基づくものであり、人口が集中している地域では衛生上の問題として、土葬が制限されていったといえるだろう。

     ちなみに、昭和36(1961)年には、「八王子市、立川市、武蔵野市、三鷹市、青梅市、府中市、昭島市、調布市及び小金井市の地域内の墓地には、焼骨のほかは埋蔵してはならない」といった東京都規則が出される。これらの地域において、土葬ができなくなるのは昭和36年である。

     このように日本では土葬と火葬が並立して行われ、近世では土葬の方が多かったことがわかるが、それが上からの政策によって、徐々に火葬率が高まっていったということができる。この事例は、「上からの政策」によるものということができるだろう。

    おわりに
    このように、近世以降の日本では火葬と土葬が並立して行われていたが、土葬が中心であった。それが明治以降、近代化の政策によって火葬率が徐々に高まり、現代の99.9%という数字へと至ることになる。
    しかし、この火葬率の高まりは、はたして政策(上からの政策)だけでは説明できるものなのであろうか。今でも条例による規制がなり自治体においても、我々はごく自然に火葬を選んでいる。

    では、我々はどのように火葬を受け入れていったのか。
     
    次回は、日本における「火葬の受容」がどのようなものであったか、その葛藤や受容にいたるプロセスについてみていきたい。

     
     
    民俗学者。博士(文学)。葬送儀礼・年中行事、災害伝承などを研究しています。

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