No.2 火葬は日本の伝統文化なのか
厚生労働省の統計をみると、令和2(2020)年度の火葬率は99.9%となっている。
現在の数字だけをみると、日本は火葬を行う国であるといえる。そのために、日本では昔から火葬を葬法とする国と考えられている。ただし、法的に土葬が禁止されているわけではない。
日本は歴史的にみて、火葬を文化として行ってきたものではない。
次の表は、大正2(1913)年から昭和11(1936)年までが『内務省衛生局年報』から昭和12年から平成25年までは文化庁の『宗教関連統計に関する資料集』から作成した、火葬率・土葬率の推移を表にしたものである。

昭和9(1934)年に火葬率が土葬率を逆転
グラフが示す通り、1910年から1930年前半までは、明らかに土葬率の方が火葬率よりも高い。両者が逆転するのは、昭和9(1934)年である。昭和8年には49.8%であったが火葬率が、昭和9年になると、51.6%へと上昇する。
この事実は、日本では火葬が「伝統的な葬法」ではなかったことを示している。とはいえ、記録がある大正2年の段階でも火葬率は30%を越えており、当時は土葬と火葬が混在していたことがうかがえる。ちなみに、火葬率が99%を越えるのは平成11(1999)年である。
地域ごとに異なる火葬率。「高火葬率県」と「土葬優勢県」
非常に興味深いのは、都道府県別の割合である。全体平均が31.49%だった大正3(1914)年の段階で、すでに火葬率が90%を越える県と、ほぼ100%が土葬である県の「二極化」をみることができる。史料とした『内務省衛生局年報』には火葬率が高い県と低い県が記されている。
〇大正3年の火葬率が高い県は以下の通りである。
富山 99.5%
石川 98.1%
大阪 77.6%
新潟 75.3%
これらの県は全国水準をはるかに超えている。一方で、火葬率が極めて低い県は以下のようになっていた。
鹿児島 0.23%
沖縄 0.57%
宮崎 1.23%
高知 1.42%
埼玉 2.95%
山梨 3.21%
茨城 4.48%
火葬率が非常に高い県と、ほとんどが土葬である県が両極端になっており、それらを平均した結果が31.49%という数字なのである。
全体が逆転した昭和9年においても、この傾向は続く。
富山 99.9%
石川 98.9%
大阪 91.9%
東京 80.5% であるのに対し、
鹿児島 3.2%
宮崎 7.0%
埼玉 7.6%
高知 10.2%
山梨 11.4%
茨城 12.4%
千葉 14.6%
島根 15.9% となっている。
10%以下の県が3県、また10%以上16%以下の県が8県もある。
逆転したとはいえ、それは全国で一様に火葬が広がったわけではない
ことを示している。旧来より火葬率の高かった地域がさらに高くなり、
大都市東京での火葬率が上がったためである。
では、もともと火葬率が高かった地域、また東京の火葬率が急激に
上昇した理由は何であろうか。
なぜ北陸と大阪が早くから「火葬」だったのか。
大正3年の段階ですでに火葬率が90%を越えていた地域は富山・石川・新潟
といった北陸地方や大阪である。これは何を意味するのだろうか。
幕末、幕府の役人である屋代弘賢によって、全国の習俗についてのアンケート調査が行われた。
それに寄せられた答えが『諸国風俗問状答』として残っている。『諸国風俗問状』は131の項目があるが、その中に、葬法として土葬なのか火葬なのかを問うものがある。 いくつかみてみよう。
「陸奥国信夫郡伊達郡(福島県中通り北部)」
火葬は万人に一人。亡くなった人の望による。
「陸奥国白川領(福島県中通り南部)」
多くは土葬であり、亡くなった人の遺言で火葬にすることもある。
また、一向宗は火葬が多い。
「常陸国水戸領」
火葬するのは一向宗。
「越後国長岡領」
浄土真宗はみな火葬であり、土葬をすることはほとんどない。
江戸時代末に火葬を行うのは浄土真宗(一向宗)であり、他宗派は土葬が中心であったことがわかる。一向宗は北陸・大坂(阪:大阪は江戸時代までは大坂)で大きな勢力をもっていた。
つまり、大正時代の火葬率の高さは、近世以来の一向宗という、宗教的背景によるものといえる。
東京の火葬率を押し上げたのは何か
昭和9年の全体的な火葬率と土葬率の割合が逆転は、東京の火葬率が急激に
上がったことによる影響が大きいだろう。大都市圏であり人口も多い東京の数値の上昇は、全国の平均値を大きく押し上げることになる。
では、東京が上昇した理由は何か。それは政策的問題が大きい。
日本には法律として、葬法の規定はなく、自治体が条例で定めている。東京では明治6(1873)年に「朱引地内」への土葬が禁止された(「朱引地」とは江戸幕府が定めた江戸の範囲であり、概ね現在の東京の中心部から東部にあたる)。これ以降、土葬禁止区域は少しずつ拡大されていくことになる。
理由は衛生観念に基づくものであり、人口が集中している地域では衛生上の問題として、土葬が制限されていったといえるだろう。
ちなみに、昭和36(1961)年には、「八王子市、立川市、武蔵野市、三鷹市、青梅市、府中市、昭島市、調布市及び小金井市の地域内の墓地には、焼骨のほかは埋蔵してはならない」といった東京都規則が出される。これらの地域において、土葬ができなくなるのは昭和36年である。
このように日本では土葬と火葬が並立して行われ、近世では土葬の方が多かったことがわかるが、それが上からの政策によって、徐々に火葬率が高まっていったということができる。この事例は、「上からの政策」によるものということができるだろう。
おわりに
このように、近世以降の日本では火葬と土葬が並立して行われていたが、土葬が中心であった。それが明治以降、近代化の政策によって火葬率が徐々に高まり、現代の99.9%という数字へと至ることになる。
しかし、この火葬率の高まりは、はたして政策(上からの政策)だけでは説明できるものなのであろうか。今でも条例による規制がなり自治体においても、我々はごく自然に火葬を選んでいる。
では、我々はどのように火葬を受け入れていったのか。
次回は、日本における「火葬の受容」がどのようなものであったか、その葛藤や受容にいたるプロセスについてみていきたい。