令和５年賃金構造基本統計調査を年収で分析してみた。Part1

令和5年賃金構造基本統計調査は、厚生労働省が実施したもので、日本の主要産業で働く人々の給与実態にスポットを当てています。このデータは、政府機関のみならず、民間企業や研究機関でも広く利用されているんです。

調査結果は性別、学歴、企業規模、産業、職種、都道府県別など、多角的な視点から公開されています。

正直言って、この統計は少々読みづらいところがあります。月収や賞与のデータは詳細に記載されているのに、年収については言及されていないんですよね。背景には何かしらの理由があるのかもしれません。そこで、この複雑な統計を少しわかりやすく解説するシリーズをスタートします。あと自分のデータ分析の練習も兼ねています。

第1回目のテーマは「年齢別会社規模による年収分析」です。

まず、分析の前提条件からお話しします。

分析結果

当たり前っていったら当たり前なのですが、下記のグラフや表を見れば一目瞭然です。
「大企業」は年収はよい。ちなみにこの結果は、全国、男女、学歴、産業別、職種別にもなっていない状態の結果です。
ただし65歳を超えた再雇用からはあまり差はありません。
次回以降さらに詳しく掘り下げてみたいと思います。