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リハビリの行動変容支援「運動してください」から、本人が選び続けられる関わりへ

    ※この記事では、医療機関の患者や介護サービスの利用者などを、生活の主体という意味で「本人」と表現します。


    「この運動を、次に来るまで毎日10回してください」

    方法を説明し、その場で練習して、運動の用紙も渡した。

    本人も、

    「これくらいなら家でできそうです」

    と話していた。

    ところが、次に会ったときに確認すると、ほとんど実施されていなかった。

    このような経験は、リハビリに関わる人なら一度はあるのではないでしょうか。

    そんなとき、私たちはつい、

    • 必要性が伝わっていない

    • 本人にやる気がない

    • 何度説明しても続かない

    と考えてしまいます。

    しかし、本当に本人の意志だけが原因なのでしょうか。

    行動変容支援とは、専門職が考えた行動を、本人に実行させることではありません。

    この記事では、行動変容支援を次のように考えます。

    本人が大切にしたい生活を基準に、実行できる方法を選び、試し、振り返りながら調整していく過程を支えること。

    今回は、複数の臨床場面を組み合わせた架空の事例を通して、リハ職にできる行動変容支援を考えます。

    ここでいうリハ職とは、理学療法士や作業療法士など、本人の生活動作や活動を支援する専門職を指します。


    「毎日してください」と伝えたけれど

    Aさんには、自宅で行う運動として、椅子からの立ち座りを毎日10回実施してもらうことにしました。

    リハビリの時間には、問題なく行えています。

    Aさんも、

    「これくらいならできそうです」

    と話していました。

    しかし、次の利用日に確認すると、運動は最初の一日しか行われていませんでした。

    Aさんは少し申し訳なさそうに、

    「やらないといけないとは思っていたんですけど……」

    と話しました。

    ここで「やる気がない」と判断すると、その後の支援は、

    • 必要性をもう一度説明する

    • もっと強く実施を勧める

    • チェック表を渡す

    • 家族に声かけをお願いする

    といった方向へ進みやすくなります。

    けれど、Aさんに詳しく聞くと、続かなかった背景が見えてきました。

    • 夕方になると疲れてしまう

    • 自宅の椅子が低く、立つと膝が痛む

    • 運動する時間を決めていない

    • 毎日10回という目標を負担に感じている

    • なぜ立ち座りをするのか、生活とのつながりが分からない

    続かなかった理由は、本人の意志の弱さだけではありませんでした。


    自主トレが続かないのは、意志の弱さだけではない

    本人が行動できない理由を考えるときは、少なくとも次の3方向から確認する必要があります。

    1.やり方や身体の状態

    • 方法を理解できているか

    • 自宅でも同じように実施できるか

    • 難しすぎないか

    • 痛みや疲労が強くないか

    • 安全に行えるか

    リハビリの場で一度できたからといって、自宅でも同じようにできるとは限りません。

    椅子の高さ、床の状態、手を支える場所、時間帯、体調が変われば、同じ運動でも難しさは変わります。

    2.続けやすい環境

    • 実施する時間と場所が決まっているか

    • 必要な道具を準備できるか

    • 普段の生活に組み込めるか

    • 家族や支援者の協力が必要か

    • 外出や活動につながる場所があるか

    本人に実行する力があっても、毎回「いつ、どこでするか」を考えなければならない状態では、行動の負担が大きくなります。

    3.本人にとっての目的

    • なぜ行うのかを本人が理解しているか

    • 大切にしている生活につながっているか

    • 自分にもできそうだと感じられるか

    • 本人が方法を選ぶ過程に参加しているか

    専門職にとって必要な運動でも、本人に意味が感じられなければ、生活の中での優先順位は上がりません。

    行動できない理由を、本人の性格だけに求めない。

    これが、行動変容支援の出発点です。

    この考え方は、行動を「能力・機会・動機」から整理するCOM-Bモデルとも重なります。[1]


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    自主トレが続かないのは、意志の弱さだけではない

    自主トレが続かない理由を、身体や方法・環境・本人にとっての目的から整理する。


    運動の前に、本人が続けたい生活を確認する

    Aさんに、

    「この運動を続けて、どうなりたいですか」

    と尋ねても、すぐには答えが返ってきませんでした。

    そこで、質問を少し変えました。

    「今の生活で、またできるようになりたいことはありますか」

    するとAさんは、

    「近くのスーパーに、自分で昼ごはんを買いに行きたい」

    と話しました。

    以前は週に数回、自分でスーパーへ行き、その日に食べたいものを選んでいたそうです。

    歩くことへの不安が強くなってからは、家族に買ってきてもらうことが増えていました。

    食事そのものには困っていません。

    それでもAさんにとって、自分でスーパーへ行くことには、

    • 外へ出る

    • 商品を見て選ぶ

    • 店員と話す

    • 自分の食事を自分で決める

    という意味がありました。

    ここで初めて、立ち座り練習がAさんの生活とつながります。

    最終的な目標は、

    毎日、立ち座りを10回行うこと

    ではありません。

    自分でスーパーへ行き、食べたい昼食を選ぶこと

    です。

    立ち座りや歩行練習は、その生活を実現するための行動目標であり、手段です。

    運動は、本人が今の生活を続けたり、取り戻したりするための手段。

    リハ職が運動を決める前に確認したいのは、本人が何を続けたいのか、何を取り戻したいのかということです。

    本人の生活を知るための質問例

    • 今の生活で続けたいことはありますか

    • 以前していたことで、またやりたいことはありますか

    • それができると、生活はどう変わりそうですか

    • 誰と、どこで過ごしたいですか

    • 今、一番不便に感じていることは何ですか

    • 自分で選べるようになりたいことはありますか

    「何がしたいですか」と聞いても、すぐには答えられない人もいます。

    その場合は、以前の生活、現在困っている場面、普段の会話や行動から、その人が大切にしてきたことを一緒に探します。


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    運動目標から生活目標へ

    「立ち座り10回」を最終目標にせず、「自分でスーパーへ行き、昼食を選ぶ」という生活目標へつなげる。


    本人の行動を支える5つの段階

    本人が続けたい生活を確認した後は、実際に取り組める形へ落とし込みます。

    1.続けたい生活を確認する

    最初に確認するのは、専門職がしてほしい行動ではなく、本人が大切にしたい生活です。

    Aさんの場合は、

    自分でスーパーへ行き、昼食を選びたい

    という希望が出てきました。

    動作だけでなく、本人の役割、楽しみ、人とのつながり、自分で決めたいことにも目を向けます。

    2.行動を難しくしている条件を整理する

    Aさんの場合は、

    • 低い椅子では膝が痛む

    • 夕方は疲れやすい

    • 運動する時間が決まっていない

    • 毎日10回は負担に感じる

    • 運動と買い物の関係が分からない

    • 屋外歩行に不安がある

    といった条件がありました。

    本人の言葉を聞くだけでなく、リハ職は身体機能、動作、痛み、疲労、認知面、自宅環境、転倒リスクなどを評価します。

    本人主体であっても、専門職としての評価は必要です。

    3.小さな行動から試す

    「運動を頑張る」という目標では、いつ、どこで、何をするのかが分かりません。

    Aさんとは、次のように決めました。

    月曜日・水曜日・金曜日の朝食後に、安定した椅子から立ち座りを5回行う。

    毎日10回ではなく、まずは週3日、5回から始めます。

    大切なのは、専門職が計画を作って渡すことではありません。

    「どこからなら始められそうですか」

    と確認し、本人と一緒に決めます。

    4.無理をしない目安を決める

    毎日、同じ体調で過ごせるわけではありません。

    Aさんとは、

    いつもと違う痛み、強いふらつき、体調の変化がある場合は中止して相談する

    という目安を共有しました。

    何があっても運動を続けることが、行動変容ではありません。

    休むことや、方法を変えることも選択肢です。

    5.一緒に振り返って調整する

    次に会ったとき、確認するのは実施回数だけではありません。

    • どんな日はできたか

    • 何があると取り組みやすかったか

    • 負担は大きすぎなかったか

    • 痛みや疲労はどうだったか

    • 次は何を変えたいか

    を一緒に振り返ります。

    Aさんは週3回のうち、最初の週は2回実施できました。

    理由を尋ねると、

    「朝食後なら忘れにくかった」

    「5回なら負担にならなかった」

    「水曜日は朝から出かけたのでできなかった」

    と話しました。

    できなかった日は、失敗ではなく、方法を見直すための材料になる。

    本人が自分に合う方法を見つけるために、結果を一緒に振り返ります。


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    本人の行動を支える5つの段階

    生活目標の確認から、小さな実行、安全確認、振り返りまでを循環させる。


    目標は、どのように変わったのか

    変更前

    毎日、椅子からの立ち座りを10回行ってください。

    運動内容と回数は具体的でしたが、目的、実施する時間、自宅での安全性、できない日の対応までは整理できていませんでした。

    変更後

    生活目標

    自分でスーパーへ行き、昼食を選ぶ。

    最初に試す行動

    月曜日・水曜日・金曜日の朝食後に、安定した椅子から立ち座りを5回行う。

    安全面と振り返り

    • 体調に変化がある日は中止して相談する

    • 実施できた日はカレンダーに印をつける

    • できた理由と難しかった理由を一緒に確認する

    今後は、必要に応じて実際の生活環境でも、

    • スーパーまでの移動

    • 道路の横断

    • 荷物を持つ動作

    • 休める場所

    • 家族同行

    • 地域の移動支援や利用できる交通手段

    を確認します。

    本人の希望を聞いたからといって、すぐに一人で外出するわけではありません。

    希望を実現するために必要な条件を整理し、本人と相談しながら準備します。


    本人主体は、本人任せではない

    本人の意思を尊重することは、すべての判断を本人だけに任せることではありません。

    本人

    • やりたい生活を伝える

    • 自分で選ぶ

    • 相談しながら試す

    リハ職

    • 身体や生活を評価する

    • 安全性を確認する

    • 選択肢を一緒に考える

    家族・身近な支援者

    • 続けやすい環境を整える

    • 必要なときに支える

    • 本人の意向を確認し、一緒に変化を必要な人へ伝える

    医療・介護の支援チーム

    • 情報を共有する

    • 本人に必要な支援やサービスをつなぐ

    • 困ったときに相談できる体制をつくる

    地域や生活の場

    • 買い物や通いの場

    • 移動手段

    • 活動や人とのつながり

    本人主体とは、専門職が判断を放棄することでも、本人だけに責任を背負わせることでもありません。

    本人が選び続けられるように、必要な支援を一緒に整えること。

    それが、本人主体の支援だと考えます。


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    本人主体は、本人任せではない

    本人の意思を中心に、リハ職・家族・支援チーム・地域がそれぞれの役割を担う。


    周囲の人が支えるときに大切なこと

    自主トレが続かないとき、

    「ご家族からも、毎日するように言ってください」

    とお願いすることがあります。

    しかし、家族が毎日確認し、できていなければ注意する関係になると、本人にも家族にも負担がかかります。

    家族や支援者には、本人の意向を確認したうえで、

    • 安全な椅子や実施場所を整える

    • 本人が決めた方法を尊重する

    • 必要な場面だけ支える

    • 本人と一緒に変化を共有する

    といった関わりをお願いします。

    家族による支援を前提にはしません。

    家族が協力できない場合や家族がいない場合もあるため、介護サービス、支援チーム、地域の移動手段や通いの場も含めて考えます。

    支援者ごとの目標が分かれてしまうことにも注意が必要です。

    例えば、

    • リハ職は筋力の向上

    • 介護スタッフは転倒予防

    • ケアマネジャーは必要な支援体制の調整

    • 家族は一人で行動しないこと

    だけを見ていると、本人には「いろいろな人から違うことを言われる」状態に見えてしまいます。

    Aさんの場合は、

    自分で昼食を選ぶ生活を続けたい

    という希望を中心に置きます。

    そのうえで、それぞれの支援を一つの方向へつなげます。


    行動変容を支えるのは、一つの技法ではない

    行動変容を支える方法には、

    • 目標設定

    • 具体的な行動計画

    • 記録

    • 振り返り

    • フィードバック

    • 周囲の支援

    などがあります。[2]

    ただし、どれか一つを使えば、誰でも行動を続けられるわけではありません。

    チェック表を渡しても、本人にとって意味がなければ続かないことがあります。

    家族に声かけを依頼しても、本人が監視されているように感じれば、関係が悪化する可能性があります。

    大切なのは、

    誰に、何のために、どの方法を使うのか

    を考えることです。

    また、本人が行動を続けるためには、

    • 自分で選んでいる

    • 自分にもできそうだ

    • 困ったときに相談できる

    • できたことを一緒に確認できる

    と感じられる関係が重要です。

    これは、自己決定理論で示される「自律性・有能感・関係性」という考え方とも重なります。[3]

    理論は、本人を分類するためのものではありません。

    本人の生活を理解し、支援方法を考えるための整理の枠組みとして使います。


    「やらされる」から「自分で選ぶ」へ

    リハ職は、次のような関わりができているかを振り返る必要があります。

    • 本人に選択肢を示しているか

    • 本人が決める過程に参加しているか

    • 難しすぎる目標になっていないか

    • できたことを本人と確認しているか

    • できなかった理由を責めずに聞いているか

    • 本人が相談しやすい関係をつくれているか

    本人が、

    専門職に言われたから行う

    状態だけでは、支援が終了した後に行動が止まる可能性があります。

    目指したいのは、

    自分の生活に必要だと納得し、自分に合う方法を選べる状態

    です。


    自立は過程。目指すのは自律

    リハビリでは、立つ、歩く、着替える、外出するといった動作が、自分でできることを目標にする場面があります。

    自立を否定するのではありません。

    自分でできる動作や活動が増えることは、生活の選択肢を広げる大切な過程です。

    一方で、動作が自立していても、

    • 何をするかを自分で決められない

    • 専門職の指示がないと行動できない

    • 状況が変わったときに調整できない

    • 必要な支援を自分で選べない

    のであれば、その人らしい生活につながらないことがあります。

    また、動作が完全には自立していなくても、

    • 一人で買い物へ行く

    • 家族と一緒に出かける

    • 移動支援を使う

    • 今日は休む

    という方法から、本人が自分の進み方を選ぶことはできます。

    この記事では、自律を、

    自分の生活を考え、選び、必要な支援を使いながら、状況に合わせて調整できること

    と捉えます。

    一人で全部することではありません。

    自立の程度にかかわらず、自律は支えられます。

    Aさんが椅子から立てるようになることは、大切な過程です。

    その力を使って、

    • どこへ行くか

    • 誰と行くか

    • どの支援を使うか

    • 今日は休むか

    • 状況が変わったときに何を選び直すか

    を本人が考えられることが、自律につながります。

    自分の生活を基準に、選び、試し、必要なら選び直せる状態へ。

    行動変容支援の目的は、専門職が決めた行動を、本人に続けてもらうことではありません。

    本人が自分の生活を続けたり、取り戻したりしながら、自分に合う進み方を選び続けられるように支えることです。


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    自立は過程。目指すのは自律。

    自立の程度にかかわらず、本人が必要な支援を使いながら、進み方を選び直せる状態を支える。


    まとめ

    自主トレや運動が続かないとき、本人のやる気だけを問題にしても、支援方法は見えてきません。

    確認したいのは、

    • 本人が実行できる方法になっているか

    • 痛みや疲労、安全性に問題がないか

    • 生活の中に続けられる環境があるか

    • 本人が大切にしている生活とつながっているか

    • 行動が負担になりすぎていないか

    • できない日の方法や相談の目安があるか

    • 結果を本人と一緒に振り返っているか

    という点です。

    行動変容支援の基本は、本人を説得することではありません。

    本人の生活を知り、行動を難しくしている条件を整理し、小さく試しながら、その人に合う方法へ調整していくことです。

    そして、忘れてはいけないのが、

    本人主体は、本人任せではない。

    ということです。

    本人の意思を中心に置きながら、専門職、家族、支援チーム、地域が必要な役割を担う。

    その積み重ねが、自分でできることを増やすだけでなく、本人が自分の生活を選び続けられる状態へつながります。

    「やってもらう」リハビリから、本人が自分で選び続けられるリハビリへ。


    参考文献

    1. Michie S, van Stralen MM, West R. The behaviour change wheel: A new method for characterising and designing behaviour change interventions. Implementation Science. 2011.

    2. Michie S, et al. The behavior change technique taxonomy (v1) of 93 hierarchically clustered techniques. Annals of Behavioral Medicine. 2013.

    3. Ryan RM, Deci EL. Self-determination theory and the facilitation of intrinsic motivation, social development, and well-being. American Psychologist. 2000.

     
     
    介護予防・地域リハに関わる理学療法士、藁科孝佑です。SNSでは「リハまる先生」として発信。家族向けに親の動きの変化を、リハ職・支援者向けに評価と生活のつなぎ方をまとめています。数字だけで判断せず、動作・生活・本人の変化を見ることを大切にしています。

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