「水＋熱＝水素」──電気を使わない"裏ワザ"が、原子炉と手を組んだ日」
水素は「未来の燃料」と言われて久しいが、現実にはコストが高すぎて普及が進まない。
その最大の壁は「電気代」だ。
水を電気で分解するのが今の主流だが、水素1kgの製造コストの実に65〜70%が電気代に消える。
もし電気を使わずに水素を作れたら？
2026年4月28日、米カリフォルニアの小さな企業が、その答えを原子力に求めた。
NewHydrogenの「ThermoLoop」
──電気を使わず、熱で水を割る
NewHydrogen（OTCQB: NEWH）は、カリフォルニア州サンタクラリタに本社を置くスタートアップだ。時価総額は約3,150万ドル（約47億円）と小粒だが、開発中の技術 ThermoLoop™ は、水素製造の常識を根本から覆そうとしている。
現在のクリーン水素製造の主流は「電気分解（エレクトロリシス）」──太陽光や風力で作った電気を使って水を水素と酸素に分ける方法だ。
しかし、電解装置（エレクトロライザー）自体が高価で、さらに電気代がコストの大半を占める。
2026年時点でグリーン水素の世界平均コストは補助金なしで1kgあたり2.50〜5.00ドル。化石燃料由来のグレー水素（1.20〜1.80ドル/kg）と比べると依然として割高だ。
ThermoLoopのアプローチは全く異なる。電気の代わりに「熱」で水を分解する。正確には「熱化学的水分解（thermochemical water splitting）」と呼ばれる手法で、新素材が固体→液体→気体と相変化するサイクルを利用し、ほぼ同じ温度（等温）で反応を完結させる。
これが技術の肝だ。
従来の熱化学的手法は、反応ステップごとに大きな温度差が必要で効率が悪かった。
ThermoLoopはUCサンタバーバラとの共同研究で、AIと機械学習を駆使して「ちょうどいい特性」を持つ新素材を設計し、この問題を解決したと主張している。
熱源を選ばない点も強みだ。集光型太陽熱、原子炉、製油所やセメント工場の廃熱など、あらゆる熱源と組み合わせられる。
NewHydrogenはこの技術を「エレクトロライザー・キラー」と自ら呼んでいる。
NuCube Energyとの提携
──原子炉が水素の「燃料」になる
4月28日に正式発表されたのが、原子力スタートアップ NuCube Energy との戦略的提携だ。NuCubeが開発する NuSun™ は、工場で製造してトラックで運べるコンパクトな固体核分裂マイクロリアクター（小型原子炉）で、最大1,100℃の高温熱を生成できる。
この提携のポイントは3つある。
第一に、ThermoLoopに必要な「安定した高温熱」をNuSunが24時間365日供給できること。
太陽光や風力は天候に左右されるが、原子炉は稼働率が90%を超える。水素製造の稼働率が上がれば、設備投資の回収が早まり、1kgあたりのコストが下がる。
第二に、NuSunが「固体」核分裂炉であること。
従来の原子炉のように冷却水が不要で、構造がシンプルで安全性が高い。工場で量産して現場に設置する設計で、建設コストと期間を大幅に圧縮できるとNuCubeは主張している。
第三に、データセンターとの共存可能性だ。
NuCubeはすでにAI用データセンターへの電力供給も視野に入れており、Energy Vault社とも提携している。水素製造とデータセンター電力を同時に供給する「熱＋電力のハイブリッド利用」が将来的に実現すれば、投資効率がさらに上がる。
ただし現段階では「覚書（MOU）」の段階であり、技術的な統合検証や商用化の具体的なスケジュールは未発表だ。
なぜ今、水素なのか
──12兆ドル市場と現実のギャップ
Goldman Sachsは水素経済の将来的な市場規模を2050年までに 約12兆ドル（約1,800兆円） と推定している。
水素は肥料製造、石油精製、鉄鋼、ガラス、医薬品、輸送など現代産業のあらゆる場面で使われており、世界の水素需要は年間約9,000万トンに達する。
しかし、その95%以上が石炭・石油・天然ガスから作られる「ダーティな水素」だ。
クリーン水素へのシフトが叫ばれて久いが、2026年時点でのグリーン水素の世界シェアはまだ2%未満。最大の障壁がコストであることは変わらない。
ただし、変化の兆しは確実にある。2020年から2026年にかけてグリーン水素のコストは約45%低下した。
電解装置のコストもPEM型で1,200〜1,500ドル/kWから700〜1,000ドル/kWに下落。米国ではインフレ抑制法（IRA）の45V税額控除により、補助金込みで0.50〜2.00ドル/kgまで下がるプロジェクトも出始めている。
サウジアラビアのNEOM水素プロジェクト（2GW電解装置）は、1.70〜2.20ドル/kgでの生産を見込んでいる。
ThermoLoopのような熱化学的アプローチが実用化されれば、電気代というコスト構造の最大要素を迂回できるため、理論上はさらに安い水素製造が可能になる。
ただし、熱化学的水分解は数十年にわたり研究されてきたものの、実用スケールでの成功例はまだない。
投資家が知るべきリスクと現実
NewHydrogenの技術ポテンシャルは興味深いが、投資対象としてはリスクも大きい。
時価総額は約3,150万ドルでOTCQB（店頭市場）に上場しているマイクロキャップ銘柄だ。売上高はまだ計上されておらず、PER（株価収益率）は算出不能。
2026年4月にプレパイロットプラントの技術検証を完了し、エンジニアリングテストユニットの建設にゴーサインを出した段階であり、商用生産までには複数年の開発フェーズが残っている。
NuCubeとの提携も現時点ではMOU（覚書）であり、資金の移動や具体的なマイルストーンは公表されていない。NuSun自体もまだ商用稼働している原子炉ではなく、双方とも「開発段階の技術同士の提携」であることを理解しておく必要がある。
一方で、ThermoLoopの国際特許出願（2026年3月）、UCサンタバーバラとの継続的な研究、そして今回の原子力企業との提携は、技術の信頼性を段階的に積み上げている。
小型モジュール原子炉（SMR）市場が2026年に63億ドル規模、2033年に81億ドルに成長する見通し（Coherent Market Insights）であることも追い風だ。
「配管」の奥にある、もう一つの配管
先週までの記事で、AIの「見えないインフラ」──通信ネットワーク、カスタムチップ、データセンター──が世界を動かす配管工であることを見てきた。
今回のNewHydrogen × NuCubeの提携は、その配管のさらに奥にある「エネルギーの配管」が書き換わりつつあることを示している。
AIデータセンターの電力需要は爆発的に増加しており、原子力はその有力な供給源として注目を集めている。そして余った熱で水素を作れるなら、エネルギーの「無駄」を「資源」に変えられる。
電気ではなく熱。電解装置ではなくThermoLoop。
大型原子炉ではなくトラックで運べるマイクロリアクター。
すべてが「小さく、柔軟に、現場で」という方向に向かっている。
12兆ドルの水素市場が現実になるかは、こうした地味な技術検証の積み重ねにかかっている。
派手な数字の裏側で、カリフォルニアの小さな会社と原子力スタートアップが静かに進める実験が、10年後のエネルギー地図を変えるかもしれない。
