リモートワークを奪うなら、まずはこの異常気象をどうにかしてくれないか ~「リモートワーク廃止」を地球環境の視点から考え直してみる ~
どうも、yanaGです。
最近、とあるネット大手企業のトップが「非生産的だからリモートワーク廃止」とぶち上げて炎上していましたね。
経営者側の「労使契約だから」という理屈も、頭ではわかります。
でも、時代はもう、そのようなフェーズじゃない気がするんです。
■ 茹だるような暑さと、失われる時間
今の日本、夏の暑さは異常ですよね。
40代の僕らの子供の頃とは平均気温から違って、
「猛暑日」「酷暑日」なんて言葉がすっかり定着してしまった。
この茹だるような暑さの中で通勤すること自体が、もはや命の危険すら伴う行為になっています。
それに、通勤時間を家事や育児、介護に充てて、なんとか日々の生活をやりくりしている人も少なくない。
物理的な出社が必要な方々からも、「リモートで済む人が家にいた方が、電車も道路も空いていてスムーズに通勤できる」という声もあります。
だとしたら、「皆通勤時代」に戻してしまって良いものか。
皆が幸せになる矢印の先の行為なのか。
■ 個人の都合から、地球規模の気候変動対策へ
SDGsの目標の中に、13「気候変動に具体的な対策を」という目標があるのですが、必要のない通勤を減らすことで、通勤にかかるCO2排出を直接的に減らす、立派な「気候変動への緩和策」になるのではないでしょうか。
つまり、リモートワークは単なる労働者の権利や利便性の話を超えて、地球環境を守るための具体的なアクションになり得るのではないかな、と。
SDGsのターゲット13-2には「気候変動への対応を、国の政策や戦略に入れる」とあります。
だったら、「リモート勤務が可能な場合は、原則として在宅勤務を認める」というルールを、思い切って国の気候変動対策の基本方針に組み込んでしまえばいい。
■ 未来のために、僕らができる一番身近なこと
「未来のためにできること」と聞くと、エコバッグを持ち歩くとか、まずは個人でできることを想像してしまいます。
しかしながら、「国策としてのリモートワーク推進」のように、企業単体では経営層の損得勘定主体で決められてしまいそうなことを、国が主導していくことも必要なのではないかと。
異論反論あるかと思いますが、今回僕はそのように感じました。
ではでは、また。
