【読書記録】コーポレート・レベルズ：Make Work More Fun
今回は、2024年2月に出版されたヨースト・ミナー&ピム・デ・モーア著 『コーポレート・レベルズ：Make Work More Fun』の読書記録をまとめました。
ただ、本書の読書記録をまとめるにあたっては著者2人の立ち上げた企業であるCorporate Rebelsや、本書の翻訳者である山田裕嗣さん（株式会社令三社）のこれまでの取り組みについてを前提として概観する必要がありました。
そのため、今回の記事は『コーポレート・レベルズ：Make Work More Fun』という書籍を取り巻く文脈および関連情報についても多分に盛り込んだ読書記録となっております。
以下、世界的な企業の組織運営に関しての新たな潮流が生まれつつある潮流の中で生まれた本書『コーポレート・レベルズ』について、国内外の探求・実践に関する情報を踏まえつつ、その内容をまとめていきたいと思います。
Corporate Rebelsとは？
Corporate Rebelsは『Make Work More Fun（仕事をもっと楽しく）』をタグラインとし、ピム・デ・モーア氏（Pim de Morree）とヨースト・ミナー氏（Joost Minnaar）によって設立されたオランダ・アイントホーフェンの企業です。
Corporate Rebelsは自立分散型組織やSelf-Management Organizationなど、あらゆる先進的な取り組みを行なっている企業へ訪問・取材し、記事を作成・発信するメディア運営を行なっている他、これまでに2冊の書籍が出版されています。
これらの活動に加え、近年ではハーバード・ビジネス・スクールとの連携・協働、ビュートゾルフ（Buutzorg）やホラクラシー（Holacracy）をはじめとする経営モデルをコンテンツ化したCorporate Rebels Academy（学習コンテンツプラットフォーム）の運営が行なわれています。
また、Corporate Rebelsのユニークな取り組みとして、スペイン・ビルバオに拠点を置くネル・グループ（NER Group）と共同でプライベート・エクイティ・ファンドKRISOS（クリソース）を設立・運営していることが挙げられます。
スペイン語で、サナギから蝶へ変容するプロセスを示すという語から名付けられたKRISOSは、ある企業を買収した後、企業再生の中で従来的な階層型組織から自立分散型の組織へ変容、従業員に売却するというスキームを構築しています。
このようにコーポレート・レベルズは、アカデミックな研究だけではなく企業再生の実践という両輪の実現に取り組んでいます。
また、2024年の『コーポレート・レベルズ』翻訳出版時には出版記念ウェビナーを開催され、ウェビナーの模様はログミーBizの記事となっている他、本書の翻訳者・山田裕嗣さんが代表を務める令三社のYouTubeでも公開されています。
翻訳者・山田裕嗣さんについて
令三社設立以降のこれまでの取り組み
『コーポレート・レベルズ』の翻訳者・山田裕嗣さんは、2021年10月に青野英明さん、嘉村賢州さんらと立ち上げた株式会社令三社の代表取締役であり、r3s magazineという国内外の企業の組織づくり事例を取材し、紹介するメディアを運営されています。
r3s magazineそのものもCorporate Rebelsに着想を得て始めたという山田さんは、Corporate Rebelsの創設者2人（ピム、ヨースト）と『コーポレート・レベルズ: Make Work More Fun』の翻訳以前から協働関係を築いてきました。
r3s magazine内でCorporate Rebelsの記事を日本語訳して紹介する、日本企業の事例をCorporate Rebelsへ寄稿する、さらに、ピムとヨーストの来日時には国内企業への取材のアレンジを行うなど、海外の企業事例を国内へ、国内の事例を海外へ発信するため、現在も積極的に活動されています。
近年では、トム・ニクソン著「すべては1人から始まる」（英治出版）の翻訳・監修のお一人としてピーター・カーニック氏が提唱したソース原理（Source Principle）の紹介をされ、本書は日本の人事部「HRアワード2023」書籍部門に入賞するなどビジネス領域において注目を集めることとなりました。
また、2024年9月にはr3s magazineにも掲載していた国内の組織事例をまとめ、英語で執筆された『Signs of the Shift』を出版されています。
こうした山田さんの活動の背景には、国内における先進的な企業運営や組織づくりに関する探求がありました。
以下、現在の山田さんの取り組みおよび『コーポレート・レベルズ』の邦訳出版にもつながる「自然経営」の探求について見ていければと思います。
「自然経営」と「自然経営研究会」
「自然経営」とは「自然のように、変化し続ける経営」や「自然の摂理に沿った経営」などと表現される経営の思想・実践体系です。
自然経営の源流について、自然経営研究会の発起人の1人でもある山田裕嗣さんは以下のように綴っています。
「自然経営」の源流は武井さんがダイヤモンドメディアで実践・実験してたことに根差し、武井さんの（当時の）捉え方は『自然経営』という書籍にも書かれている。
また、私なりの整理はnoteにも残したし、人生で初めて英語でPodcastに出演した際にもJINEN Managementという言葉を使った。
2017年11月、武井浩三さんが2007年のダイヤモンドメディア株式会社（現・株式会社UPDATA）を創業されて以降、実践・実験されてきたことの紐解きに加え、日本的な生命観や世界観に基づいた新しい組織のあり方を探求する自然経営研究会が発足。
自然経営研究会では月に一回のイベントであるMonthly Conference（MC）、研究会の運営も取り扱うMonthly Gathering（MG）、2300人以上が参加したfacebookグループでの情報交換といった活動が進められる中で、2018年7月には一般社団法人自然経営研究会が設立されました。
この時、発起人として武井さんと山田さんの2名を代表理事として登記されたとのことです。
その後、一般社団法人自然経営研究会は「自然経営」のコンセプトの整理とともに毎月のイベント開催、経営塾の開講などの活動を行い、2023年1月に解散となりました。
2021年の後半ごろ（たしか）からは関わる人の熱量が他に移り始め、全体としての活動量が減退。「区切り」として2022年11月にヒカリエの7Fを借りて丸一日のイベントを開催し、活動に終止符を打った。
また、なぜ「自然（しぜん）」ではなく「自然（じねん）」なのかについては、いくつかの理由が挙げられています。
まず１つは、日本に初めてnature（元はオランダ語のnatuur）という語が入ってきた際に「自然（しぜん）」が訳語として採用されたものの、それ以前から日本には「自然（じねん）」「自ら然り」といった西洋的な自然観と異なる東洋的な用法が存在していたことがあります。
また、山田さんは心理学者・河合隼雄氏が『心理療法序説』の中で示した自然（じねん）モデルも引きつつ、「自然（じねん）」を採用されてきた背景などについて、こちらの記事で言及されています。
自然経営については、以下の記事も参考までにご覧ください。
自然経営と「ティール組織」ムーブメント
自然経営研究会の活動は2018年1月に出版されたフレデリック・ラルー著「ティール組織」（英治出版）の出版を機に盛り上がった「ティール組織」ムーブメントと時期を同じくしており、また、「ティール組織」のメタファーが生命や自然であったことからも、盛んに意見交換や交流が生まれたといいます。
「ティール組織」は原題を『Reinventing Organizatins（組織の再発明）』と言い、2014年にフレデリック・ラルー氏（Frederic Laloux）によって紹介された組織運営、経営に関する新たなコンセプトです。
書籍内においては、人類がこれまで辿ってきた進化の道筋とその過程で生まれてきた組織形態の説明と、現在、世界で現れつつある新しい組織形態『ティール組織』のエッセンスが３つのブレイクスルーとして紹介されています。
全体性（Wholeness）
自主経営（Self-management）
存在目的（Evolutionary Purpose）
上記のWholeness、Self-management、Evolutionary Purposeの３つをラルー氏は、現在、世界に現れつつある新たな組織運営のあり方に至るブレイクスルーであり、「ティール組織」と見ることができる組織の特徴として紹介しました。
国内におけるティール組織に関する調査・探求は、2016年に開催された『NEXT-STAGE WORLD: AN INTERNATIONAL GATHERING OF ORGANIZATION RE-INVENTORS』に遡ります。
ギリシャのロードス島で開催されたこの国際カンファレンスに、日本人としていち早く参加していた嘉村賢州さんと、後に「実務でつかむ!ティール組織」を著す吉原史郎さんの両名は、東京、京都で報告会を開催し、組織運営に関する新たな世界観である「Teal組織」について紹介しました。
出版後、10万部を超えるベストセラーとなった「ティール組織」は日本の人事部「HRアワード2018」では経営者賞を受賞し、2019年には著者来日イベントも開催されました。
そして、昨年2024年には原著「Reinventing Organizatins」出版10周年記念イベントが開催され、その日本語レポートも現在、公開されています。
なお、2018年の「ティール組織」出版以前から、武井さんが創業したダイヤモンドメディアではHolacracy（ホラクラシー：「ティール組織」の事例に取り上げられた組織運営法）に基づいた組織運営が行なわれていました。
山田さんもまた、2016年時点でTeal Organizationに関するトピック記事の執筆や、2018年にNext-Stage World2018に参加されていたということもあり、自然経営研究会においても「ティール組織」は大きく扱われる研究テーマであったようです。
そもそも、自然経営研究会の発足の背景には、以下のような問いも含まれており、いよいよ国内のビジネスや経営の領域で「ティール組織」が取り上げられ始めた時に「日本的なティール組織」や「これから求められる新しい日本的な組織づくり」を考え始める土壌が整いつつあった、と捉える方がより正確かもしれません。
「ホラクラシーやティールなど、新しい組織のコンセプトが色々と世界から入ってくるが、根底のところで微妙に『違い』を感じる」
「日本的な組織観・世界観に基づいて、新しい組織のあり方を見出だせないか？」
以上、山田さんが探求されてきた自然経営と国内の「ティール組織」ムーブメントの関わりについて見てきましたが、「ティール組織」解説者である嘉村賢州さんもまた、Corporate Rebelsの存在を意識されていました。
次世代型組織の探求を進める嘉村賢州さんにとって、海外における新しいパラダイムに基づいた組織づくりの情報を得るリソースは、長らくEnlivening Edgeというポータルサイトでした。
しかし、ある時期を境に、より精力的に情報発信を行っているサイトとして、Corporate Rebelsが検索に引っかかるようになり、頻繁にチェックするようになったと言います。
令三社を共に立ち上げた山田裕嗣さんを通じてCorporate Rebelsについて賢州さんが詳しく知っていく中で、創設者である2人がこのような領域で新進気鋭の若手の研究者であることもわかってきました。
このような経緯を経て、賢州さんが代表を務めるティール組織ラボにおいても、以下のような読書会企画が実施されています。
邦訳書籍『コーポレート・レベルズ』
『コーポレート・レベルズ』の概要
ここからは、邦訳書籍『コーポレート・レベルズ』の内容について触れていければと思います。
本書はCorporate Rebelsの共同創業者ピム・デ・モーア氏（Pim de Morree）とヨースト・ミナー氏（Joost Minnaar）が世界中の先進的な企業の取り組みを調査して回る中で明らかになってきた、世界的な経営のトレンドとその具体的な実践事例について述べている書籍です。
世界的な経営のトレンドは8つにまとめられており、以下のように表現されています。
「利益」から「パーパス」へ
From Profit To Purpose & Values
「ピラミッド」から「チームのネットワーク」へ
From Hierarchical Pyramid To Network of Teams
「指示型リーダーシップ」から「支援型リーダーシップ」へ
From Directive To Supportive Leadership
「予測と計画」から「実験と適応」へ
From Plan & Predict To Experiment & Adapt
「ルールと管理」から「自由と信頼」へ
From Rules & Control To Freedom & Trust
「中央集権型」から「分散型」へ
From Centralized to Distributed Authority
「秘密主義」から「徹底した透明性」へ
From Secrecy To Radical Transparency
「ジョブディスクリプション」から「才能と熟達」へ
From Job Descriptions To Talent & Mastery
Corporate Rebels: Make work more fun
また、本書を読み進めていくと、何十社もの企業名が出てきます。
これらの企業の実践については、ピム・デ・モーア氏（Pim de Morree）とヨースト・ミナー氏（Joost Minnaar）が調査・取材した上で、Corporate Rebelsのブログ記事にて掲載、また、令三社が運営するr3s magazineにてその記事の一部が翻訳されています。
本書で扱われた主要な事例企業だけでも以下の18社の事例が出てきたため、Corporate Rebelsのブログ記事、r3s magazineの翻訳記事もあわせて簡潔にまとめました。
本書を読み進める場合の参考にご覧いただければ幸いです。
本書で取り上げられた特徴的な事例企業：18社
●パタゴニア（Patagonia）
1973年、アメリカ人登山家イヴォン・シュイナード（Yvon Chouinard）によって創業されたアウトドア用品メーカー。2022年9月に創業者一族はパタゴニアの全株式を新設法人「パタゴニア・パーパス・トラスト（Patagonia Purpose Trust）」と非営利団体「ホールドファスト・コレクティブ（Holdfast Collective）」に譲渡した。
パタゴニア：パーパスの力を示す有言実行の経営
●ホランドス・クローン評議会（Hollands Kroon Council）
ホランドス・クルーンはオランダ北西部に位置し、2012年に4つの小さな自治体が合併して誕生した自治体。人口5万人、公務員360人を擁する。
ホランズ・クローン：セルフマネジメント成功の秘訣。ルールを忘れ、失敗を歓迎しよう
●ハイアール（Haier）
ハイアール（海爾）は1984年、その前身である「青島市日用電器工場」に張瑞敏（Zhang Ruimin）が工場長兼党書記として派遣される形で創業された、70,000人を超える従業員を抱える世界No.1の家電メーカー。
ハイアール：現代で最も先進的な企業
●ハンデルスバンケン（Svenska Handelsbanken）
1871年に設立され、1873年よりストックホルム証券取引所に上場しているスウェーデンの銀行。11,000人を超える従業員と強固な支店ネットワークを擁する。
ハンデルスバンケン：予算のない銀行のパイオニア
●ジンガーマン・コミュニティ・オブ・ビジネス（Zingerman's Community of Business）
1982年にミシガン州アナーバーにオープンして以来、ジンガーマン・デリカテッセンを母体とする10のビジネスからなるフードビジネス企業グループ。ポール・サギノー（Paul Saginaw）とアリ・ワインツヴァイク（Ari Weinzweig）が共同創業者。
Zingerman’s：アナーキストのアリ・ワインツヴァイクからの学び
●UKTV
UKTVは1992年11月にBBCとテムズ・テレビジョン（Thames Television）のジョイント・ベンチャーとして発足した、イギリスのマルチチャンネル放送事業者。2019年以降はBBCの制作部門BBC Studios傘下となった。
UKTV：UKTVの成功と幸福感を高めた3つの実践的な変化
●NER Group
NER Group（ネル・グループ）は、スペイン・ビルバオを拠点に発展している企業ネットワーク群の総称であり、2005年にコルド・サラッチャガ氏（Koldo Saratxaga）によって設立されたK2K emocionandoが中心となって拡大を続けてきた。
ネル・グループ：革新的で実証されたセルフマネジメントアプローチ
●スポティファイ（Spotify）
2008年、ダニエル・エク（Daniel Ek）とマーティン・ロレンソン（Martin Lorentzon）によって設立された、スウェーデン・ストックホルムを拠点とする音楽配信およびメディアサービス企業。
Spotify：世界的に有名な「Spotifyモデル」
●ベルギー社会保障省（Belgian Ministry of Social Security）
ベルギー・ブリュッセルにある政府機関。2013年以降、行政組織として働き方の改革に取り組んだパイオニア。
ベルギー連邦社会保障局：300人のスタッフと0人の管理職 公共機関におけるセルフマネジメント
●BvdV
オランダ・ユトレヒトに拠点を置く弁護士事務所。共同創業者の2人は2006年、ブラジルの起業家であるリカルド・セムラーにインスパイアされた哲学を採用して創業し、その組織づくり・制度づくりを行ったという。
BvdV：週4日勤務、上司不在の一風変わった弁護士事務所
●VERSA
2010年、オーストラリア・メルボルンにてキャス・ブラックハム（Kath Blackham）が創業したウェブ、モバイル、プラットフォーム開発事業者。音声技術に長けたサービス提供を行う。
No Work Wednesdays: This Company Loves The Four-Day Work Week
●USSサンタフェ（USS Santa Fe）
USSサンタフェは、アメリカ海軍の原子力潜水艦の名称。元米海軍大佐デビッド・マルケ（David Marquet）はこの潜水艦の艦長を務める間、乗組員たちに対して中央集権型から自律分散型の意思決定を行うよう文化の変革を試みた。
The Command and Control Model is Outdated, Even The Military Says So!
●ハウフェ・ユマンティス（Haufe-Umantis）
2001年、スイスで創業された人事ソフトウェア会社。2012年から2023年までHaufe Groupに属していたが、現在はAbacus Groupの人事能力センターとなっている。
This Company Democratically Elects Its CEO Every Single Year
●セムコ（Semco）
1953年、ブラジル・サンパウロにてアントニオ・カート・セムラー（Antonio Curt Semler）がセムコを創業。1980年、息子のリカルド・セムラー（Ricardo Semler）は21歳の時に倒産寸前のセムコのCEOとなり、6年で改革。この経営哲学および手法は「セムコスタイル」として世界中の企業に参照されるものとなった。
Fixing Work That Sucks: Semco's Step-By-Step Transformation
●スマーケッツ（Smarkets）
2008年にジェイソン・トロスト（Jason Trost）によって設立されたベッティングエクスチェンジ会社。イギリス・ロンドンを拠点とし、その他ロサンゼルス、マルタなどにもオフィスを構えている。
スマーケッツ：エンゲージメントへの徹底的なこだわり
●ビュートゾルフ（Buurtzorg）
2006年、ヨス・デ・ブロック（Jos de Blok）がオランダでスタートさせた在宅看護組織。顧客満足度、従業員満足度ともに非常に高く、現在は14000人規模にまで組織は拡大。従業員は約1000あるチームに分かれ、それぞれのチームが自律的な組織運営に取り組む。
ビュートゾルフ：従業員14,000人、管理職0人での圧倒的なエンゲージメント
●ニアソフト（Nearsoft）
2007年にマット・ペレス（Matt Perez）とロバート・マルチネス（Roberto Martinez）によって設立され、現在250人以上の従業員を抱えているアメリカのソフトウェア企業。セムラーの書籍の他、海賊船（Pirate ships）も組織づくりにインスピレーションを受けているというユニークな組織。
Nearsoft：成功の秘訣は、ほとんどのルールを手放したこと
●ボル・ドットコム（bol.com）
1999年に設立され、2012年に3億5000万ユーロでAhold Delhaizeに買収されたオランダのeコマース企業。オランダとベルギー発の最も人気のあるオンラインショップの一つで、約1500万点の記事を提供している。
bol.com：変革の物語から学ぶ、真の企業反逆者になる道筋
コーポレート・レベルズ: Make Work More Fun
Corporate Rebels Articles
r3s magazine
また、本書の訳者まえがきも以下のリンクで全文公開されています。こちらをご覧いただくことで、より著者2人のあり方が見えてくるかと思います。
邦訳書籍出版以降の新たな動き
2023年後半から2024年初頭にかけて、Corporate Rebelsは各国の実践者たちがリアルに繋がるローカルネットワークRebel Cellの立ち上げを構想していました。
Rebel CellはオンラインプラットフォームCorporate Rebels Academyを運営する中で各国の実践者が実際に集い、意見交換や協働が生まれていくことを目的としており、『コーポレート・レベルズ』の翻訳者・山田裕嗣さんはRebel Cell Japanの設立に携わり、現在はRebel Cell Japan Coordinatorとしても活動されています。
そして現在。Rebel Cellは世界20カ国、企業150社、1300人以上が参画するネットワークとして今も広がり続けています。
また、昨年11月にはスペイン・バルセロナにてCorporate Rebels Global Meetupが開催されました。
このMeetUpはオンラインプラットフォームCorporate Rebels Academyの各国ごとのローカルコミュニティRebel Cellの参加企業・参加者たちの集いであり、世界15ヶ国100人の実践者がつながる機会となりました。
2025年1月にはその報告会がオンラインで開催され、その模様は以下の動画のほか、こちらのレポートからもご覧いただけます。
また、令三社の2025年以降の動きについては、年始に投稿された以下の記事もご覧ください。
近日中の関連イベント情報
2/25（火）Our Messy Journey 〜 僕たちの「でこぼこ」ジャーニー Vol.1
3/25(火)Our Messy Journey 〜 僕たちの「でこぼこ」ジャーニー Vol.2
3/21(金)『ソース原理』(英治出版)、『冒険する組織のつくり⽅』(テオリア)刊⾏記念 ⻘野英明×嘉村賢州×安斎勇樹トークイベント 「組織と働き⽅の未来を語る対話〜具体的な道標を求めて」
さらなる探求のための参考リンク
国内におけるソース原理（Source Principle）探求の潮流を概観する：2025年1月時点の現在地
「日本における新しい組織」の理想のあり方とは。【対談】令三社 山田裕嗣さん
但馬武さんと語るパタゴニア（前編） | 『コーポレートレベルズ』出版記念シリーズ
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