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  • 前方後円墳とはなにか (中公叢書)

前方後円墳とはなにか (中公叢書)

5つ星のうち4.0 (3)

3世紀中ごろから7世紀初めごろまでのおよそ350年間に、北海道・東北北部と沖縄を除く日本列島の各地で、約5200基の前方後円墳が築造された。共通性と階層性を見せる古墳がつくられたのはなぜか。
本書は膨大な事例研究をとおして、前方後円墳とはなにか、前方後円墳に表された関係とはなにかを探究し、新しい古墳時代像を提出する画期的な試みである。
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商品の説明

著者について

広瀬和雄
一九四七年、京都市に生まれる。同志社大学卒業。大阪府教育委員会、大阪府立弥生文化博物館勤務ののち、奈良女子大学大学院教授、国立歴史民俗博物館教授等を歴任。現在、国立歴史民俗博物館名誉教授、総合研究大学院大学名誉教授。文学博士(大阪大学)。専攻は日本考古学(弥生・古墳時代の政治構造)。著書に『前方後円墳国家』『前方後円墳の世界』『カミ観念と古代国家』『古墳時代像を再考する』ほか。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 中央公論新社
  • 発売日 ‏ : ‎ 2019/12/17
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 本の長さ ‏ : ‎ 464ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4120052354
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4120052354
  • 商品の重量 ‏ : ‎ 480 g
  • 寸法 ‏ : ‎ 13.2 x 2.8 x 19.2 cm
  • Amazon 売れ筋ランキング: 本 - 592,179位 (本の売れ筋ランキングを見る)
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.0 (3)

カスタマーレビュー

星5つ中4つ
3グローバルレーティング

日本からのトップレビュー

  • 星5つ中4つ
    古墳前期の畿内は、政治的な中央ではなく、経済的(宗教的)な中心の表現が、適切ではないか?
    2020年3月5日に日本でレビュー済み
    Brief content visible, double tap to read full content.
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     本書は、筆者の長年の古墳研究の集大成のようで、相当な分量なので、読み応えがあり、たくさんの古墳事例が、取り上げられているので、大変参考になりました。

     筆者の主張に賛同できるのは、弥生後期の大和の唐古・鍵遺跡の重要性、古墳造営は、首長の本拠地付近ではなく、交通の要衝に立地していること(新天地の開拓もあり)、古墳中期・後期での、首長と庶民の中間層(有力民層)が被葬者の群集墳は、地域共同体内の政治的墳墓であることです。

     しかし、本書で取り上げている出現期・前期の古墳は、中国・朝鮮の舶来品流通の、川下側の東国が大半で、川上側の畿内は東国より優勢ですが、肝心な、最も川上側の九州北部の動向を考察していないので、古墳前期の畿内が日本列島の中央政権と、言い切れないのではないでしょうか。

     現代人が、古墳の大きさと多さを俯瞰的に比較し、それを後世に政治的な階層があったと、短絡的に結び付けるのには、違和感があります。

     学者達は、あまり強調しませんが、日本列島の地形は、山と海による分断で狭い平地が多く、古墳出現期・前期は、広域間の陸路が未整備で、水運の手段も、小型の丸木舟か、中型の準構造船しかなく、1艘あたり最大でも20人程度しか搭乗できず、持参物資の搭載も相当制限されます。

     そのような中で、海路での遠隔地との戦争は、大軍の派兵・補給が大変困難で、たとえ、そこを一時的に奪取できても、今度は、反乱の鎮圧も大変困難なので、武力の脅威は、陸路での近隣地に通用しても、海路での遠隔地に通用しません。

     3世紀に西日本で、環壕(濠)集落・高地性集落が、ほぼ一斉に解体されたのは、交流・交易が活発化したからとみられますが、それまで九州北部・山陽東部より劣勢だった近畿中部が、大型古墳の造営を乱立させつつも、そこから一転して遠征可能になるとは、とても想像できません。

     西暦300年の日本列島の人口を60万人とし、小国数を150とすると(「先代旧事本紀」で国造は135)、1国あたり4000人になり、畿内が、準構造船を50艘も用意できても(実際には無理でしょう)、1000人の派兵なので、交戦しても必勝確実とは、とてもいえず、不利な状況です。

     そのうえ、もし、近畿中部から関東か九州北部へ進軍するなら、途中の東海か山陽の各寄港地で、人数分の水・食糧等の調達も必要になるので、戦争は、海路での遠隔地とは非現実的で、そうなれば、支配と服属や中央と地方の関係も成り立たず、その関係は、陸路での近隣地に限定されます。

     ここで、支配と服属や中央と地方の関係とは、地方が反乱した際に、中央が武力で鎮圧でき(治安維持)、地方が外敵から攻撃された際に、中央が武力で防衛できることで(安全保障)、これらの条件で国境が設定され、古代中国・楽浪郡等の統治範囲も、それが大前提です。

     このように、治安維持・安全保障は、政治の基本ですが、古墳出現期・前期の3~4世紀で、すでに近畿中部と関東・九州北部等が、中央と地方の関係にあったとみるのは、大変疑問で、広域間の首長どうしの関係において、武力の脅威がない強制は、成り立たず、各地の首長の自発しか、ありえません。

     大型古墳は、被葬者となる首長が、生前から人民に造営させ、労働の対価として、食糧・宿舎等を提供したと推測でき、古墳の規模は、首長の財力しだいなので、政治的な階層ではなく、経済的な格差といえます。

     そこへ遠隔地の首長が、古墳造営を強要すれば、内政干渉になり、それがなかったからこそ、出現期・前期古墳に共通性がありつつも、多様性も兼ね備えられたのではないでしょうか。

     たとえば、現在も先進国は、後進国へ経済援助(無利子・低金利での金銭貸付)や、技術支援(無償・低額での人材派遣)をしています。

     ですが、事業の主体は、あくまでも後進国にあり、先進国は、内政干渉してはならず、経済援助・技術支援が、あったからといって、先進国が中央で、後進国が地方と、表現するのはありえません。

     筆者は、前方後円墳の分布を、古墳出現期・前期から政治団体だったと主張していますが、対内的な首長と人民の関係は、政治的でも、対外的な首長どうしの関係は、有力首長が一般首長へ、古墳造営で経済援助・技術支援していても、そこに政治的な思惑があったという程度です。

     それよりも、広域間の首長どうしの関係は、まず、前方後円墳祭祀による宗教団体というほうが、適切で、古墳に副葬された舶来品等の耐久財は、首長の劣化しない財産であり、永遠の象徴でもあるのです。

     つぎに、総体的にみれば、日本列島の各地は、稲・布(麻・絹・綿)・塩・人(奴隷)等、しだいに劣化する消費財を物品貨幣とし、中国大陸・朝鮮半島の舶来品(鉄資源・銅鏡等)の耐久財を、商品として購入したことになるので、広域間の首長どうしの関係は、交易による経済団体ともいえます。

     日本列島での生産品は、稲・布(麻・絹・綿)・塩等、大半が劣化し(古墳出現期・前期の劣化しない生産品は、玉類・貝製装身具・倭製銅鏡・石製品等)、首長が初穂を出挙(すいこ)で運用すれば、すぐに莫大な財産になりますが、備蓄しきれないので、劣化しない舶来品と古墳に換物したのでしょう。

     ところが、局所的にみれば、畿内は、舶来品を畿内以西から安く買い、畿内以東へ高く売れば、財産が形成でき、水田稲作の農業生産等が、九州北部や関東等より、格段に突出していたわけでないので、おそらく交易での利益も投入しないと、あれだけの大型古墳の造営乱立ができません。

     畿内が主導した交易の原資は、おそらく弥生後期に繁栄していた、唐古・鍵遺跡での生産品(財力)だったのではないでしょうか。

     ただし、畿内が主導した遠隔地交易は、各地の海域に精通した海洋民を統率する地元首長と連携することで、安全に航海でき、その首長達は、交易の対価で海浜型古墳を造営したとみられ、経済団体なので、4~5世紀には、北海道・東北北部の続縄文文化とも、対等な交易ができたのです。

     本書で筆者は、政治・経済・文化・軍事・イデオロギー・再分配・再生産等、抽象的な言葉を多用していますが、具体的な説明に踏み込んでいないので、広域間の首長どうしは、支配と服属の関係でないが、中央と地方の関係だと混乱しており、わかりにくいのです(「同盟的服属」って何?)。

     私は、広域間の首長どうしの関係は、重層的で、畿内が、交流と交易を巧妙に使い分けていたとみています(筆者は、人・物・情報のネットワークといいながら、なぜ交流・交易に着目しない?)。

     交流とは、贈与と返礼で、双方が上下関係の場合には、下位の贈与(朝貢)より、上位の返礼を豪華にすることで、上下の地位を保全し、対等関係の場合には、等価交換ですが(互酬)、経済援助・技術支援等を繰り返せば、対等な関係から上下関係へ、変化する可能性もあります。

     一方、交易とは、対等関係が基本の、物々か物品と貨幣の等価交換なので、対等な交流と交易は、考古学的に区別できません。

     でも、対等な交流は、1ヶ所で等価交換し、同じ価値体系なので、利益なしですが、交易は、2ヶ所で等価交換し、違う価値体系なので、一方から安く買い、他方へ高く売れば、その差額が利益になり、価値体系(買い手と売り手)が複数で、大量に物品を取り扱えば、財産が形成できます。

     畿内は、舶来品の輸入ルートを瀬戸内側(吉備)と山陰側(丹波)、輸出ルートを太平洋側(東海)と北陸側(越)の、それぞれ2方向に確保し(「日本書紀」での四道将軍)、交易で財産を形成するとともに、その幾分かの財産を、経済援助・技術支援等の交流に活用したのかもしれません。

     つまり、畿内は、経済的な交易で、財力を獲得できたからこそ、大型古墳の造営乱立や、政治的な交流で、しだいに権力も獲得でき、古墳期から飛鳥期にかけて、経済的(宗教的)な中心から政治的な中央へと、徐々に切り換えられる、経営力があったとみるのが妥当です。

     だから、3世紀前半まで、九州北部より相当劣勢だった近畿が、3世紀後半から、政治的に突然優勢になったとするのは、無理があります。

     近畿の背後の東国は、2世紀まで、稲・布(麻・絹・綿)・塩・人(奴隷)等、しだいに劣化する消費財が大半で、舶来品の耐久財がほとんど流通していなかった、広大な市場だったので、畿内は、経済的に繁栄でき、財力の格差をもとに、中央と地方の関係へと発展できたのではないでしょうか。

     ちなみに、日本列島の諸勢力(倭)は、4世紀終り~5世紀初めから寄せ集めで、朝鮮半島に渡海・上陸し、南下した高句麗と断続的に交戦しましたが、当時は、領土拡大の目的でないため、半島の舶来品等と列島の人(武将・兵士派遣)等の一種の交易といえます。

     それ以降、戦禍回避のため、大勢の渡来人が半島から列島へ流入し、半島では戦時・軍政、列島では平時・民政の図式になりましたが、伽耶諸国が新羅に併合されるまで、列島は、戦乱の衣食不足で価格上昇した稲・布(麻・絹・綿)・塩・人等を、半島は、鉄資源等を、輸出したのでしょう。

     さらに、憶測すれば、半島での稲・布(麻・絹・綿)・塩・人等の価格を釣り上げるために、畿内が、列島の各地に参戦を呼び掛けた可能性も否定できず、これも一種の経営力です。

     考古学者は、抽象的なマルクス主義由来の言葉を安易に借用せず、具体的な人間どうしの交換関係に(人と神の関係もある)、もっと踏み込んで考察すべきではないでしょうか。

     なお、古墳期での畿内の経営力は、商売気質の関西人の元祖だったのかもしれません(冗談)。

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