
イマドキのビジネスはだいたいそんなかんじだ。 Vol.17 「なぜ、あんなところに営業所があるのか?」
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取材前に、目的企業の情報を集める。
いまどきは企業のコーポレートサイトを見れば、たいがいのことはわかる。企業名と製品・サービス、売上、従業員数、沿革、役員の変遷。メーカーであれば、バーチャル工場見学もできる。
全国に拠点を持つ会社の場合、コーポレートサイトには、たいてい「事業所一覧」というページがある。眺めるのが、ワタシは昔から好きだ。ちょっとした旅行気分になれるからだ。
本社はだいたい東京、大阪、名古屋にあって、そこから福岡、札幌、仙台、そして県庁所在地へと下りていく。ところがスクロールしていくと、どう考えても採算が合いそうにない地域が混じってくる。人口3万人ほどの町に、営業所がひとつ。周囲に得意先らしきものは見当たらない。
なぜ、あんなところに営業所があるのか。
ワタシの灰色の脳が勝手に推理を始める。
創業の地だから畳めない。買収した会社の本社がそこにあった。かつて基幹産業があって、その名残の取引が細々と続いている。地元の有力者との関係が切れない。役所の入札資格を維持するために県内所在地が要る。最近であれば、BCPの観点から災害時の代替拠点として必要だから、という説明もつく。どれも、それなりに筋は通っている。
おそらく、たいていの方はそれで納得するだろう。だが、そこにあえて残す別の用途があるとしたら、どうだろう──。
その意味を、ワタシは四半世紀以上前にある週刊誌の立ち上げの現場で知ることになったのだ。
野良のライター編集者になって数年目のワタシは、ある通信社系の出版社が発行する週刊誌の創刊に、特集スタッフとして関わったことがある。その会社は以前から地味に週刊誌を出していたが、「週刊誌」の時代に乗り遅れていた。
そこで某大手広告代理店と組み、全面リニューアルに踏み切った。判型を大きくし、名前も一新、レイアウトには名うてのアートディレクターを立てる。創刊号の表紙を飾ったのは、なんと人気絶頂の美少女俳優だった。硬派の時事系週刊誌にはありえないような、オシャレで“ハイブラウ”な男性誌に生まれ変わったのだ。
強気だった。毎週1000万円、総額1億円のプレゼントが当たり続けるという、相当に思い切った創刊キャンペーンを打った。景品の総額を聞いたときには、ひょえーと素っ頓狂な声をあげたのを覚えている。
1000万円のプレゼントが担保されていれば、部数は安泰どころか、伸び続けるはずだ。
創刊号は35万部を完売した。5万部だった前の週刊誌の実に7倍。ありえない数字だった。全面リニューアルで判型も雑誌タイトルも変えたのだから実質は新刊だが、それでもこの跳ね方は異様だった。記者あがりの編集部員たちはまさに有頂天である。
編集長はただちに販売目標を引き上げ、2号目を60万部に設定した。ワタシに声がかかったのは、このタイミングだった。
第二特集を担当してほしい、という。週刊誌の目玉は特集だ。バリバリの一線の記者や編集者が担当して作り上げる。その特集に関われるのは名誉なことだ。しかも企画から取材、執筆脱稿まで全部任され、なんならその通信社の全国ネットワークも使える。全国各地に散らばる記者に「この企画なんで、こんな人にあたってみてよ」と、東京本社から指示を出せるのだ。
第二特集の役割は、その時代に横たわる事象の裏側をビジュアル化して見せることだった。かねてより企画力はそれなりにあると自負していたワタシが案を上げると、編集長はすんなり通した。
当時は、いまほどではないが日本各地で登山ブームが起こっていた。百名山という言葉が話題となって、にわか登山者の遭難が日々伝えられていた。
そこでワタシは警鐘の切り口として、遭難した場合、捜索費用はいくらぐらいかかるのかをビジュアル化して読ませようと考えたのだ。
実は捜索費用は、どの県で遭難するかで違ってくる。日本はだいたい山の稜線が県境となっているので、足をすべらせた先がどちらの県のエリアかで請求金額が変わるのだ。県警が動く分には基本無料だが、大規模な捜索となると地元の消防団や山岳会の人たちが駆り出され、ボランティアも加わる。その人たちには経費と謝礼を出さないといけない。
長野や群馬のように山岳救助の専従組織を持つ県は、県警ヘリが出ても基本は無料だ。だが、そうした組織のない都道府県では民間ヘリが飛ぶこともある。山岳会やボランティアに出す謝礼も、基準はそれぞれ違う。人数をかけたから、ヘリが飛んだからといって、すぐ遭難者が見つかるわけでもない。生還できるとも限らない。それでも費用は、後日きっちり請求される。
捜索が長引けば数百万円、1000万円超えも珍しくない。だから、そうなる前に「遭難先は意識しておけ」と読者に説いた。ま、半分は冗談で、正しくは、山に行く前に保険に入っておけ、という話である。登山は老若男女がひとりでも楽しめる、ハードルの低い趣味だ。だからこそ、その背後で動く人と時間と物量を意識しなければならない。
取材は2、3週間をかけた。全国の支局の記者から集まった情報をまとめ、締め切りギリギリまで粘って自宅にこもって書いた。当時はまだインターネットが一般に普及していなかったから、モデムという機器を介し、現在のメール的なインフラを担っていたニフティサーブでテキストを編集部に送った。深夜2時。
20分か30分して、編集部の担当者から電話が入った。「面白い原稿でした。よく書けている」と講評したあと、彼は突然こう言った。
「アナタの書いた原稿が、最後になります」
「えっ、どういうことですか?」
「先ほど休刊が決まりました」
「えっ」
声が詰まった。次の言葉がしばらく出てこない。
「えっ、まだキャンペーンが残ってますよね。3000万くらい。どうするんですか?」
ワタシは声を絞り出した。担当者は、驚愕するワタシとは対照的に淡々と続けた。
「そうですよねー。残り3回分はまとめてプレゼントすることになりました」
ちなみに出版社や雑誌社が雑誌の発行を止めるときには、廃刊とはいわず休刊という。どう考えても復刊する見込みがなくても、ひとまず「休刊」と発表する。ごくごくたまに、季刊とか特別号という間延びした発行タイミングで復活することもある。あるいは人気のある雑誌の場合、別の会社が引き取って発行を続けるときがある。後者の引き取り手は、別の出版社ではなく、新興のスタートアップだったり、ECサイト運営会社や、不動産・金融系の会社だったりする。つまり看板として活用するのだ。発行会社にとっては自社の知名度アップが主目的だから、中身の質が下がることが多い。
休刊の決定は、わりと早い段階でついていたようだ。
決定的だったのは2号目だった。実質的な新規創刊とはいえ、ベースは売れて5万部の雑誌である。それが35万部に跳ねたとなれば、誰でも次は上積みを狙うだろう。
だが、それなりにこの界隈で生きてきた身には、それが無謀に近いことはすぐわかる。だいたい新創刊の部数は跳ねる。いわゆる御祝儀相場だからだ。
景気やメディア環境などさまざまな因子はあるけれども、実質的なニーズはせいぜい15万部くらいだったろう。
たとえ当時、雑誌が「来ていた」としてもだ。相手は大手出版社や新聞社が発行する時事系の総合週刊誌である。いかに歴史のある通信社とはいえ、雑誌づくりにおいてはまだひよっこ。競合に割って入って存在感を示せるのは、1年ぐらい続けて世間の評価が定まってからだ。
上積みを狙うにしても、35万部にプラス5万部が関の山だった。
だが脱稿のたびに、編集長は強気の発言を続けた。
「もう、社長を頼る必要はない。この編集部だけでこの会社はやっていける」
正確な言い回しは忘れたが、いずれこの編集部ごと別会社になるのか、と思えるような発言だった。
記者職からのいきなり抜擢で、前後左右もよくわからなかったのもあるだろう。そこに大手広告代理店が囁いた。
「いけますよ、先行する大部数の週刊誌を抜けるかもしれません」
言ったかどうかは定かではない。ただ周囲からは、その編集長は踊らされているという声はいくつもあがっていた。
結果、部数の読みは外れた。60万部刷って、売れたのは25万部ほど。創刊号で完売したのとちょうど同じ35万部が、そっくり返品の山になった。売れ残った週刊誌は、すぐ廃棄するしかない。週刊誌は新聞の次に足が早い。製造業がいずれ売れるだろうと取っておく「在庫」にすらならないのだ。
しかも当時は今と違って印刷のデジタル化がそれほど進んでいなかったから、印刷コストだけであっという間に数千万円が積み上がった。配送コストなどを加えれば、億を超えたかもしれない。
結局このコストを回収できず、あれほど跳ねた週刊誌は、キャンペーンが想定した10号連続にたどり着けないまま休刊となった。
休刊後もワタシは、その週刊誌を紹介してくれた編集プロダクション(通称・編プロ)の社長から仕事をもらい、付き合いを続けていた。
雑誌が休刊したのは9月の終わりぐらいだったかと思う。それから季節は巡り、街がクリスマスデコレーションで飾られる頃、ふとワタシは聞いてみた。
「あの雑誌の編集長やスタッフの方はどうしたんですか?」
大手出版社で雑誌記者を務めた経験のある社長は、思い返すような口調で「ああ、ようやく休刊後の整理がついて辞令が出たようだ」と、その後を語った。
もともと記者職だから、どこかの支局に異動になったのだろう。読み通りだった。企業人はなんだかんだ言っても、フリーと違って戻る場所がある。羨ましいものだな──ワタシは心のなかでひとりごちた。ワタシにとってあの雑誌は、人生における結構な飛躍の場だったからだ。
「で、編集長はどこに行くことになったのですか?」
「2月1日付けで、北海道の帯広支局」
ワタシの身体のどこかにある尻子玉が、一瞬で凍りついた。
「えっ、北海道……」
休刊の告知を受けたあの電話と同じように、ワタシの声はそこで詰まった。
編プロの社長は、遠い目をしながら続けた。
「大きい会社というのはね、ああいう場所を用意しておくもんなんだ」
用意しておく、という言い方が忘れられない。
帯広が小さい街ではないことはわかる。食や空気、景色の素晴らしい街であることはわかっている。だが少なくとも極寒の2月に赴任させる場所ではない。
ワタシの脳内では、「もう社長がいなくてもやっていけるぞ!」と快哉を叫んでいた編集長の姿が、何度も明滅していた。
企業の営業所や支店、支局、出張所は、合理性だけで残っているのではない。
傍からは不合理に見えても、そこには残すだけの必然性がある。小さい小さい支店や出張所が、その会社にとっては、大きな大きな意味を持っていることがあるのだ。
いまどきのビジネスも、だいたいそんな感じだ。
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