
登録者は増えたのに、問い合わせはゼロ|企業YouTubeが立て直しにくくなる5つのパターン
「YouTubeチャンネルを開設したものの、成果が出ない」
「再生数はあるのに、売上につながらない」
企業のYouTubeで、よく聞く悩みです。登録者や再生数が増えても、見てほしい人に届いていなければ、問い合わせにはつながらないことがあります。
株式会社BIRDY代表の鳥屋です。200社以上の企業YouTubeを支援してきました。
同じYouTubeコンサルタントの内山拓郎さん(株式会社ビーヘルシー 執行役員。インタビュー時点)と、「この状態になる前に相談してほしかった」と感じるチャンネルについて対談しました。その中で出てきた「立て直しが難しくなるチャンネル」を5つのパターンにまとめ、それぞれに自社で確かめたい問いを添えています。対談の動画は、記事の最後に載せています。
この記事でわかること
企業YouTubeが立て直しにくくなる5つのパターン
パターンごとに、自社のチャンネルを確かめる問い
崩れてしまったチャンネルを、作り直すか残すかの考え方

パターン1:誰に、何のために届けるかが決まっていない
内山さんは、YouTubeチャンネル「YouTubeオタク-動画集客TV【株式会社ビーヘルシー】」を運営しながら、数多くの企業チャンネルの運用を支援してきた方です。その内山さんが最初に挙げたのは、見てほしい人がはっきりしないチャンネルでした。
「よくあるのが、ターゲティングが曖昧なチャンネルです。たとえば、通常動画ではBtoB向けの情報を発信しているのに、ショート動画ではBtoC寄りの内容を投稿しているというケースですね。」
見る側からすると、「誰向けのどんなチャンネルなのか」が分からず、ファンとして定着しにくくなる、というのが内山さんの説明です。
もう1つは、チャンネルの目的が決まっていないケースです。ふだんは業界のノウハウや事例を発信しているのに、急に社員のゴルフや旅行の様子を出してしまう。内山さんは、こう話していました。
「特にチャンネルの目的が、『問い合わせ獲得』や『商談化』である場合は、ターゲットに合った情報を一貫して発信し続けることが重要です。」

登録者は増えたのに、問い合わせはゼロだったチャンネル
内山さんが立て直しに苦労した例として話してくれたのが、ファミリー層向けのサービスを知ってもらうために立ち上げたチャンネルです。担当のディレクターはテレビ業界の出身で、映像や編集のクオリティはとても高かったそうです。
ところが、再生数を増やすために、女性の露出が多い演出を取り入れてしまいました。集まったのは、ファミリー層ではなく、想定していなかった中高年の男性でした。
「再生数や登録者数は増えましたが、肝心のサービスへの問い合わせはゼロという状況になってしまいました。」
そこからの立て直しは、こうです。
「キャストを変更し、週2本ペースで1年間、約100本の動画を投稿しました。」
その結果、ようやく本来のターゲットだったファミリー層、特に女性の視聴者に届くようになったそうです。

数字が伸びていても、届いている相手が違えば、問い合わせにはつながらない。この例は、それをよく表していると思います。私はこの話を受けて、最初の段階で「誰が、どんなシチュエーションで見るのか」をはっきりさせて企画を組むことが大事だとお伝えしました。

内山さんは、立て直しには時間もコストもかかるので、なるべく早い段階で方向性を固めることが大切だとも話していました。
自社で確かめる問い
このチャンネルを誰に見てほしいか、一言で言えるか
通常の動画とショート動画で、見てほしい人がそろっているか
問い合わせ・商談・採用など、チャンネルの目的と関係のない動画を出していないか
再生数を伸ばすための演出が、見てほしい人を遠ざけていないか
チャンネルを、最初から成果から逆算して設計する考え方は、以前のnoteにまとめています。
https://note.com/birdy_official/n/n20c93352c166
パターン2:品質にこだわりすぎて、更新が止まる
これは私から出した話です。企業のチャンネルを支援していて難しいと感じるのが、品質にこだわりすぎて、更新の頻度が落ちてしまうケースです。

内山さんも、こだわる場所を間違えると更新が止まると話していました。
「特に重要なのは、『どんな企画を、誰に、どう届けるか』という設計です。一方で、毎回細かすぎるビジュアルや演出の修正に時間をかけすぎると、更新スピードが落ちてしまい、視聴者との接点も減ってしまいますね。」
こだわるなら、見た目の細部より、企画のほうです。

私が理想だと考えているのは、週2本、もしくは3日に1本くらいのペースで投稿できる体制です。最低限の品質は保ちながら、続けられることを優先します。内山さんは、これをこうまとめてくれました。
「YouTube運用は、“磨き上げる力”と“回し続ける力”のバランスが肝になりますね。」
自社で確かめる問い
修正の多くが、企画ではなく見た目の細部になっていないか
決めた投稿のペースを、この3か月守れているか
パターン3:テレビCMを、そのままYouTube広告に流す
内山さんが挙げた2つ目の例は、企業のテレビCMを、そのままYouTube広告として大量に出したケースです。登録者数は一気に増えましたが、ふだんの動画の再生数は大きく落ちてしまいました。

登録者が増えたのに再生数が落ちる理由を、内山さんはこう説明しています。
「CM経由で登録したユーザーが、通常動画に興味を示さなかったからです。」
結果として、「登録者数は多いのに再生回数が少ない」という、数字のバランスが崩れたチャンネルになってしまったそうです。
対処のしかたも聞きました。
「CM動画を非公開にするか、別チャンネルで展開するのが効果的です。」
あわせて、CMのような特別なコンテンツは、事前にチャンネルの戦略とすり合わせることが大切だと話していました。そうすれば、見ている人の層も少しずつ本来のターゲットに戻っていく、というのが内山さんの見立てです。

自社で確かめる問い
広告やキャンペーンの動画を出す前に、チャンネルで見てほしい人と合っているかを確かめたか
合わない動画は、別のチャンネルや非公開で扱う決まりがあるか
パターン4:切り抜きを、何を伝えるか決めずに出す
これも私が支援先で見たケースです。YouTubeの動画の切り抜きを、そのままTikTokに投稿していた会社がありました。動くこと自体は前向きでよいのですが、媒体ごとの見せ方を考えないと、せっかくの動画が本来の価値を出せません。クオリティに差があると、ブランドのイメージに響くこともあります。
切り抜きが今も効くかは、ジャンルによります。エンタメ系やオーディション系のように「見せ場」がはっきりしたものなら、切り抜きでも十分に成り立ちます。一方、ノウハウ系は話の流れが大事なので、一部だけを切り取ると、伝えたいことがぼやけることがあります。
切り抜きで話の意図がぼやける点について、内山さんはこう応じていました。
「たしかに、切り抜き方によっては誤解を生む可能性もありますよね。やるなら、どこをどう切るかまで戦略的に考える必要がありますね。」
私がそのうえで伝えたのは、「短くすればいい」というだけではなく、その短さで何を伝えるかがとても大切だ、ということです。内山さんは、こうも話していました。
「私たちはクライアントと“チームで成果を目指す”姿勢を大切にしています。」
施策を打つときや動画を出す前に、気軽に声をかけてもらえると、より成果につながる提案ができる、という話です。

自社で確かめる問い
切り抜く動画は、1場面だけで意味が伝わるジャンルか
その短い動画で、何を伝えたいかを決めてから作っているか
パターン5:1人の演者に頼りきっている
最後は、私から出した話です。メインで出ていた人にファンが多いと、その人が抜けたあとの立て直しは本当に難しくなります。

私が演者の離脱について話すと、内山さんもこう応じていました。
「特に『その人=チャンネル』になっていた場合は、代わりがききませんし、立て直しのハードルはかなり高くなります。」
私がよくお伝えしているのは、経営者や役員が出演する体制が理想だということです。会社が続く限り出演も続くので、運用の安定につながると考えています。あわせて、1人に頼らないように、最初から複数の人で出演する体制を作っておくことも大切です。
自社で確かめる問い
出演者が1人だけになっていないか
その人が抜けても、チャンネルの「誰に、何を届けるか」は変わらずに続けられるか
崩れてしまったら、作り直すか、残すか
すでに演者が抜けてしまったときなど、チャンネルが崩れてしまった場合はどうするか。対談では、ここも話し合いました。
私の基本の考えは、過去の動画を非公開にして、チャンネルの印象をリセットすることです。
内山さんは、こう話していました。
「理想はチャンネルを作り直すことですが、『せっかく積み上げた資産は残したい』という要望も多いですよね。」
そこで私がお伝えした目安は、登録者数です。
登録者が数千人くらいなら:思い切って作り直したほうが早いケースが多い
登録者が1万人以上いるなら:立て直しに時間がかかっても、今のチャンネルを生かすほうが現実的。特にBtoBでは、そのほうが効率的
その間の規模のときは、チャンネルの目的や、これまでの動画が見てほしい人に合っているかを見て決めることになると、私は考えています。
相談するなら、「迷った時点」で
では、専門家に相談するのはいつがいいのか。内山さんの答えは、はっきりしていました。
「『方向性に迷っている』『このままでいいのか不安』と感じた時点で、できるだけ早く相談いただくのがベストですね。課題が深刻化する前であれば、少ないコストと期間で軌道修正できる可能性が高いです。」
「YouTubeは、動画の内容だけでなく、構成や更新体制、KPIの設計、運用後の分析など、考えるべきことが本当に多いんです。」
BIRDYでできること
BIRDYは、企業専門のYouTube運用代行・動画制作・コンサルティングの会社です。戦略の設計から、法人チャンネルの立ち上げ、撮影・編集、内製化の支援まで、一気通貫で対応しています。これまでに200社以上のYouTubeを支援し、2万本以上の動画を企画・制作してきました。
運用中のチャンネルでも、「誰に、何を届けるチャンネルか」を決めるところから一緒に考えます。
いきなり月額の運用を頼むのは不安、という場合は、1日密着動画やサービス紹介動画を1本作り、見てほしい相手と伝える内容を具体的にするところから始める方法もあります。その制作で整理した「誰に、何を伝えるか」を、チャンネルの企画や、無理なく続けられる投稿体制の設計につなげていく、という進め方です。
まとめ:立て直しにくくなる前に確かめたいこと
誰に、何のために届けるかを一言で言えるか。演出が見てほしい人を遠ざけていないか
こだわる場所が、見た目の細部ではなく企画になっているか。投稿のペースを守れているか
広告やCMの動画を、チャンネルで見てほしい人と合わせてから出しているか
切り抜きは、その短さで何を伝えるかを決めてから出しているか
出演者が1人に偏っていないか
崩れてしまったときについて、私は、登録者が数千人くらいなら作り直したほうが早いケースが多く、1万人以上なら今のチャンネルを生かすほうが現実的だと考えています。実際には、チャンネルの目的や、見てほしい人に届いているかも見て判断します。
一方、相談のタイミングについて、内山さんは方向性に迷った時点で、できるだけ早く相談することを勧めていました。
内山さんとの対談動画
立て直しが難しかったチャンネルの例を、内山さんと詳しく話した対談です。
もとになったHPの記事はこちらです(BIRDY公式サイト)。
https://birdy-official.co.jp/be-healthy/
自社の場合を相談したい方へ
BIRDYでは、毎月5社限定で30分の無料相談をお受けしています。
「今のチャンネルは立て直せるか」「作り直すか残すか迷っている」など、検討前の段階でもかまいません。
相談無料・契約不要・無理な営業はしません。入力は約1分です。
▼無料相談はこちら
https://birdy-official.co.jp/contact/
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https://birdy-official.co.jp/document/download01/
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https://birdy-official.co.jp/solution/youtube/
鳥屋直弘(株式会社BIRDY 代表取締役)
企業YouTubeのコンサルティング・運用代行を手がけ、これまでに200社以上を支援、2万本以上の動画制作に携わる。
YouTubeチャンネル「YouTubeマーケティングch -BIRDY-」で企業YouTubeのノウハウを発信中。