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デジタル VS 紙-教育の主役は誰か?

    教育者の目線#41

    次の学習指導要領への改訂に合わせて、デジタル教科書の本格的な導入が始まるという。ただし、小学4年生以下は全教科で、さらに国語、社会、道徳は全学年で「デジタルのみ」は認めないらしい。

    確かに、デジタル教科書の方が学びやすい子どももいるだろう。その子たちの学習環境を整えることを最優先に考えるなら、もっと早く導入されていてもよかったはずだ。

    コロナ禍でタブレットが導入されたときも思ったのだが、教育現場にタブレットを普及させようと思うなら、まず教員分を確保してからになるだろう。でも、そうはならず、教員分は後回しにされた。

    文部科学省はタブレットを普及させようと思っていたのではない。教育上の必要性だけでなく、産業政策の側面も強く意識されていたように見える。そう考えるのは、穿った見方なのだろうか。

    それに数年で時代遅れになってしまうものを定期的に更新していく財政のゆとりはどこの自治体にもないから、いずれ保護者の負担になるのだろう。高校ではその動きも始まっている。

    デジタル教材は、端末の更新やソフトウェアの維持、通信環境など、紙の教科書にはない費用が継続的にかかる。一定数普及しないと採算が合わないから、教材を作り続ける余裕のない会社は淘汰されていくのに違いない。

    そこに子どもの姿はない。子どもが感じられないところで決まっているのではないだろうか。

    世界のデジタル産業で、日本は主導権を握れているとは言い難い。それでも関連産業を維持するためには、多額の投資が続けられる。

    北欧でも、デジタル一辺倒ではなく、紙の教科書の価値を見直す動きが出てきている。子どもたちのSNSの使用を制限する国も出てきた。それはなんだかんだと言っても、子どもの成長にはメリットよりもディメリットの方が大きいと判断したからなのだろう。

    その背景には、教育的な理由だけでなく、デジタル化を維持するコストの問題もあるのかもしれない。機種は外国製、OSも外国製、そしてソフトも外国製。そして、明らかに子どもにメリットがないとなれば、必要な子どもに必要な程度の支援だけあればいい。

    日本では、そのような声は大きくはならない。

    日本は、子どものことも財政的な問題も十分に議論されないまま、話が進んでいるように見える。

    コロナ禍でタブレットを急速に導入したときと同じように、まず制度だけが先に走り、現場や子どもが後からそれに合わせる。

    今度も、その繰り返しになるのではないかと危惧してしまう。

    教育の主役は、機器でも制度でもない。子どもである。その当たり前のことを忘れた改革だけは、繰り返してほしくない。


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