
水泳試験は「なり手」不足を解消しない
教育者の目線#40
朝、新聞を手に取ると、一面トップにこんな見出しが目に入った。
「教員採用 減りゆく水泳試験 ―公立小ゼロ、中学体育も3割弱― 『なり手不足』背景 受験しやすく」
教員のなり手不足が深刻化するなか、水泳実技試験を廃止・縮小する自治体が増えているという記事である。水泳が苦手な人でも受験しやすくし、少しでも志願者を増やしたいという狙いだろう。
実際、水泳だけではない。ピアノなどの実技試験も次々と姿を消しつつある。
プール学習には課題がある。
中学校では女子生徒がプールに入りたがらない。
福井県のように気温の関係で授業期間が限られる地域もあれば、
逆に猛暑でプールサイドが熱くなり、安全に授業ができない日もある。
さらに、プールの維持管理には多額の費用がかかる。わずか数週間の授業のために水を張り、消毒し、管理を続けることが本当に見合っているのだろうか。
施設の老朽化も深刻だ。
いざ水をためようとするとひび割れから漏水し、更衣室も傷みが目立つ。
改修したくても、その要望が通らない学校は少なくない。
こうした事情から、水泳指導を民間へ委託する自治体が増えている。
「水泳が苦手な教員には研修を」と言われることもあるが、学校で水泳授業そのものを実施しないのであれば、その研修の必要性も改めて問われるだろう。
新聞記事の最後には、水泳教育の専門家のコメントが掲載されていた。
民間委託が進んでも、水難事故を防ぐための安全教育は教室でしっかり行う必要があること、水泳授業は長年にわたり教育的成果を上げてきたことから、その社会的価値は大きい――という趣旨で締めくくられていた。
教育的意義を語ること自体に異論はない。
しかし、その一方で、教員不足や施設更新の困難さといった現実には十分踏み込んでいない。
そもそも、水泳指導は学校が担わなければならない教育なのだろうか。家庭教育や社会教育、あるいは地域のスポーツクラブなどに委ねることはできないのだろうか。
近年、学校には金銭教育、性教育、情報教育、主権者教育など、次々と新しい役割が求められている。何か問題が起きるたびに、「学校が教えていないからだ」という議論になりがちだ。
しかし、学力を保障するという本来の役割だけでも、現場は余裕を失っている。そのうえ、あれもこれも学校に求められれば、教員の負担は増える一方である。結果として、教職を志望する人は減り、辞める人も増えていく。
教員採用試験から水泳実技をなくすことは、一時的には受験者を増やす効果があるかもしれない。しかし、「なり手不足」への対症療法になりえるとも思えない。
なぜなら、本当の課題は、学校が担う役割が際限なく広がり続けていることだからだ。
新聞記事は、水泳授業の教育的意義を丁寧に紹介していた。しかし、「学校でなければできない教育なのか」「教員不足や施設の老朽化を前提に、学校教育をどう再設計するのか」という議論には踏み込んでいない。
教員不足を本気で解決したいのであれば、水泳試験を廃止するかどうかではなく、「学校は何を担い、何を学校の外へ委ねるのか」を社会全体で議論することが欠かせない。
そうした本質的な問いまで掘り下げる報道が増えないから、この問題はいつまでたっても解決しないのだろう。
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