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富士通のDXを加速させる「OneDigital」が創り出す未来~デジタル化推進の裏側と今後の展望~

    皆さん、こんにちは。OneDigital推進チームです!
    「11万人が全社一丸で挑むデジタル変革の最前線」の前編では、富士通が進めている生産性向上プログラム「OneDigital」の取り組みと効果をご紹介しました。
    今回は、OneDigitalを推進するために、どのような体制を構築し、どのような取り組みを進めてきたのか、その舞台裏に迫ります。本記事を通して、OneDigitalがもたらす価値、そして、富士通が目指す未来について、引き続き富士通のCDXO(Chief Digital Transformation Officer:最高デジタル変革責任者)を務める遠山さんにお聞きしていきます!

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    ――グローバルに11万人を超える社員を率いてダイナミックにOneDigitalを推進する上で強固な体制づくりが重要だと思います。どのような工夫をされましたか?
    富士通では、全社DX「フジトラ(Fujitsu Transformation)」という全社的なプロジェクト体制がすでに存在しており、そのもとで「経営と現場が一体」となり、全社・全員参加で変革に取り組むための推進体制が構築されています。(参考:「フジトラ(Fujitsu Transformation)ってどうやって立ち上がったの?」)OneDigitalの推進にあたっては、このフジトラの体制を最大限に活用しています。具体的には、CEO直下に設置された全社横断の変革実現の仕掛けをつくる「DXD(DX Designer)」というPMO(Project Management Office)組織と、各部門の変革リーダーである「DXO(DX Officer)」というDX責任者と緊密に連携しています。

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    DXOは自部門起点の変革による顧客価値の向上や業務効率化などに向けて、既存の枠組みにとらわれずに取り組みを完遂する役割を担う変革リーダーです。彼らは単なる旗振り役ではなく、現場の課題を吸い上げ、解決に向けて伴走する人材です。DXO同士のネットワークも形成し、定例の共有会や成功事例の横展開を行っています。これにより、OneDigital成功の鍵となる事例が続々と生まれてきています。
    私自身も、DXDやDXOとの定例会議やワークショップを通じて、OneDigitalの推進を加速するべく、議論を重ね、現場の方々と一体となって変革を後押ししています。

    ――OneDigitalがスタートしてから1年。どのように振り返りますか?
    現場への丁寧なツール導入支援、社員のスキルアップを促進する認定制度、そして、データに基づいた利用状況の可視化。これらの取り組みを通じ、特に新しい取り組みに前向きな社員を中心にデジタルツールの活用が進み、自然と業務の中に溶け込んでいきました。彼らは、OneDigitalの可能性をいち早く見抜き、プロジェクト開始から1年という早さで、その輪を広げていきました。OneDigitalの基盤は、まさに彼らとの共創によって築き上げられたと言えるでしょう。その一例をご紹介します。

    ➤業務改善における優れた事例を表彰するOneDigital AWARD
    DXOのもと各部門で進めている変革活動のうち、デジタルツールによる業務改善の優れた事例を表彰および共有するOneDigital AWARDを開催。「業務のどこでAIやデジタルツールが活用できるのか」「どのような課題を解決できるのか」具体的な活用シーンやその効果などを紹介することで、組織外の社員も気付きを得て挑戦に繋げる文化の醸成を促している。

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    ➤デジタルツールの利活用を促進するアンバサダー制度
    OneDigitalの裾野を広げ、その利活用をさらに加速させるために、各ツールのアンバサダー制度への登録を積極的に推奨。アンバサダーとは、各ツールのエキスパートとして、その知識やノウハウを共有し、利用を促進する役割を担う社員のこと。例えば、Asanaでは約300名、Miroでは約200名ものアンバサダーが、自らの意志で登録し、その活動を支えている。
    アンバサダーが、社内SNSやTeamsなどを活用して活発な情報交換を行い、互いに学び合い、助け合うコミュニティを形成。また、それぞれのチームやグループといった現場レベルで、ツールの利用方法を教えたり、導入を支援したりと、OneDigitalの推進に大きく貢献している。アンバサダー制度は、単なるツール利用の促進にとどまらず、社員一人ひとりのスキルアップと、組織全体のデジタルリテラシー向上に繋がる、重要な取り組みとなっている。

    ➤スキルアップを可視化する「オープンバッジ」制度
    社員のデジタルスキル習得とさらなる向上を促進するため、OneDigitalに関連するデジタルツールの習得を認定する制度を導入。この制度は、社員一人ひとりの成長を可視化し、学習モチベーションを高めるだけでなく、社内外に自身のスキルを示す機会を提供している。例えば、DXを目指すお客様へのコンサルティングにおいて取得したバッジの認定スキルを活かし、自身のビジネス価値を高めることができる。他社製オープンバッジの取得も推奨。

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    オープンバッジの例:互いのスキルを認め合い、学びを共有する文化も社内で醸成

    ➤データドリブンな利用状況の可視化と分析
    OneDigitalにおけるデジタルツールの利用状況は、データドリブン経営を支える社内プラットフォーム「OneData」に搭載したQlik Senseによって可視化・モニタリングされている。Qlik Senseを活用した詳細な分析により、部門ごとのツール利用率に応じた教育コンテンツの提供や課題解決支援といった個別のアプローチを可能にした。さらに、ツール利用率と業務時間に相関関係が見えるようになっており、既存の施策の改善や、次の施策の企画立案などに大いに役立てている。

    ――最後に遠山さんが描く今後の展望についてお聞かせください。
    DXの本質は、社員一人ひとりが「仕事のあり方そのもの」を見直し、主体的に変えていくプロセスです。OneDigitalプロジェクトは、試行錯誤の1年を経て、確かな手ごたえを感じることができました。2025年度は、この勢いをさらに加速させ、いよいよ全社的な拡大・普及に向けて、アクセルを踏み込んでいきます。
    私の役割は、変革の基盤を築き、個々の変革を連鎖させ、それを組織全体の文化として根付かせることです。成功事例の型化、展開、そして市民開発の加速。これらは、OneDigitalを全社に浸透させるための重要な戦略です。しかし、それだけではありません。もっと大切なのは、社員一人ひとりが「自分も変革の担い手なんだ」という意識を持つこと。そして、その意識を行動に移していくことだと、私は信じています。
    そのためにはまず、リーダー層が率先してデジタルツールを活用し、その魅力を発信していく必要があります。リーダーが変われば、組織が変わる。私はそう信じて、先頭に立って旗を振っていきます。OneDigitalは、そんな組織文化を創っていくための挑戦です。

    さて、遠山CDXOへのインタビューを通じてお届けしたOneDigitalの取り組み、いかがでしたでしょうか?富士通は、OneDigitalを通じて、社員一人ひとりが変革の主役となり、より創造的で生産性の高い働き方を実現することを目指しています。その変革を支えるのは、AIをはじめとしたデジタルツールの活用です。あらゆるツールにAI機能が組み込まれているように、OneDigitalを通じて、全社員がデジタルツールを使いこなし、その潜在能力を最大限に引き出せる人材へと成長していくことを目指していきます。
    この変革は、富士通だけでなく、社会全体の発展にもつながるでしょう。
    今後も進化し続ける富士通にぜひご期待ください!


     
    富士通の広報メンバーが、報道機関の皆様に、プレスリリースや記者説明会などの既存の情報発信では伝えきれない富士通の新しい取り組みやチャレンジを、動画や映像などを交えてより柔軟かつ多面的なアプローチで、わかりやすく頻繁に発信しています。 ※記載の固有名詞は各社の商標または登録商標です

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