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三井物産は上海で仲介人を外したのに、なぜ手数料は残ったのか|歴史のアルゴリズム

    第1章|間にいる人を外せば、安くなるのか 

    商品を買うとき、価格とは別に手数料がかかると、少し損をしたように感じます。売り手に払う代金は分かります。しかし、売り手でも買い手でもない人に、なぜお金を払うのでしょうか。

    売り手と直接つながれば、その支払いは減らせそうです。商品を作ったわけでも、購入資金を用意したわけでもない人が、取引のたびに収入を得る。そう見ると、仲介人は取り除ける費用に見えます。

    ただ、この見方には一つの前提があります。

    仲介人がいなくても、同じ取引ができるという前提です。

    例えば、遠くの相手に商品を売る場面を考えてみます。買いたいと言う人は見つかりました。値段にも合意しました。それでも、商品を先に渡してよいのか、代金は約束どおり支払われるのかという問題が残ります。

    相手の店が大きく見えても、支払い能力があるとは限りません。言葉が通じても、その土地の支払い慣行まで分かるとは限りません。契約を結ぶことと、代金を受け取ることの間には、いくつもの仕事があります。

    もし仲介人が、客を紹介するだけでなく、相手の信用を調べ、勘定を整理し、集金する人まで手配していたらどうでしょうか。

    その人を外した後、これらの仕事は誰が引き受けるのでしょう。

    もちろん、仕事があるからといって、どんな手数料でも妥当になるわけではありません。必要な仕事への報酬なのか、それ以上の取り分なのかは、別に確かめる必要があります。

    ここでいったん考えたいのは、手数料の高低よりも、その支払いが何を支えていたのかです。

    売り手と買い手の間にいる人は、取引に費用を加えていたのでしょうか。それとも、その人が担う仕事があって、取引は最後まで進んでいたのでしょうか。

    第2章|商社の利益より大きく見える数字

    19世紀末、中国で商売をする外国商社には、現地の取引を支える「買弁」と呼ばれる人がいました。日本の三井物産も、その力を借りていました。

    買弁は、外国商社と中国の商人の間に立つ実務担当です。商社から給与を受け取る一方、取引に応じて「口銭」と呼ばれる手数料も得ていました。会社に雇われる側面と、取引から収入を得る商人の側面を併せ持つ存在でした。
    その報酬に疑問を抱いたのが、三井物産の経営を担った益田孝です。

    山藤竜太郎の研究が紹介する1898年の視察報告には、香港での綿糸販売について、目を引く数字が記されています。三井物産に残る利益率は0.5〜0.7%。対して買弁は、売り手から0.25%、買い手から0.5%、合計0.75%の手数料を受け取っていました。

    商品を売る商社より、間に立つ買弁の取り分が大きい。数字だけを並べれば、そう見えます。

    ただし、同じ意味の数字ではありません。商社の利益は、利息・倉庫料・保険料などを払った後に残るものです。買弁の0.75%は手数料収入であり、費用を引いた純利益ではありません。全額を三井物産が払ったわけでもありません。

    この比較から「買弁の方が儲けていた」とは結論できないのです。

    それでも、報酬を問題視した商社が、買弁を使い続けた理由は残ります。
    自社の商品があり、取引に使う資金もあります。買弁への支払いを減らしたいなら、自社の職員が直接売ればよさそうです。

    ところが益田は、同じ視察報告で、香港では当面買弁を残す判断を示していました。

    支払いへの不満があっても、すぐには外せない。商社が買弁から得ていたものは、客の紹介だけだったのでしょうか。

    第3章|買弁は、客を紹介するだけではなかった

    買弁の仕事を「客の紹介」と考えると、商社の疑問はもっともに見えます。一度取引先を知れば、その後は直接売れるはずです。なぜ、取引のたびに手数料を払うのでしょうか。

    この疑問を考える手掛かりが、三井物産上海支店の買弁組織にあります。
    山藤竜太郎の研究が紹介する史料には、買弁のほかに、副買弁、集金人、勘定方、支払人などが記されています。そこにあったのは、一人の紹介者ではなく、お金の受け取りや勘定、支払いを担う人員のまとまりでした。

    買弁に支払われる給与も、すべてが本人の所得になるわけではありません。買弁が給与を払う部下がおり、商社から受け取る給与には、その人件費を賄う性質がありました。口銭は、それとは別の収入でした。

    客を見つけることと、取引を最後まで進めることは違います。注文を受けた後にも、勘定を合わせ、支払いを処理し、代金を集める仕事が続きます。買弁は、その実務を担う人を組織していたのです。

    ただし、この上海の組織から、香港の0.75%の費用内訳を計算することはできません。部下の給与を賄う支払いが別にあった以上、すべての人件費を口銭から差し引くこともできません。

    買弁が仕事をしていたという事実だけで、報酬全額が妥当だったとは言えないのです。

    それでも、「すでに成立した取引で手数料を取る人 」という理解は変わります。買弁は、取引を進める実務の担い手でもありました。

    では、商社が買弁を外すときには、何が必要だったのでしょうか。取引先を知っているだけで、集金や勘定まで自社で引き受けられたのでしょうか。

    第4章|同じ会社でも、外せる支店と外せない支店

    買弁への支払いを減らしたい。その意思があれば、直接取引へ移れるのでしょうか。

    1898年の益田孝の視察報告では、上海と香港で判断が分かれていました。上海では直接商談を進められる条件が示され、香港では当面買弁を残すとされたのです。

    山藤竜太郎の研究によれば、上海の取引先には、信用が強固で、英語を話す店の責任者がいました。三井物産側にも、中国語で商談できる職員が二、三人いたと報告されています。商社と取引先の双方に、買弁を介さず話を進める条件があったのです。

    上海では翌1899年7月、買弁組織が廃止されました。

    この転換を、人材育成の成果と説明したくなるかもしれません。三井物産は1898年と1899年に、中国での商業実務を学ぶ制度を始めていました。

    しかし、同研究の職員録分析では、その研修生は上海の買弁廃止時には実務に就いていません。上海で実務を担うのは1905年以降です。廃止時に取引責任を担ったのは、以前から社内で経験を積んだ職員でした。

    育成制度を設けることと、仕事を引き継げる人がいることは、同じではありません。

    逆の事例もあります。呉起の研究は、厦門の出張所で買弁廃止に伴って信用調査手段を失い、不振に陥ったと紹介しています。市況など他の要因は切り分けられていませんが、廃止の判断だけでは必要な仕事を代替できなかったことを示唆します。

     上海と香港の違いを、改革への熱意だけでは説明できません。支払いをやめたい理由と、仕事を引き継げる条件は別でした。

    では、引き継ぐ体制を整えた上海で、買弁の仕事と口銭はどうなったのでしょうか。

    第5章|消えたのは買弁。仕事と口銭は残った

    買弁を廃止した上海支店では、商社の職員が取引を担うようになりました。では、現地の人に任せていた仕事も、すべて自社職員だけで処理できるようになったのでしょうか。

    山藤竜太郎の研究が紹介する廃止後の記録には、中国人従業員の仕事が残っています。顧客を訪ね、商業情報を集め、現地の信用情報を得る仕事です。1900年の報告では、小切手や銭票、銀貨の真贋を鑑定するため、出納の担当に中国人四、五人を置いていました。

    取引責任者が変わっても、現地の技能は必要だったのです。仕事は社内の責任者と中国人従業員に分かれ、情報を報告する関係も組み替えられました。

    さらに、口銭にも意外な続きがあります。

    同研究が引用する1900年の報告によれば、従来は顧客から買弁に払われていた口銭を、上海の慣習に従って支店の収益に組み入れるようになりました。同研究では、その口銭収入は半年間の綿糸取引で35,000円だったと紹介されています。 

    顧客側の口銭は、買弁の廃止とともに消えたのではありません。受け取る先が商社へ変わったのです。

    この金額を、そのまま純利益の改善額とは呼べません。新たな給与や管理費、貸倒れなどをそろえた比較はなく、計算の内訳も未確認です。
    しかし、改革の意味は見えてきます。

    商品と資金を用意する仕事と、現地で取引を進める仕事は、別の担い手に分かれていました。買弁を外すには、後者を引き継ぐ必要がありました。
    上海の廃止で変わったのは、人の配置、情報の報告先、そして口銭の受取先です。

    買弁という制度をなくすことは、買弁が担っていた仕事をなくすことではありませんでした。手数料の意味も、その仕事と収入の移動から見えてくるのです。

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    第6章|インドでも、出資者と経営の担い手は分かれた

    資金を出す人が、事業を動かす仕事もすべて担う。この前提が成り立たなかったのは、中国の外国商社だけではありません。

    19世紀のインドでは、会社の経営を別の組織に委ねる「経営代理制」が使われました。内田直作の比較研究は、インド側の資本と、英国側の技術や金融、経営の提供が組み合わされたと説明しています。

    現地側が土地や資金などを用意しても、それだけで工場の運営が始まるわけではありません。設備や技術を整え、資金を調達し、事業を継続して動かす仕事が必要です。その経営を、代理する組織が引き受けました。

    中国の買弁は現地取引を支える実務担当であり、インドの経営代理組織は会社経営を担う存在です。仕事の範囲も、契約も異なります。

    それでも、共通する分担があります。

    資本を用意する側と、その資本を使って取引や事業を進める側が分かれていたことです。資金の存在だけでは埋まらない仕事を、別の担い手が引き受けていました。

    ここから、代理人への報酬はすべて必要経費だった、と結論することはできません。仕事を担っていたことと、報酬や権限がその負担に見合っていたことは、やはり別です。

    また、インドでも上海と同じように、制度廃止後に手数料の受取先が変わったとする証拠を、ここで示しているわけではありません。

    比較から見えるのは、より限られた共通点です。

    商品や工場、資金を持つ側だけを見ても、取引や事業の仕組みは分かりません。それらを実際に動かす仕事が、誰のもとに置かれていたかを見る必要があります。

    上海で買弁を外せたのも、その仕事を不要にしたからではありません。引き継ぐ担い手を用意したからでした。

    第7章|手数料の向こうに残る仕事

    買弁の手数料は、何の対価だったのでしょうか。

    確認できたのは、客を紹介するだけではない仕事です。上海の買弁は、集金や勘定、支払いを担う人員を組織していました。商社が商品と資金を用意しても、現地で取引を進める実務は別に必要だったのです。

    ただし、その仕事の価値を、香港の0.75%という料率だけから測ることはできません。商社の費用控除後の利益と、買弁の手数料収入を比べても、どちらの純利益が大きかったかは分かりません。

    買弁が必要だった理由と、手数料がその料率に設定された理由は、別の問いです。 

    一方、上海の廃止過程からは、支払いを変えられる条件が見えました。直接商談のできる職員と取引先があり、廃止後も現地従業員の技能を使っていました。買弁を外せたのは、必要な仕事の引受け先を用意したからです。

    そして、顧客から買弁に払われていた口銭は、支店の収益へ組み入れられました。制度をなくしても、仕事と支払いが一緒に消えるとは限らなかったのです。

    これは、買弁の報酬がすべて妥当だったことも、商社が不当に利益を奪われていたことも証明しません。廃止後の収入増だけで、それ以前に買弁を利用していたことが非合理だったとは言えません。

    それでも、制度の変化を見る位置は変わります。

    買弁がいるか、いないか。その区別の内側で、仕事を担う人、情報を受け取る人、口銭を得る人が変わっていました。上海で起きた改革は、その配置を組み替えることでした。

    歴史とは制度の名前が変わる記録ではなく、社会を動かす仕事の担い手が変わる記録だった。

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