
企業の採用ページの「求める人財」という表現、ヘンだからやめてほしい
検索エンジンで「人財」と打ち込むと、ともに検索されている共起語に「気持ち悪い」「やばい」「誰が言いだした」といったキーワードが出現する。

「人財」は、企業側がこだわって使っていても、その思いが求職者や従業員に伝わりにくい言葉の1つだ。
そもそも「人材」にも「有能な人物」というポジティブな意味が含まれている。にもかかわらず、あえて国語辞典にのっていない造語の「人財」を使うのはなぜか。
経営層の考えや世のトレンドを忖度(そんたく)した人事担当者が、なんとなく使っているケースもあるだろうし、あるいは「他の企業と同じ程度には、わが社“も”社員を大事している」ということを社会に向けて示したいという意図の表れかもしれない。
さらに、昨今では「人財」のちょっと危うい使い方も目にする。
例えば、経営不振を報じられ、人員整理に至ったいくつかの大企業は、採用ページの中で、共通の言い回しを使っていた。
それは「求める人財(像)」というものだ。
この使い方だと、「社員は材料ではなく、財産だ」という意味ではなく、企業の求めるスペックや気質を兼ねそろえた社員こそが財産だ……とも解釈できてしまう。それは、「人財」という言葉遊びから、脱線していないだろうか。
言葉の使い方と経営状況を関連付けるわけではないが、企業側の求める型から逸脱しない人だけを「人財」と定義した組織は、気づけば取り換え可能なパーツや材料だらけになってしまわないか。
かつて、ビジネスパーソン向けの啓発に、人財(お宝級に優秀)・人材(そこそこ優秀)・人在(いるだけの人)・人罪(働かない人)という言葉遊びがあったという。
この種の言葉遊びを好む経営者もいるかもしれないが、若手~中堅の求職者は、そんなダジャレを知る由もないし、「人財」という言葉を選んだ意図など気に留めないだろう。
企業が「人財」に含ませた特別な意味を、受け手はキャッチしない。
そして、自社の採用サイト内で「人材」という言葉は間違いとばかりに、全て「人財」に置き換えている企業の中には、「財産ではない社員」(非正規社員、業務委託含む)を粗雑に扱う企業もあることを心に留めておきたい。