都心に家を買えなくなった僕らが、未来に持続可能な「住み続けられるまちづくり」のためにできること

どうも、yanaGです。

SDGs「住み続けられるまちづくりを」を東京一極集中から考える

SDGsの目標11「住み続けられるまちづくりを」。

その具体的な提言（11-1）には、「2030年までに、すべての人が、住むのに十分で安全な家に、安い値段で住むことができ（中略）」とある。

基本的には「開発途上国を支援して、地球全体を中庸へ」という思想が根底にある目標なのだろう。

だが、この記述の特に前半部分、日本の「東京一極集中」の解消に置き換えて考えられないだろうか。

いまの日本、とくに都心部の住宅事情は異常だ。

平均的な収入のサラリーマンが、独立した自分の家を持つことを目標に掲げられる価格帯には、もうない。
都心部には、「住むのに十分で安全な家に、安い値段で住むこと」ができなくなってしまったのだ。

実際、都内で賃貸暮らしをしていた僕自身も、コロナを機にリモート勤務が主体となったので、隣接する県内に居を構えた。

在宅勤務・リモートワーク推進こそが、未来の街づくりの最短ルート

企業側が東京に本社機能を置くことに拘泥するのであれば、従業員側が都心から離れ、「安い値段」で家を買うことのできる郊外や地方へと流出していくしかないだろう。

そして、その実現のための方法（11-a）を見るに、行き着く答えは実にシンプルだ。

国策として「リモートワーク」を本格的に推し進めていくこと。

都市部と周辺地域がうまく繋がり合うには、これ以外にないのでは。

まずは足元の課題から着手し解決を

「今回の記事の内容、SDGsの本来の目的とは違うんじゃないか？」

そんな声も聞こえてきそうだ。

けれど、足元の日本国内、まずはこの東京から「持続可能な世界への第一歩」を踏み出すことすらできないのに、世界に向けて有意義な提言なんてできるのか。

遠くの理想を語る前に、まずは目の前に転がっている課題から潰していこうじゃないか。

前回、同じ #未来のためにできること のテーマで、このような記事を書いた。

今回も前回とは異なる「SDGsの目標」から論じてみたが、やはり「リモートワーク推進」は間違っていないように思う。

在宅勤務には意義があると感じるひとりのサラリーマンとしても、僕はそう提起したい。

ではでは、また。