
「算数が苦手」は名前の問題なのか──現場から見えるもう一つの理由
教育者の目線#39
算数が苦手な子どもが増えているという話をよく耳にする。
その対策として、中央教育審議会では「算数」という名称を「数学」に変えることを検討したらしいが、どうもやめたようだ。
率直に言えば、名称を変えれば状況が改善するのだとしたら、もっと早くやれということだろう。
もちろん、問題はそんなに単純ではない。
むしろ、今起きていることは、もっと構造的な変化ではないかと思う。
1.「中位層」を前提にした学級モデルの限界
戦後日本の学校教育は、ある意味で非常に合理的だった。
大きく散らばらない学力集団の「中間層」を中心に据え、その平均的な理解度に合わせて授業を組み立てることで、全体として高い成果を上げてきた。
しかし近年、その前提が崩れつつある。
学力の二極化が進み、いわゆる「中位層」が薄くなっている。
その結果、中位層を想定した授業は、上位層にも下位層にも中途半端なものになりやすい。
さらにインクルーシブ教育の広がりも加わり、教室の中の学習ニーズは一層多様化している。
本来であれば、ここに人員を増やして学級規模を小さくするか、複数教員で対応する体制へと移行すべきだったのかもしれない。
しかし、そこに十分な予算や制度設計が伴ってきたとは言いがたい。
結果として、一人の教員が、かつてよりもはるかに幅の広い層を同時に見る構造になっている。
この状況で従来型の授業成果を求めることには、無理が生じているように思える。
2.「個別に見る時間」の消失
もう一つの大きな変化は、教師が子ども一人ひとりと向き合う時間が減ってしまったことだろう。
かつては放課後や休み時間、あるいは長期休業中に、個別に学習を見る機会が一定程度存在していた。
しかし現在は、放課後はすぐに下校となり、学校に残って学習を見ること自体が難しくなっている。
働き方改革や安全管理の観点からも、以前のような関わり方は現実的ではない。
その結果、「わからない子に丁寧に寄り添う時間」そのものが構造的に失われている。
もちろん通級指導などの制度はある。
ただ、それでカバーできる人数や範囲には限界がある。
授業中の子どもを別室に取り出して対応するにも、条件は限られている。
制度は存在していても、それが日常の学習の隅々まで行き届いているとは言い難い。
3.本当に必要なのは「名称変更」なのか
こうして見ていくと、問題の本質は「算数」という言葉の印象ではない。
むしろ、教室という空間そのものの設計が、現在の子どもたちの実態に追いついていないことにある。
いろいろな子どもが一緒に学ぶこと自体は、もちろん重要な価値を持っている。
しかし、学習の成果という観点で見れば、必要なのは明らかに条件の見直しだろう。
例えば、
教員数を増やすこと
学習サポーターを教室に配置すること
校長の裁量で人的支援を柔軟に組み込めるようにすること
こうした仕組みがなければ、現場だけで対応するには限界がある。
教育委員会が方針を示す一方で、現場に十分な資源が届いていないとすれば、そのギャップは現場の努力だけでは埋まらない。
制度設計の問題として、正面から問われるべき段階に来ているのではないか。
おわりに
算数が苦手な子どもが増えたのは、子どもの側の問題だけではない。
あるいは教師の指導力の問題だけでもない。
教室の構造、時間の設計、支援の仕組み──そのすべてが、かつて前提としていたものから静かにずれ始めている。
もし今必要なのが「名称変更」だとすれば、それはおそらく表層の議論に過ぎない。
本当に問うべきなのは、「どのような条件なら学べるのか」という、もう一段深い問いのほうだろう。
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