
日光市・鬼怒川温泉の「コスパ最強」には、理由がある
鬼怒川温泉の話をすると、決まって出てくる感想がある。「あそこ、めちゃくちゃコスパがいい」。
話を聞くと、だいたいこんな感じだ。1泊2食付き、しかも夕食はバイキングで品数は70〜80種類。飲み放題もセットで、ビールや焼酎だけでなく地酒まで飲める。それで一人1万円を切ることも珍しくない。関東圏から車で2時間ほど、日光の世界遺産にも足を伸ばせる立地で、この値段だ。
本当にそんな値段なのか、鬼怒川温泉の主要ホテルの公式サイトで確認してみた。

鬼怒川ロイヤルホテルの公式プランは、1泊2食・バイキング・飲み放題付きで一人9,515円〜10,725円。もう一軒、伊東園ホテルニューさくらは7,865円〜9,515円で、特割プランなら8,580円からという表示もある。どちらも「ソフトドリンクとアルコール飲み放題(ビール・焼酎・ウイスキー・ワイン・地酒・カクテル等)」「和洋中バイキング約70〜80種」をうたっている。
ただ、同じ鬼怒川温泉の中を見渡すと、話はそう単純でもない。鬼怒川温泉を代表する老舗旅館のひとつ「あさや」のプレミアムプランは29,260円〜49,280円。「鬼怒川グランドホテル 夢の季」は39,600円〜。大江戸温泉物語系列のホテルも14,800円〜23,100円台だ。
つまり同じ温泉街の中に、一人1万円を切る宿と、5万円近い宿が両方ある。これは「安い宿もあれば高い宿もある」というだけの話ではない。鬼怒川温泉は、エリア全体が安いわけではなく、極端に安い「カテゴリー」と、昔ながらの水準を保つ「カテゴリー」が、同じ渓谷沿いに同居している温泉地なのだ。

この安いカテゴリーを作っているのが、伊東園ホテルズという会社だ。経営破綻した大型温泉旅館を全国で安く買い取り、仲居を置かず、バイキング・飲み放題という運営スタイルに作り替えて再生する。鬼怒川温泉には、この会社のホテルが複数展開している。
では、なぜそんなに安く買い叩ける大型旅館が、鬼怒川温泉にこれだけ存在するのか。

上空から見ると、鬼怒川沿いに巨大な建物がいくつも並んでいるのがわかる。ただ、どれが今も営業中で、どれが使われていないのかまでは、衛星写真だけでは判別しづらい。

実際に渓谷に架かる橋の上から見てみると、2棟の違いは一目瞭然だ。手前の建物は各部屋のバルコニーに室外機が並び、手すりもきれいに残っていて、今も使われていそうな様子がうかがえる。一方、奥の白いタワー状の建物は、外壁に雨だれのような黒い縦じまの汚れが広がり、窓には明かりも気配もない。同じ渓谷を見下ろす、すぐ近くに立つ建物で、これだけの差がある。
鬼怒川温泉を含む日光市藤原地域(鬼怒川温泉・川治温泉)の宿泊客数は、ピークの1993年には年間およそ340万人を超えていた。直近の令和6年(2024年)は、同じ藤原地域で154万人。コロナ禍の底(令和3年・85万人)からは回復基調にあるが、ピーク比ではおおよそ半分以下の水準にとどまっている。
背景には日光市全体の人口減少もある。市の人口はピークの1955年に112,940人だったが、2020年の国勢調査では77,661人まで減った。65歳以上の人口割合は36.1%で、栃木県平均(29.1%)を大きく上回る。総務省の住宅・土地統計調査(2023年)では、日光市の空き家率は26.63%、全国815市区中764位という水準だ。
団体旅行・社員旅行が主流だった時代に建てられた大型旅館は、個人旅行化という客層の変化に対応できず、次々と経営破綻していった。日光市の把握では、鬼怒川・川治温泉エリアだけで、廃墟化した大型旅館・ホテルがおよそ15か所残っているという。
ここに、自治体にとっての厄介な逆説がある。
日光市には空き家の解体を後押しする補助金制度(空家等除却費補助金)があるが、上限は50万円。これは個人の老朽住宅を想定した金額で、巨大な廃墟ホテルの規模にはまったく届かない。
実際、税理士ドットコムの取材に対し、日光市の担当部署は、鬼怒川温泉に残る大型廃墟ホテル3棟について「解体費用は1棟あたり最低でも2億円超」という試算を明らかにしている。国道と鬼怒川に挟まれた狭い敷地で、しかも源泉の上に立っているため地質・環境調査に慎重を期す必要があり、通常の解体より費用がかさむという。
50万円の補助金と、2億円超の解体費。桁が4桁近く違う。個人の空き家向けの制度は、そもそもこの規模の建物を想定してすらいない。

所有者と連絡が取れないケースも多い。行政代執行で解体する場合、費用は本来、所有者(不明な場合は判明した相続人等)に全額請求される。ただし所有者が見つからない、あるいは資力がなければ回収はできない。実際に、所有者と連絡が取れないまま自治体が解体費を全額負担した事例は他県にもある。回収できなかった分の一部には国の補助が出る仕組みもあるが(補助率は制度・年度によって幅があり、ここでは踏み込まない)、それでも残りは自治体の実質負担として積み上がっていく。日光市は2004年から5年間、国の補助金を使って経営実態のない5施設を買い取り、公園や遊歩道に整備した実績があるが、それ以降に残る施設群への対応は進んでいない。
それでは、鬼怒川温泉で計算してみよう
それでは、鬼怒川温泉にありそうな架空の廃墟ホテルを1棟建てて、実際どうなるか計算してみる。特定の施設ではなく、このエリアに実在する廃墟ホテル群の条件を組み合わせた、存在しない建物だと思ってほしい。
鉄筋コンクリート造4階建て、延床1,200㎡、敷地600㎡
1971年築、1999年頃に経営破綻・廃業
鬼怒川沿い、国道と川に挟まれた立地
廃業後20年以上、所有者とは連絡が取れないまず、放置したままの固定資産税。鬼怒川温泉駅周辺の基準地価は1㎡あたり平均30,550円(2025年・不動産情報サイト集計)。固定資産税評価額は公示地価・基準地価のおおむね7割が目安なので、1㎡あたり約21,400円とする。
このホテルは旅館業用の建物で、住宅ではない。個人の空き家に使える「住宅用地の特例」(土地の評価額を最大1/6にする制度)は、人が住むための建物が建っている土地にしか使えない。つまりこの土地は、最初から特例なしの満額で課税される。
土地:21,400円/㎡ × 600㎡ × 1.4% = 179,760円建物は、鉄筋コンクリート造の旅館建築として一般的な水準(1㎡あたり再建築費20万円程度)で新築時の評価額を見積もり、築50年超として固定資産税評価の下限とされる残存率2割まで下がっているとする。
建物:(1,200㎡ × 200,000円) × 20% × 1.4% = 672,000円年間の固定資産税合計:約85万円個人の空き家とは桁が違う。年間85万円という金額は、収益を生まない廃墟に対して、所有者(がいればの話だが)に毎年のしかかり続ける。鬼怒川・川治エリアで所有者と連絡が取れなくなるケースが多いことの、ひとつの理由でもあるだろう。
次に、解体費用。前述の通り、日光市が実際の大型廃墟ホテルについて試算した金額は1棟あたり最低でも2億円超。年間の固定資産税(約85万円)の、実に235年分以上にあたる。

更地にしても、土地の固定資産税はほとんど下がらない。これも個人の空き家との大きな違いだ。住宅用地の特例は、もともとこの土地には適用されていなかったから、更地になっても失うものがない。下がるのは建物分の67万円だけで、年間の負担は85万円から18万円程度に減るにとどまる。
2億円を払って得られるのは、年間の税負担がいくらか軽くなった、巨大な更地だ。買い手がつく保証はどこにもない。
鬼怒川温泉の「コスパ最強」は、廃墟に支えられている。
渓谷沿いの景色、源泉の質、日光までの立地――そのどれもが本物の魅力だ。ただ、「コスパ最強」という評判そのものは、魅力だけでは説明がつかない。かつて華やかだった大型旅館が次々と経営破綻し、安く買い叩かれて再生された結果、今の価格がある。そしてその裏では、買い手がつかなかった旅館が、1棟あたり2億円を超える解体費を抱えたまま、何年も渓谷沿いに立ち続けている。
コスパの良い宿に泊まって、満足して帰る。それ自体は何も悪いことではない。ただ、その満足を支えている構造の片隅に、こういう現実があることは、知っておいてもいいと思う。
※試算に使用した廃墟ホテルは、複数の実例を組み合わせた架空の設定です。特定の実在物件・事業者を示すものではありません。建物・土地の評価額、解体費は記事内で明示した仮定にもとづく試算です。なお、本文中で言及した鬼怒川・川治温泉エリアの廃墟旅館の軒数やストリートビューの写真は、実際のリサーチ・実写に基づくものです。
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